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FP1級が「値上げ前に“絶対やらない”買い方」。11月値上げで焦る人が陥る「無駄づかいの罠」

  • 2025.11.6
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出典元:photoAC(画像はイメージです)

日常的に使う消耗品の価格が上がることが決まっていると、家計への影響が気になりますよね。そんな時、専門家は「買いだめ」と「代替品の活用」を賢く組み合わせることを提案しています。

この記事では、金融・家計の専門家である柴田充輝氏に、値上げが迫る中での上手な買いだめのポイントを聞きました。無駄な出費を抑え、健康や生活の質を保ちながら節約する方法をみていきましょう。

計画的な買いだめで無駄を減らそう

「サロンパス」をはじめとする、日用品や医薬品が11月4日出荷分から最大30%の値上げを予定していると話題になっています。値上げが決まっている消耗品は、使い切れる量を見極めて買いだめするのが効果的です。

サロンパスのような外用薬は、未開封なら2〜3年使えるため、1年分くらいをまとめ買いするのは合理的です。ポイントが多くもらえる日や割引がある特売日は、買いだめのチャンス。ただし、使う量以上に買いすぎると置き場所に困ったり、期限切れで無駄になったりするので注意が必要です。

また、代わりに使える商品を探すのも大切です。ジェネリック医薬品やプライベートブランドの湿布薬は価格が抑えられていることが多く、温熱パッドのように繰り返し使えるものに変えるのも選択肢のひとつ。さらに、温タオルやストレッチなど、薬に頼らず体をケアする方法を取り入れることで、医薬品の使用を減らし、長い目で家計の節約につながります。

買い物をする前には、「本当に必要かどうか」をしっかり考えることがポイント。「なんとなく使いそう」という理由だけで買うのは避け、必要性を冷静に見極めましょう。

ティッシュ・トイレットペーパーはローリングストック法で賢く備える

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出典:photoAC(※画像はイメージです)

ここ数年、ティッシュやトイレットペーパーの値段は高止まりしており、さらに値上げの可能性もあります。そんな時は「ローリングストック法」を活用しましょう。これは、常に1ヶ月分の在庫を持ち、特売日にさらに1ヶ月分を買い足して、古いものから使う方法です。こうすることで、急な品切れや値上げに備えつつ、買いすぎによる無駄も防げます。

また、ふるさと納税の定期便やネット通販のまとめ買い割引を利用すれば、店頭よりお得に購入できることもあります。買う場所や制度を上手に活用して節約を心がけましょう。あああ

使う時にも工夫が大切です。例えば、ティッシュの代わりに洗って繰り返し使えるハンカチを使ったり、トイレットペーパーの使う量を意識して減らすことで、少しずつ節約につながります。

買いだめすべきか見極めるポイントとは

値上げ前に買いだめするかどうかは、いくつかのポイントで判断しましょう。買いだめがおすすめなのは、

  • 値上げ幅が大きい商品
  • 使用期限が1年以上あって、確実に使い切れる商品
  • 代わりになる商品が少なく、代替すると不便を感じる商品
  • 常温で保存でき、品質が長持ちする商品

こうした商品は、値上げ前にまとめて買っておけば、長期的に家計の負担を減らせます。特に医薬品や衛生用品は健康にも関わるため優先度が高いです。

一方で、焦って買う必要がないのは、

  • 値上げが少ないか、値上げの情報がはっきりしない商品
  • 保存期間が短い、開けた後に早く劣化する商品
  • 代替品がたくさんある商品

こうした商品は、無理に買いだめせず、日々の特売情報を見ながら必要な分だけ購入したほうが経済的です。新商品が出たり競合店が値下げしたりすることもあるため、過剰な在庫は控えましょう。

また、頻繁に特売をするお店が近くにある場合は、慌てて買わず、周囲の状況も考慮して賢く買い物しましょう。

値上げするからと焦らず見極めることが大切

値上げが決まっている消耗品の買いだめは、計画的に行うことが大切です。使用期限や置き場所を考え、確実に使い切れる量を見極めましょう。また、ジェネリック医薬品や繰り返し使える商品など、代替品の活用も家計を守る有効な手段です。

買いだめをするかどうかは、値上げ率や使用期限、代替可能性を基準に判断し、無駄な買い物を避けるために日々の特売情報も活用してください。これらのポイントを押さえて賢く備え、家計への負担を抑えていきましょう。


監修者:柴田 充輝

厚生労働省や保険業界・不動産業界での勤務を通じて、社会保険や保険、不動産投資の実務を担当。FP1級と社会保険労務士資格を活かして、多くの家庭の家計見直しや資産運用に関するアドバイスを行っている。金融メディアを中心に、これまで1200記事以上の執筆実績あり。保有資格は1級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP1級)、社会保険労務士、行政書士、宅地建物取引主任士など。