「ぎりぎりまで背伸び」した5,200万円…産休で収入が細った30代妻が通帳を見て気づいた誤算

皆さま、こんにちは。大手不動産会社に入社以降10年以上の現場経験があり、宅地建物取引士の資格を持つライターのT.Sです。夫婦がそれぞれローンを組むペアローンは、共働き世帯に定着した借り方です。

二人で借りれば、一人では手が届かない価格帯の住まいも狙えます。その代わり、返済は二人の収入がそろって続くことが前提です。今回は、妻の産休・育休をきっかけに、その前提の重さを知ったCさん夫婦の事例を紹介します。

二人の収入で組んだ5,200万円のペアローン

都内に住むCさん夫婦（ともに30代の会社員）は、数年前、5,200万円の新築マンションを買いました。夫が2,800万円、妻が2,400万円と、それぞれが自分の名義でローンを組みます。

毎月の返済額は、二人の給与がそろって初めて無理なく払える水準でした。共働きがこのまま続く前提で、借入額はぎりぎりまで背伸びしている状況です。

収入は減っても、返済は変わらない

やがて第一子を授かり、妻が産休・育休に入ります。出産手当金や育児休業給付金は受け取れるものの、働いていたころに比べて世帯の手取りは目に見えて減りました。

一方で、妻名義のローンの返済は、休んでいる間も毎月変わりません。ペアローンは夫婦がそれぞれ自分の名義で返す借り方で、片方が育休で収入が減っても、その人の返済が軽くなるわけではないのです。

減った手取りから同じ額を払うため、毎月の不足分は貯蓄を取り崩して埋めることになりました。通帳を見た妻が、ぽつりとこぼします。

「私が休んでいる間は、貯金が少しずつ減っていくのね」

Cさん夫婦は外食や旅行を控え、家計を切り詰めながら、妻の復職までをしのぎます。二人の収入がそろっていたころには気づかなかった、ぎりぎりの借入額の重さでした。

借入額は、収入が下がる時期まで見込んで

SNSにはペアローンを危ぶむ声もありますが、借り方そのものが悪いわけではありません。つまずきやすいのは、二人の収入がずっと途切れない前提で、借入額と毎月の返済を目いっぱいに組んでしまうことです。

これからペアローンを組むなら、産休・育休や転職など、片方の収入が下がる時期をあらかじめ見込んでみてください。その時期でも二人の名義の返済を続けられるかを、毎月の返済額で確かめておくと、収入の波に揺さぶられにくくなります。

借りられる上限ではなく、ある程度収入が細っても生活に支障をきたさない額に抑えておくのがおすすめです。

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ライター：T.S（宅地建物取引士・2級ファイナンシャルプランニング技能士）
大学卒業後、大手不動産会社に入社。10年以上にわたり、都心のタワーマンションから郊外の築古戸建てまで、数多くの現場経験を積む。現在は不動産ライターとして「業界の不都合な真実」や、消費者が陥りやすいマネーの罠について、実体験に基づく記事を執筆している。

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