「土地を買ってから100万超の請求も…」元住宅営業が警鐘、意外と見落とされがちな落とし穴

こんにちは、元注文住宅営業マンのホリカワです。

土地探しから始めて注文住宅を建てる予定の方に、ぜひ知っておいていただきたいことがあります。

じつは、土地によっては購入後に想定外の費用が発生するケースがあるのです。しかも、100万円を超えることも…。資金計画が大きく崩れかねない問題ですが、意外とこの落とし穴は見落とされがちです。

そこで今回は、代表的な「土地を買ったあとから発生する費用」として地盤改良工事を取り上げ、事前にできる4つの備えをご紹介します。

地盤改良工事とは？費用の目安は30～200万円

地盤が軟弱な場合、建物が不均一に沈んでいく「不同沈下」を防ぐために、地盤を強化する「改良工事」が必要になります。

地盤改良工事の費用は、一般的な木造住宅の場合「30～200万円」程度と大きな幅があります。これは、地盤の状態や採用される改良工法、建物の規模などの影響を受けるからです。

ただし、購入前に正確な地盤の状態を知ることは基本的にできません。売主の承諾を得て購入前調査をおこなうケースもありますが、非常にまれです。

一般的には、建物の配置が決まったあとにおこなう地盤調査（※1）で初めて判明するため、購入前の段階では「推測」に頼るしかないのが実情です。

※1 一戸建てでは、先端がスクリュー状の槍のような器具を地面に貫入させて強度を測る「スクリューウエイト貫入試験（SWS試験）」が一般的。

購入前に地盤の状態を推測する4つの手がかり

とはいえ、事前にある程度の目安をつける方法はあります。

なかでもよく利用されているのが、「地盤調査会社が公開しているデータ」です。たとえば「地盤サポートマップ（ジャパンホームシールド）」では、エリアごとの地盤の傾向を確認できます。

参考：地盤サポートマップ（ジャパンホームシールド）

「自治体などが発行しているハザードマップ」を活用するのも有効です。揺れやすさや液状化リスクなど、地盤に関連する情報が掲載されていて、地盤の強度を推測する手がかりになります。

参考：ハザードマップポータルサイト（国土交通省・国土地理院）

「古い地図」も、推測に役立つ場合があります。現在は住宅街でも、以前は池や田んぼだった場所は注意したほうがよいでしょう。

「地名」がヒントになることもあります。たとえば、地名に水と関わりのある漢字（池・沼・川など）が付いている地域は、かつて水辺や湿地だった可能性があります。

ただし、地名だけで判断するのは早計です。地名は変更されていることもあり、多角的な情報収集が欠かせません。

また、過去の調査データやハザードマップ、古い地図もあくまで参考としてご利用ください。実際の状態は調査するまで確定しない点に注意が必要です。

「備え」が「安心」につながる

私が建築会社に勤務していたときは、どんなに地盤が硬そうな場所でも軽微な工事を想定し、お施主さまに少なくとも30～50万円は予備費として確保することをおすすめしていました。

調査の結果「地盤改良工事は不要です」とお伝えすると、皆さまほっとした表情で喜んでくださったものです。

浮いた費用で庭づくりを楽しまれたFさまや、家電の新調に充てられたIさまの喜ぶ姿は、10年以上経った今でも鮮明に覚えています。

「大丈夫だろう」が一番キケン

軟弱な地盤でも、適切な地盤改良工事をおこなえば、不同沈下を抑えるための有効な対策となります。

問題なのは、想定外の工事費用が資金計画を圧迫してしまうこと。「大丈夫だろう」と安易に考えていると、いざ地盤改良工事が必要になったときに慌てることになりかねません。

地盤が硬そうな地域であっても、ある程度の地盤改良工事費を予算に組み込んでおくと安心です。具体的な予算取りについては、依頼先の建築会社に相談してみてください。

地盤が弱そうなエリアを避ける意識を持ちつつ、万が一に備えて予算を確保しておく。それが、安心で楽しい家づくりへの第一歩になるでしょう。

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ライター：ホリカワ ダット
注文住宅の建築会社に営業職として従事したあと、SEOライターとして独立。500組以上の家づくり相談に携わった経験をもとに、「マイホーム取得を少しでもラクに」をテーマに、住宅ジャンルの記事を幅広く執筆中。インテリアコーディネーター／1級カラーコーディネーター（商品色彩）資格保有。

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