「買い換えるともったいない」15年前のエアコンで猛暑を耐える70代母→お盆帰省した娘が目にした“電気代の請求額”に絶句…

こんにちは。FPの柴田です。

暑い日が続く中、熱中症を予防するためにもエアコンは必須です。

「お盆で実家に帰ったら、リビングのエアコンが15年選手だった。」なんてケースも少なくありません。夏本番の今こそ、読んでほしい内容です。

「まだ動くから」と猛暑を耐える母

Aさん（50代女性）が久しぶりにお盆の帰省で実家に帰ると、70代のお母様が扇風機を併用しながら、設定温度29度のエアコンで猛暑をしのいでいました。

リビングのエアコンは15年前の機種。「まだ動くのに買い換えるともったいない」「電気代も高いから、なるべく我慢しているの」が口癖です。

ところが、ふと目にした電気代の明細を見て、Aさんは絶句します。我慢しているはずなのに、金額が思ったよりずっと高い。

「うそでしょ…。これだけ払って、この暑さを耐えているの？」。心配になったAさんは、明細とエアコンの型番を控えて私のところへ相談に来られました。

試算してみると「我慢が一番高くつく」

私がカタログの数字で試算してみると、構図がはっきりしました。

夏の日中の家庭の電力消費はエアコンが最大級。そして15年前の機種は省エネ性能が低く、最新機種と比べると電気代の差は年間数千円から1万円を超えるケースもあります。エアコンの電気代は、カタログにある「期間消費電力量」×電気料金単価でざっくり比較できます。

たとえば古い機種の期間消費電力量が年1,100kWh、最新の同クラスが800kWhなら、差は300kWh。電気料金を1kWhあたり31円とすれば、年9,000円あまりの差になる計算です。

「壊れるまで使うのが節約」と思われがちですが、比べるべきは本体代の残り価値と、毎月出ていく電気代の差額です。差額が大きい古い機種なら、数年で買い替え費用を回収できる場合があります。

しかもお母様の場合、「もったいないから」と我慢して体に負担をかけながら、電気代は多めに払っている。高齢者の熱中症の多くは、屋内で起きています。節約のためのエアコンの我慢は、お金の面でも健康の面でも割に合いません。

買い替えるなら補助制度もチェック

買い替えの際は、自治体の省エネ家電の買い替え支援を確認してみてください。ポイント還元や補助金の形で負担を減らせる制度を設けている自治体があり、これらを使えれば回収はさらに早まります。

お住まいの自治体名と「省エネ家電 補助」で検索するか、家電量販店の店頭で聞いてみるのが早道です。急がないなら、新型が出て型落ちが値下がりする秋口を狙うのも手です。

すぐに買い替えないとしても、古い機種の電気代を下げる応急策はあります。2週間に1度のフィルター掃除、室外機のまわりに物を置かない・直射日光を避ける、カーテンで日差しを遮る。どれも地味ですが、効率の落ちた古いエアコンほど効果が出やすい対策です。

「2027年問題」も要注意

ただし、「応急策でしのぎながら何年も先送り」を考えている方には、知っておいてほしい話があります。いわゆるエアコンの「2027年問題」です。

2027年度にエアコンの省エネ基準が引き上げられ、基準を満たすには熱交換器などを大きくする必要があります。新基準に対応した機種は室内機や室外機が今より大型化し、価格も上がる見込みと指摘されています。

つまり、新基準対応のエアコンは従来機種より割高になる可能性が高く、逆に現行モデルは基準切り替えを前に順次生産が絞られていくと見られます。どうせ数年内に買い替えるつもりなら、従来規格のエアコンが手に入りやすい今のうちに導入してしまうのも、十分合理的な選択肢です。

設置スペースに余裕のないご家庭では、今の規格のうちに買い替えたほうが工事がスムーズな場合もあります。

まとめ

「まだ動くから」は、一見正しい節約に聞こえます。でも、古い家電の「もったいない」は、電気代まで含めて計算して初めて本当かどうかが分かります。

ポイントは、買い替えにかかる初期費用と、買い替えで浮く年間の電気代を並べて、何年で元が取れるかを比較することです。回収期間がエアコンの寿命の目安である10年より十分短ければ、「もったいない」のはむしろ買い替えないほうだと判断できます。 

実家のエアコンが10年を超えているなら、この夏、明細と型番を見ながら親子で一度計算してみてください。ちなみにAさんのお母様は、試算の紙を見せられて30分ほど唸ったあと、型落ちの省エネ機種への買い替えを決めたそうです。

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執筆・監修：柴田 充輝
厚生労働省や保険業界・不動産業界での勤務を通じて、社会保険や保険、不動産投資の実務を担当。FP1級と社会保険労務士資格を活かして、多くの家庭の家計見直しや資産運用に関するアドバイスを行っている。金融メディアを中心に、これまで1,200記事以上の執筆実績あり。