「備えは多いほうがいいから」窓口で勧められ“5つの保険”に加入した20代妻、4年後に直面した予想外の事態に“後悔したワケ”

みなさま、こんにちは。元銀行員の金融ライター・池田です。

保険は「安心」を買えるというメリットがある一方で、収入と保険料負担のバランスを見極めることも大切になります。

今回は「家族の生活を守るため」と保険契約を見直したものの、4年後に後悔することとなった夫婦の事例を紹介します。

妻の妊娠を機に保険の見直しをした夫婦

20代の女性・Aさん（仮名）は、第一子の妊娠を機に、夫婦で保険の見直しをすることにしました。

保険相談の総合窓口を訪れると、現在加入している医療保険に加えて、大黒柱となる夫の「収入保障」「終身保険」などの加入を勧められました。また、夫婦ともに親戚にガンを患った人が多かったことから、ガン保険の加入も検討。さらに、妻が子どもの学資保険への加入を希望したところ、教育費目的で契約する人が多い終身保険を紹介されたそうです。

すべて含めると、毎月の保険料負担は以下の金額になりました。

• 医療・ガン保険（2人分）：約5,000円
• 夫の収入保障保険：約3,200円
• 夫の終身保険（教育費目的）：約10,000円
• 夫の外貨建て終身保険：円換算で約16,000円（相場により変動）
• 妻の生命保険：約800円

合計で、毎月約3万5,000円です。

さらに、Aさんの夫は同時期に職場の財形貯蓄を月3万円で始めました。保険料と財形貯蓄の掛金を合わせると、月の負担額は約6万5,000円に。

「夫の終身保険2つはどちらも掛け捨てではなく、中途解約しなければ元本割れの心配もありません。『毎月6万5,000円の負担』と聞くと大きく感じますが、そのうち掛け捨ては9,000円ほど。終身保険と財形の5万6,000円は将来に向けた貯蓄代わりなので、問題ないと思っていました」

しかし4年後、この選択を後悔することになります。

無事に出産を終え、マイホーム購入を検討するも…

その後、Aさんは無事に第一子を出産。

産休・育休中は保険料負担が重く感じることもありましたが、「生活できないほどじゃないし、備えは多いほうがいいから」と特に気にしていなかったそうです。

Aさんは子どもが1歳を迎えたタイミングで時短として復帰したものの、すぐに第二子を妊娠。そして、希望していたエリアに建売住宅が売り出されていることを知り、マイホーム購入を決めました。

引っ越しに伴い、現在の職場を退職することになったAさん。夫の給与は手取り28万円ほどで、そのうち約6万5,000円が保険料と財形貯蓄の掛金支払いに充てられます。住宅ローン返済や食費、光熱費などを支払うと、家計はカツカツに。突発的な支出に対応できる手元資金がなく、ここで初めて「収入と保険料負担のバランス」について考えるようになったそうです。

「いずれ私がパートなどで働くことになっても、その頃には子どもたちの教育費などでお金がかかる。手元資金として現金も貯めておきたいし、そう思うと保険料の負担が大きすぎるかなと…」

夫婦で相談した結果、終身保険は現時点では元本割れしてしまうため、このまま継続することに。医療・ガン保険を残して収入保障保険を解約し、財形貯蓄は積立を停止して手元資金を確保しました。

終身保険の中途解約は「元本割れ」に注意

保険は万が一のときの家族の生活を守れるというメリットがあるものの、世帯の収入や手元資金とのバランスが崩れると、いわゆる「保険貧乏」の状態に陥ってしまう可能性も。

特に、終身保険は万が一のときの保証と貯蓄性を兼ね備えた商品も多いですが、「掛け捨てじゃないから保険料負担が大きくても問題ない」と安易に考えるのは危険です。中途解約により解約返戻金が払込保険料を下回ることもあるため、加入時は慎重に検討しましょう。

「今の生活」と「将来の生活」の両方を守るためにも、家計に無理のない範囲で保険を活用することが大切です。

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監修・執筆：元銀行員・ikebu

元銀行員の金融・法律ライター。一種外務員資格（証券外務員一種）、行政書士資格を保有。大学では法学部・法律学科に在籍し、卒業後は地方銀行に入行。個人リテール業務において、投資信託・生命保険商品の販売を中心とする資産運用のサポートのほか、住宅ローンや相続などの幅広い業務に携わる。法人営業では、事業性融資や法人向けの運用商品販売を担当。現在は金融・法律ジャンルを中心にライターとして活動。銀行員時代の経験や保有資格を活かし、専門的な内容を分かりやすく丁寧に解説することを得意とする。