「毎月25万円必要」→定年後に必要な“貯金額”を計算してみたら…“驚きの真相”が明らかに！【お金のプロが解説】

2025.9.4

「定年退職後、一体いくらお金が必要なんだろう？」そんな疑問を持つ方は多いはず。年金だけでは不安、貯蓄は十分か、生活費はどのくらいかかるのか。漠然とした不安を抱えながらも、具体的な数字や現実的な生活イメージはつかみにくいですよね。この記事では、理想と現実のギャップを埋めるために、退職後に必要なお金の目安や生活費の内訳、そしてそこに潜む思わぬ落とし穴についてわかりやすく解説します。

退職後に本当に必要なお金は？理想の生活費とよくある誤解

定年後の生活に必要な資金を考えるとき、多くの人は「年金がもらえるから安心」「生活費は今の半分になれば大丈夫」といったイメージを持ちがちです。しかし実際は、その理想と現実に大きなギャップが。まず、厚生労働省のデータによると、2023年時点での65歳以上の夫婦の平均的な月間生活費は約25万円。これは食費や光熱費、住居費のほか、医療費、娯楽費も含めた総額です。

一方、平均的な公的年金受給額は、夫婦で約22万円ほど（2023年の年金月額・夫が会社員で妻が専業主婦の場合のモデルケース）とされています。つまり、年金だけで暮らそうとすると、足りない可能性が高いのです。「節約しながらゆとりを持つ」と考えていても、医療費や介護費用、住宅のメンテナンス費用などの急な出費で家計が圧迫されるケースも少なくありません。加えて、趣味や旅行を楽しみたい方にとってはさらに多くの費用が必要になるでしょう。

もっと詳しく知りたい！退職後のお金のリアルな背景と具体例

では、実際にどのくらいの貯蓄があると安心なのでしょうか。専門家の間では「退職後10〜20年分の生活費をカバーできる貯蓄が理想」とされています。月額生活費を25万円と仮定すると、最低でも3,000万円以上は欲しいところです。ただこれはあくまで目安で、個々の生活スタイルや居住環境によって大きく変動します。

持ち家の場合は住宅ローンの支払いや固定資産税、修繕費用が重くのしかかる場合があります。家賃の場合も支払いが退職後も続き、大きなコストになります。さらに医療や介護の必要性も重要なコスト要因。総務省の調査によれば、高齢者の医療費自己負担額は月に1〜3万円程度が相場ですが、重い病気や入院があればさらに膨らむでしょう。

そして忘れてはいけないのが、趣味・旅行・交際費など“心の豊かさ”に投じるお金です。これらを抑えすぎると精神面での満足度が下がり、充実した老後生活とは言い難くなります。こうした背景を踏まえて、生活費は単なる削減だけでなく、必要な部分にはしっかりお金をかけるバランスが求められます。

未来の安心のために：退職後の生活費とマネープランを見直そう

理想の生活費と実際の必要額は、健康状態や生活の質、家族構成などで大きく変わるため、人によって異なります。しかし、一般的な平均値や目安を理解し、未来を想像することで、ギャップはかなり縮められます。

何より大切なのは、早い段階から具体的な資金計画を立てること。理想の生活費を把握し、公的年金で不足する金額を貯蓄や投資を活用して準備していくことが安心できる老後生活への近道です。

理想と現実のバランスを考えながら、必要なお金を具体的に把握し、豊かな「第二の人生」を描いていきましょう。

監修者：中川佳人（なかがわよしと）

金融機関勤務の現役マネージャー。1級ファイナンシャル・プランニング技能士。
20年にわたり、資産形成や家計管理・住宅ローンなどの実務に携わってきた経験を活かし、記事の監修や執筆を行っている。
専門的な内容を、誰にでもわかりやすく伝えることをモットーとしている。