実は年138件、相撲協会が秘密裏に行っていた"特定作戦"に「今後も徹底してほしい」「ありがたい」

大相撲人気の高まりとともに、本場所のチケットは入手が年々難しくなっています。ファンクラブに加入しても抽選に外れるケースが珍しくない中、転売サイトでの高額出品が問題視されてきました。

こうした状況を受け、日本相撲協会は公式X（旧Twitter）で、2025年に開催された大相撲本場所全6場所における入場券の不正な転売行為に対し、計138件の厳正な措置を講じたことを報告しました。その厳格な姿勢が大きな注目を集めています。

計138件の厳正措置、出品者の特定にも着手

日本相撲協会は、同年の全6場所における不正転売への対応実績を、同協会の公式サイトで公表しました。

報告によると、日本相撲協会公式販売サイト「チケット大相撲」の会員資格の停止、ファンクラブ会員資格の停止、およびチケット無効化による入場拒否を計138件実施したとのことです。

初場所から九州場所まで、年間を通じて不正転売への監視と対応が行われたことがわかります。

この措置は出品者だけにとどまりません。転売されたチケットで来場した場合にも入場を断ることがあるとし、来場者に対しても転売サイトでのチケット購入をやめるよう強く呼びかけています。売る側だけでなく、買う側にもペナルティを科す姿勢を明確にしたかたちです。

転売対策の具体的な手法にも注目が集まっています。協会は二次流通サイト上で出品されたチケットを実際に購入するなど、さまざまな手段を講じて出品者の特定を進めていることを明らかにしました。特定された出品者に対しては、ただちに会員資格の停止と当該チケットの無効化を行い、当日の入場もお断りするとしています。

さらに、今後も転売行為が確認された場合にはファンクラブ会員資格やチケット大相撲アカウントの停止など、厳正な対処を継続する方針です。協会は公式の定価リセールサービスの利用を推奨しており、チケットの譲渡や購入は正規の仕組みを通じて行うよう求めています。

協会の発表に対し、Xではまず厳格な対応を支持する声が多く見られました。「転売対策を今後も徹底してほしい」「毅然とした姿勢がありがたい」といった歓迎の受け止めが広がっていたようです。

一方で、「会員登録をして応援している人にチケットが届いてほしい」という声もありました。取り締まりの強化だけでなく、本当に観戦したい層へチケットが行き渡る仕組みを整えてほしいという切実な思いがうかがえます。

また、「需要が高い以上、転売が出てくるのでは」という根本的な構造を指摘する見方もあったようです。転売への規制強化とあわせて、チケットの入手環境そのものに目を向けるべきではないかという関心の高さも見て取れます。

売る側だけでなく、買う側にも厳しい措置が及びうることが改めて示されました。日本相撲協会が公式のリセールサービスを用意している以上、転売サイトを利用する必要はありません。

チケットが手に入りにくい状況だからこそ、正規のルートを活用することが安心して大相撲を楽しむための第一歩といえそうです。