「高額療養費制度があるから大丈夫」医療保険を解約→2年後、切迫早産で入院したところ…20代女性を襲った“34万円”の大誤算

みなさま、こんにちは。元銀行員の金融ライター・池田です。

入院・手術などで高額な医療費がかかった際は、「高額療養費制度」により支払いを自己負担限度額までに抑えられます。

目安として、69歳以下で年収約370〜510万円の人に医療費100万円が発生した場合、自己負担限度額は約9万3,000円です。（※2026年8月〜2027年7月の限度額）

しかし、「高額療養費制度があるから医療保険はいらないだろう」と考えるのは早計な場合も。

今回は、医療保険を解約したことで、思わぬ負担に苦しめられた女性の事例を紹介します。

「入院5,000円＋女性疾病特約」の医療保険を解約した女性

20代の女性・Aさん（仮名）は、新卒で入社した際、職場で勧められた医療保険に加入しました。

入院時の保障は1日5,000円に加え、女性特有の病気による入院では、さらに1日5,000円が支払われる特約を付加したそうです。

月々の保険料は、1,980円でした。

その後、Aさんは結婚・出産を機に退職し、保険の見直しをすることに。

夫婦で話し合いをしていると、夫からこのような提案がありました。

「高額療養費制度で医療費の自己負担額が抑えられるんだから、医療保険はいらないんじゃない？ちゃんと貯金していれば困る額じゃないと思うな。これから子どもも考えてるし、節約のためにも固定費は少ない方がいいよね」

夫の言葉を聞いて納得したAさんは、医療保険を解約。

「振り返ってみると、これまで両親や祖父母も大きな病気はしていないし、自分自身も健康そのもの。夫の言うとおり、医療費について過度な心配はしなくていいだろうと思いました」

しかし、Aさんはこの選択を後悔することになります。

2年後、切迫早産で1ヶ月半の入院…

医療保険を解約してから2年後、Aさんは第2子を妊娠。

妊娠7ヶ月で切迫早産と診断され、1ヶ月半の入院生活を送りました。

高額療養費制度を適用し、医療費の自己負担額は約16万円に（※2026年7月以前の基準）。

また、高額療養費の対象とならない入院食事代として、約6万8,000円の支払いも発生しました。

しかし、Aさんの入院に伴う出費はそれだけではありません。

入院中は第1子の息子を一時保育に預けることになり、1日あたり2,750円の預かり料がかかりました。利用日数は28日間、総額7万7,000円の出費に。

また、夫の職場が繁忙期であったため平日の外食も多くなったほか、Aさんのもとへお見舞いに来る際の交通費など、細々とした出費もかさんだそうです。

結果、総額で34万円を超える支出となりました。

「あのときは結婚式や新婚旅行、マイホーム購入などで大きな支出が続いていて、やっと落ち着いたタイミングでした。貯蓄も少なく、34万円の出費は本当に痛かったです。もし医療保険を解約していなければ、女性特約と合わせて1日1万円、合計45万円の入院給付金がもらえていたはず。貯蓄が少ないうちは、保険を残しておいてもよかったな…と後悔しています」

Aさんはそう振り返っていました。

「医療保険に加入すべき人」とは

医療保険の加入については意見が分かれやすく、「貯蓄があれば必要ない」「毎月の保険料がもったいない」という考え方もあります。

一方で、以下のような条件に当てはまる人は、医療保険の給付金が大きな支えになる可能性も。

• 貯蓄が少ない人
• 将来の健康状態に不安がある人
• 自営業などで病気で働けないときの手当がない人
• 入院中の差額ベッド代や先進医療など、保険適用外の支出に備えたい人

ご自身の働き方や貯蓄の状況、家族構成などを踏まえて、「万が一のときにどこまで備える必要があるのか」を考えておくことが重要です。

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※保障内容や給付額、支払条件などは、保険商品・契約内容によって異なります

監修・執筆：元銀行員・ikebu

元銀行員の金融・法律ライター。一種外務員資格（証券外務員一種）、行政書士資格を保有。大学では法学部・法律学科に在籍し、卒業後は地方銀行に入行。個人リテール業務において、投資信託・生命保険商品の販売を中心とする資産運用のサポートのほか、住宅ローンや相続などの幅広い業務に携わる。法人営業では、事業性融資や法人向けの運用商品販売を担当。現在は金融・法律ジャンルを中心にライターとして活動。銀行員時代の経験や保有資格を活かし、専門的な内容を分かりやすく丁寧に解説することを得意とする。