有給が足りない？ 働く親が失う“元気な子どもとの時間”。米調査で休暇不足の現実が明らかに

働く親にとって、家族との時間をつくるためにも欠かせない「有給休暇」。先日アメリカで行われたある調査では、子どもの急な体調不良によって休暇を使い切ってしまい、元気な子どもと過ごす時間や、成長の節目となる大切な瞬間に立ち会う機会を失ってしまう親もいることが明らかとなった。

「“元気な”子どもと一緒にいられる時間がない」

世論調査などを行う『Talker Research』は、2026年6月17日〜6月25日にかけてオンライン上で、0〜10歳の子どもを持つ働く親2,000人を対象に調査を実施。同調査によると、働く親の約4割（39％）が、有給休暇を使い切ってしまったことで、子どもとの大切な時間を逃した経験があることが明らかに。

実際に、親の半数が子どもの学校行事など大切なイベントに参加できなかった経験があり、その多くは「子どもの看病のために有給休暇を使ってしまったこと」が理由だと回答しているとのこと。

子どもの病欠対応や学校行事への参加などを含めると、親は自身の有給休暇の平均41％を子どものために使用している一方で、回答者が取得できる有給休暇は年間平均11日のため、多くの親が「限られた休暇をどのタイミングで使うべきか」というプレッシャーを感じているという。

また、親の87％は、課外活動やスペリング大会、発表会など、子どもの学校での大切な瞬間に立ち会うため、意識的に有給休暇を残していることも明らかに。しかし、発表会や遠足、保護者参加イベントなどを含め、親は年間平均4回、子どもとの大切なイベントを逃していることも判明。

さらに多くの親は、子どもが体調を崩す前の兆候を感じ取る“親の勘”を持っているようで、子どもに症状が出る前から「体調を崩しそう」と気づくことが55％の確率であると回答したとのこと。

一方、日本には子どもの病気やけが、学校行事などに対応するための「子の看護等休暇」という制度があり、2025年4月には制度が改正され、対象となる子どもの年齢が「小学校就学前まで」から「小学3年生修了まで」に拡大。また、これまで対象外だった感染症による学級閉鎖への対応や、入園式・入学式・卒園式への参加なども取得理由に含まれるようになっている。

企業規模を問わず導入が義務付けられている一方で、休暇中の給与の扱いなどは会社によって異なるとのこと。またSNS上では、「年5日（子2人以上は10日）では足りない」「5日なんて一瞬」「無給なら欠勤と同じでは？」などといった声が親たちから寄せられている。

「なぜ私ばかり？」有給休暇をめぐる夫婦のすれ違い

「有給休暇＝自分を休ませるための時間」であるものの、子育て中の親にとっては、子どもの体調不良や学校の予定に対応するための時間になってしまうことも少なくないはず。過去には、イギリス在住の母親が、夫との間に生まれた“休暇の使い方の差”について本音を明かし、多くの共感の声を集めた。

2026年1月、イギリスのコミュニティサイト『Mumsnet』に、夫婦間の休暇の使い方をめぐる葛藤を明かした投稿者。彼女によればクリスマス期間中、子どもの保育園が休園していたため、自身の医療関係の仕事を休み、21カ月の子どもと自宅で過ごすことになったという。

「私の仕事はもともと体力的にも精神的にも消耗するものです。本来なら、この休暇は自分を回復させるための貴重な時間であるはずでした。でも実際には、休む時間もなく、ひたすら子どもの世話に追われる日々だったのです」
「一方で、スポーツ関係の仕事をしている夫は、クリスマスから年末年始にかけて毎日出勤していました。夫は意図的に有給休暇を残していて、後から子どもがいない時間を楽しむために使うつもりだそうです」

さらに彼女は、この状況に強い不満を感じる理由として、自身が家庭の主な収入源となっており、夫のおよそ2倍の収入を得ていることも告白。住宅ローンや生活費の大半を負担し、保育園代もすべて支払っているにもかかわらず、保育園の休園日に有給を取るなど、子どもの世話に関する負担の大部分までを自分が担っていると不満を漏らした。

また彼女は、夫婦の休暇の使い方について、自分の有給休暇は「当然のように育児のために使われるもの」と扱われる一方で、夫の休暇は「休息や楽しみのための時間として確保されている」と感じているといい、家計の大きな負担を担っているにもかかわらず、育児面でも自分に負担が偏っていることに、不公平さを感じているとも語った。

「育児に関するあらゆる負担を引き受ける“当たり前の存在”になっていることに、不満を感じています。この状況に本当に疲れました。どうすればもっと平等にできるのか分かりません」

同投稿は多くの人の関心を集め、2026年8月4日時点で400件以上ものコメントが寄せられている。

• 「今こそきちんと話し合って、育児の負担を公平に分けるべきときだと思います」

• 「私にも、まさにこういう夫がいました。家族旅行のとき以外、学校の長期休暇中の子どもの面倒を見るのは当然のように私の役割でした。彼は『育児のために有給を使うなんてもったいない』と言っていたんです。それだけでなく、『自分の仕事の方が大事だから』という理由で、学校への送迎や子どもの移動の付き添いもすべて私任せでした。ちなみに彼はただの中間管理職だったのに。そうした不満の積み重ねが、少しずつ夫婦関係を壊していき、息子が17歳のときに私は離婚を決意しました。今でも彼は、なぜ私が離婚したのか分かっていないみたいです」

• 「これからは、きちんと話し合うべきだと思います。まずは『今年は育児や子どもの予定をどのくらい担当するつもりなの？』と聞いてみること。あなた自身にも、丸一日休める時間が必要だし、そのうえで家族3人で一緒に過ごす予定も立てていけばいいと思います。産休・育休の後、父親が自分の育児の役割を改めて考える必要があるケースは、決して珍しいことではありません」

• 「問題になるのは分かる。でも、家族なのに家族として過ごさないっていうのは理解できない。休みを合わせて、一緒に楽しめばいいじゃない。そもそも子どもを持ったなら、子どもとの時間を誰か一人が有給を“犠牲にして”確保するものみたいに考えるのは違うと思う」

日本でも、男性の育児参加を促す制度整備が進み、育児休業の取得率も上昇しており、厚生労働省が2026年7月31日に発表した「令和7年度雇用均等基本調査」によると、育児休業取得率は女性で88.3％、男性で50.9％となり、男性の取得率は前年の40.5％から大きく増加している。

しかし、育児休業の取得率だけでは、日常的な子どもの予定管理や急な対応など、いわゆる“見えない育児負担”が夫婦のどちらに偏っているのかまでは分からないのも事実。男性の育休取得が広がる一方で、日々の育児負担の分担については、依然として課題が残されている──。