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銀行で勧められ“投資信託”を購入→「ほったらかしで大丈夫」放置した結果…5年後、発覚した事実に40代男性が“青ざめたワケ”

  • 2026.8.16
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出典元:photoAC(※画像はイメージです)

こんにちは。FP1級および社会保険労務士の資格を持ち、家計相談や資産運用の助言を行っている柴田充輝です。

「投資はほったらかしでOK」

最近よく耳にする言葉のひとつですね。筆者自身もインデックスファンドを積み立てたまま日々を過ごしています。確かに手離れのよい運用法自体は理にかなっていますが、「完全に意識を向けなくていい」と勘違いすると、思わぬ損害を被るリスクが生じます。

今回は、購入後に5年間一度も資産内容を確認していなかった48歳会社員・Aさんの失敗談をご紹介します。

今回はAさんの事例をもとに、正しいほったらかし投資のあり方について解説します。

5年放置したら、数十万円を取り逃していた

Aさんは5年前、銀行で勧められるまま投資信託を購入。

「あとはほったらかしで大丈夫だろう」と判断し、本当にそのまま放置していました。

ところが先日、筆者と相談しながら一緒に運用状況を確認してみたところ、思わぬ誤算が。

買っていたのは、信託報酬(運用にかかる手数料)が年1.5%もする商品。今どきは0.1%台の優秀な商品がいくらでもある時代に、です。

しかも運用成績も、低コストのインデックスファンドを下回っています。ざっくり計算すると、5年間で数十万円分のリターンを取り逃していました。成績が良くないうえに手数料は確実に取られるので、このような差が生まれてしまうのです。

「ほったらかし」と「放置」は、似て非なるもの

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出典元:photoAC(※画像はイメージです)

ここで大事なのが、「ほったらかし投資」と「完全放置」はまったくの別物だということ。

そもそも「ほったらかしでOK」が成り立つのには、大前提があります。それは、幅広く分散が効いていて、なおかつ信託報酬の低い商品ということです。こういった商品なら、値動きに一喜一憂せずどっしり構えていられる。これが本来の「ほったらかし投資」です。

逆に言えば、Aさんのように分散が中途半端で手数料の高い商品を握ったまま放置するのは問題です。土台がしっかりしていない商品を放っておいても、いい結果にはつながりにくくなります。

「ほったらかしでOK」という言葉が指しているのは、あくまで「売買のタイミングを気にしなくていい」という部分です。相場が上がった下がったで慌てて売り買いするのは、たいてい裏目に出ます。そのため、値動きには手を出さなくていい、という意味では合理的な方法なのです。

「コスト」「資産配分」「税制」に関しては、値動きと違って自分でちゃんと見ておかないと、知らないうちにジワジワ損をしていきます。Aさんのケースは、まさにこの「見るべき部分」を見ていなかった典型例でした。

「放置=思考停止」になると、いざという時に動けない

完全放置の一番こわいところは、お金の知識(リテラシー)が育たないことかもしれません。

一度買って忘れてしまうと、新しくて低コストな商品が出ても気づけないことがあります。さらに、相場の変動や税制の改正、家計の状況の変化に直面しても、「どうすればいいんだ?」と固まってしまうものです。

結婚、出産、住宅購入など、人生の節目ごとにお金との付き合い方は本来見直すべきものです。年に1回でも自分の資産と向き合っていれば、こうした変化にも落ち着いて対応できるようになります。

チェックといっても、毎日チャートとにらめっこする必要はありません。年1回、運用報告書が届いたタイミングで「手数料はいくら?」「全体でプラス?マイナス?」「当初の資産配分から大きくズレていない?」を確認しましょう。30分もあれば十分です。それだけでも、Aさんのような取り逃しは防ぎやすくなるのです。

健全な商品選びと年1回の点検で賢く資産を育てよう

ほったらかし投資の成功には、信託報酬が低く幅広く分散された適切な金融商品を選ぶことが大前提となります。高コストな商品を放置すると、手数料とパフォーマンスの伸び悩みで長期的には大きな損失を生んでしまいます。

売買のタイミングを気にする必要はありませんが、保有コストや資産配分、税制の変化については定期的に目を配ることが重要です。

年1回・30分程度でも自身の資産状況や運用報告書を確認する習慣を身につけることが、損を防ぎつつ着実に資産を増やす鍵となります。まずは手元で保有している商品の内容や手数料をチェックすることから始めましょう。


執筆・監修:柴田 充輝
厚生労働省や保険業界・不動産業界での勤務を通じて、社会保険や保険、不動産投資の実務を担当。FP1級と社会保険労務士資格を活かして、多くの家庭の家計見直しや資産運用に関するアドバイスを行っている。金融メディアを中心に、これまで1,200記事以上の執筆実績あり。

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