老後の『持ち家』問題…売ったほうがいい？持っていたほうがいい？→お金のプロが教える“答え”とは

2025.9.17

「老後に住んでいる家を売るべきか、持ち続けるべきか？」誰もが一度は頭をよぎるこの問題。人生100年時代を迎え、老後のお金の不安は増すばかり。住まいの選択が生活の質や資産形成に大きく影響するからこそ、ますます慎重に考えたいものです。この記事では、資産運用やお金の専門家が示すポイントをわかりやすくまとめます。

なぜ、老後の家の「売る・持つ」問題は悩ましい？その疑問と背景を探る

老後の住まい問題が注目される背景には、年金だけでは、十分な生活資金を確保しにくい「老後2,000万円問題」や、医療・介護費用の増加などがあります。自宅を持ち続けることは、住環境の安定や心理的な安心感をもたらします。一方で、固定資産税や修繕費などの維持コストが、かかり続けるのが実情です。

たとえば、広い一戸建てに一人暮らしとなると、使わない部屋の維持が負担となりがち。家を売る決断は、資金を得られるメリットがありますが、住み慣れた場所を離れる精神的なデメリットや、賃貸や施設入居による新しい生活様式への適応も求められます。

こうした側面から、単純に「売った方がいい」「持ち続けたほうがいい」という結論は出しづらく、各個人の状況・価値観に合わせた検討が不可欠です。

現役のお金のプロが伝える、老後の住まい選びで押さえるべきポイント

お金の専門家が重視するのは「資産価値」「生活費用」「精神的側面」の3つのバランスです。具体的には以下のポイントをチェックして判断を進めます。

資産価値の見通し：地域の人口動態や空き家率の推移を元に、不動産価値が今後どうなるかを見極めます。住宅地の衰退が予想されるなら売却し、資産を流動化する判断も検討されます。
固定資産税・維持費用の負担：老後は収入が限られるケースが多いため、毎年発生する住居のメンテナンス費や、税負担も重要な検討材料です。費用負担が大きくなる場合は、売却や規模縮小も視野に入ります。
居住の快適さと心理的安心感：住み慣れた家への愛着や地域コミュニティとの関係も大切です。住環境が健康やQOLに直結するため、施設入居や賃貸への切り替えで、快適さが損なわれないかも判断基準となります。

住居の売却益を、老後資金や介護費用に充てる選択は、経済的安定に繋がる一方、住まいの喪失感も伴います。そのため、家族や専門家とよく話し合うことが大切です。

近年は、リバースモーゲージ等の制度も利用可能で、自宅に住みながら資金を活用する方法も、選択肢として増えています。

老後の住まいのベストな選択は一人ひとり違う！まとめとアドバイス

老後に家を売るべきか持ち続けるべきかは、「経済的状況」「健康状態」「住まいへの思い入れ」「地域の将来性」など、さまざまな要素を丁寧に見極める必要があります。

資産を現金化して、老後の安心を手に入れたい人・住環境を変えずに、暮らしの安全を第一に考えたい人・介護施設との連携も視野に入れ、段階的に住み替えを検討したい人がいるでしょう。老後の答えは、一人ひとり違って当然です。まずは専門家に相談し、ご自身のライフプランや、家族の意向も踏まえた総合的な判断を満たしましょう。

老後の住まいの選択は、人生の大事な転機。焦らず情報収集し、納得できる決断をして、豊かなセカンドライフを送りましょう。

監修者：石坂貴史

証券会社IFA、2級FP技能士、AFP、マネーシップス運営代表者。累計1,100件以上のご相談、金融関連の記事制作、校正・監修を手掛けています。「金融・経済、不動産、保険、相続、税制、教育」の6つのFP分野が専門。お金の運用やライフプランの相談において、ポートフォリオ理論と行動経済学を基盤にサポートいたします。

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