某温泉地が「10万円でも売れない」バブル崩壊後に価格暴落→令和では“在庫切れ”の人気…追い風の正体は

皆さま、こんにちは。不動産業界歴15年でマンション管理士の資格を持つ、ライターの西山です。バブル期に建設されたリゾートマンションと聞くと、どのようなイメージを持つでしょうか。「負動産」と呼ばれ、価格が暴落して10万円でも買い手がつかないというニュースを目にした方も多いはずです。

しかし近年、都心からアクセスしやすい某温泉地では、この状況が劇的に変化しています。人口の社会増が続くエリアもあり、管理状態の良い駅近物件は在庫が枯渇するほど人気を集めているのです。今回はバブル遺産が復活した背景と、リゾートマンション特有の注意点をプロの視点から解説します。

バブル遺産のリゾマンと3つの追い風

バブル期には全国のスキーリゾートや温泉地に、リゾートマンションが大量供給されました。ピーク時は数千万円で取引されていましたが、バブル崩壊後は価格が暴落します。

しかし近年になり、ある温泉地では定住者が増加し、駅近の優良物件は在庫がほぼない状態に一変しました。この復活を支える一つ目の追い風は、二拠点居住の広がりです。平日は都内、週末はリゾートという暮らしが、1,000万円以内で実現できる点は大きな魅力といえるでしょう。

二つ目はリモートワークの定着です。働く場所を選ばない層が、自然環境や温泉を求めて移住するケースが増加しました。そして三つ目はインバウンドの回復です。外国人観光客の急増で周辺の宿泊施設が不足し、エリア全体に経済効果が波及して街の活気が戻りつつあります。

息を吹き返す物件の条件と進む深刻な二極化

ただし復活を遂げているのは、すべてのリゾートマンションではありません。息を吹き返している物件には、明確な共通点が存在します。駅や主要な交通拠点から近いことや、管理組合が機能して管理費の滞納率が低いことなどです。

さらに大浴場などの共用施設について、メンテナンスが継続されているかも重要なポイントといえます。一方で交通の便が悪い山間部の物件や、管理組合が機能不全に陥っている物件は、依然として買い手がつきません。

同じエリア内でも、資産価値の二極化が進行しているのです。定住者の高齢化率も高く、将来の管理の担い手が不足するという深刻な課題は、今も解消されていません。

購入時に確認すべき管理状態と隠れた維持費

リゾートマンションの購入を検討する際は、管理状態と交通アクセスが最重要の判断基準となります。物件価格の安さだけに飛びつかず、管理費の滞納率や長期修繕計画の有無を必ず確認してください。

さらに、大浴場をはじめとする共用施設の稼働状況も、見落とせないチェックポイントです。そしてもう一つ注意すべきなのが、リゾート物件特有のランニングコストの存在といえるでしょう。通常の管理費や修繕積立金に加えて、温泉使用料や施設維持費が毎月上乗せされるケースが多いからです。月々の負担を事前にしっかりと把握し、物件価格だけでなく年間の維持費総額で、購入を判断する姿勢が求められるでしょう。

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筆者：西山雄介（宅地建物取引士・マンション管理士・防災士などの資格所有）
不動産業界歴15年。新卒で東証プライム上場のマンションデベロッパーに入社後、計2社で新築・中古販売および管理業務に従事。実務現場を経て管理職も歴任し、組織運営にも携わる。現在はその多角的な視点を活かし、実務解説から不動産投資、法律事務所案件まで、専門性の高いコンテンツ制作・ディレクションを行っている。

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