「夫婦で収入があるから」4,200万円の家をペアローンで購入→しかし、出産して一転…30代夫婦を待ち受けていた“想定外の事態”

皆さま、こんにちは。金融機関で働く中で、多くの住宅ローンのご相談を見てきた中川です。

「夫婦で収入があるから、少し背伸びしても大丈夫」

住宅購入で、このように考える方は少なくありません。特に夫婦それぞれが住宅ローンを組む「ペアローン」は、選択肢を広げる手段として広く利用されています。

しかし、ライフプランは変化していくものです。今回は、出産をきっかけに返済が厳しくなった30代夫婦の事例をご紹介します。

ペアローンで実現した理想の住まい

今回ご紹介するのは、30代前半のAさんご夫妻です。

共働きで世帯年収は約800万円でした。

希望していた物件は4,200万円。単独では難しい水準でしたが、ペアローンを利用することで購入を実現します。

毎月の返済は合計11万円。
当時の収入であれば、問題なく支払える水準でした。

「2人で働き続ければ大丈夫」そう考え、新生活をスタートさせます。

出産で崩れた返済計画

転機は出産でした。妻は職場復帰後、時短勤務を選択します。

その結果、年収は約300万円から180万円へ減少。
手取りベースでは、毎月5万円以上の減少となりました。

一方で、住宅ローンの返済額は変わりません。
さらに保育料や生活費も増え、家計は一気に圧迫されます。

出産前は余裕があった家計も、次第に赤字へ。
不足分は貯蓄で補う生活に変わっていきました。

子どもが成長するにつれて、教育費の負担も見え始めます。
今はまだ保育料が中心ですが、将来的には習い事や学費といった支出が増えていくことが想定されます。

「このまま支払いを続けられるのか」
将来への不安は、日々大きくなっていきました。

ペアローンに潜むリスク

ペアローンは、借入額を増やせる一方で「2人分の収入が続くこと」を前提としています。

しかし、出産や育児によって働き方が変わるケースは珍しくありません。
収入が減ったとき、その影響を直接受けるのが住宅ローンです。

さらに、ペアローンは夫婦それぞれが債務を負う仕組みです。
どちらか一方の収入が減っても、返済義務自体は軽減されません。ここにも注意が必要です。

無理のない借入を考える視点が大切

住宅ローンで重要なのは「返せる額」です。

その判断基準として有効なのが、「片働きでも維持できるか」という視点です。
収入が減った場合でも生活が成り立つか。ここを確認しておく必要があります。

加えて、一定の生活防衛資金を確保しておくことも重要です。
突発的な支出や収入減少があっても、すぐに家計が崩れない状態を作っておくことが求められます。

住宅購入は長期にわたる契約です。
返済中にライフプランが変わり、働き方や生活に変化が生じるのは、誰にでも起こり得ることです。

今の収入だけで判断せず、余裕を持った資金計画を立てること。
住宅購入で後悔しないために、しっかりと考えてみてはいかがでしょうか。