ヘンリー王子＆メーガン妃、英国「16歳未満SNS禁止」令を支持　巨大テック企業を痛烈批判

6月15日（現地時間）、英国のキア・スターマー首相は16歳未満の子どもたちを対象に主要なソーシャルメディアの利用を全面的に禁止する新しい方針を発表した。これを受け、現在は米国カリフォルニア州を拠点に生活しているヘンリー王子とメーガン妃は、翌16日に米誌Newsweekを通じて独占的に共同声明をリリースし、この英国政府の新方針に対する明確な支持を表明した。

夫妻は声明の中で、「子どもたちをオンラインの危険からより良く保護するための、英国政府による新措置の発表を歓迎する」と言明。続けて、「オンラインの安全を確保する負担を、親と子どもだけで背負うべきではない。それはテック企業側が負うべき責任だ」と、SNSを運営する巨大企業に対して厳しい姿勢を示した。「何もしないことよりも、強力な保護措置を講じることの方が歓迎すべき前進である」とし、政府による法的な介入をポジティブに評価している。

今回のニュースが単なるセレブの意見に留まらず、大きな注目を集めているのには理由がある。現在、SNSの利用禁止を巡っては、世界中で議論が巻き起こっているためだ。オーストラリアが先んじて法制化するなど国際的な規制の波が広がるなか、英国ロイヤルでありながら現在は巨大テック企業が集まるアメリカを拠点にする夫妻が、英国政府の新方針をいち早く支持したことは、メディアの間でも大きな動きとして注目されている。

ヘンリー王子とメーガン妃にとって、若年層のデジタル環境の改善は長年のライフワークでもある。2020年以降、ソーシャルメディアがもたらす精神的・身体等への危害について一貫して警鐘を鳴らし続けており、主宰する慈善団体「アーチウェル・フィランソロピーズ」を通じて、SNSの負の側面で子どもを亡くした親たちを支援する「ザ・ペアレンツ・ネットワーク」を立ち上げるなど、精力的に活動してきた。また、2025年12月にオーストラリア政府が世界に先駆けて導入した16歳未満のSNS禁止令が施行された際にも、その直後に財団の公式サイトで「大胆で決定的な行動」と称賛する声明を寄せていた。メーガン妃自身も、過去に「世界で最もネットで叩かれた（トロールされた）人間の一人」として陰湿なネットいじめに苦しんだ経験があると発言しており、デジタル空間の安全性には人一倍強いこだわりを持っている。

子どもの安全を語る姿勢を崩さない夫妻だが、その一方で、世間からは「言動が矛盾している」とツッコミを入れる声も少なくない。子どもたちのデジタル上のプライバシーを熱弁する一方で、自身やブランドのSNSでアーチー王子やリリベット王女のプライベートな映像や顔写真を、横顔や後ろ姿であるとはいえしっかりと公開してきた過去があるからだ。

子どもの安全を語る一方で、ビジネスには子どものプライバシーを切り売りするというお決まりのダブルスタンダードには、世間からも冷ややかな視線が。ツッコミどころを残しつつも、我が道を突き進む夫妻の次なる発言にも要注目だ。