“夏期講習18万”に申し込んだ40代夫婦→『子どもの受験のためなら』と思いきや…数ヶ月後、二人を直撃した“想定外の誤算”

こんにちは、家計・資産形成・相続など、お金に関するご相談をお受けしている、マネーシップス代表 ファイナンシャルプランナー／IFAの石坂です。

受験を控えた子どもがいる家庭にとって、夏休みは学力を伸ばす大切な時期です。そのため、塾から夏期講習の案内を受けると、「少し高くても必要な出費」と考える方は少なくありません。

しかし、注意したいのは、最初に提示された講習費だけで判断してしまうことです。基本講座に加えて、追加講座、教材費、模試代、交通費、昼食代などが重なると、当初の想定より支出が大きくふくらむことがあります。

今回は、夏期講習費18万円を「想定内」と考えて申し込んだものの、あとから増えた費用によって夏休みの家計が苦しくなった40代夫婦の事例をもとに、教育費を考えるときの注意点を見ていきます。

「18万円なら大丈夫」のはずが、夏休み後半に家計が苦しくなった

都内近郊に住む40代のAさん夫婦には、中学3年生の長男がいました。高校受験を控え、夏休みは受験勉強の山場だと考えていたため、ある程度の出費は覚悟していたそうです。

6月下旬、塾から夏期講習の案内が届きます。基本講座の費用は18万円。Aさん夫婦は一瞬高いと感じたものの、「受験学年なら仕方ない」「夏に苦手を残すほうが怖い」と考え、申し込みました。

Aさん世帯の手取り収入は月約52万円。住宅ローンは月12万円、食費は約11万円。毎月の家計に大きな余裕はありませんが、夏のボーナスから教育費として50万円ほど取り分けていたため、18万円なら払えると判断しました。

ところが、夏休みが近づくにつれて追加の案内が増えていきます。塾の面談で「志望校を考えると、英語と数学は補強したほうがよい」と言われ、志望校別講座と弱点対策講座を追加。これだけで約9万6,000円かかりました。

さらに、専用教材費が2万2,000円、模試代が2回分で1万2,000円。塾までの電車代や講習日の昼食代も含めると、1か月で約3万円が追加で出ていきました。最初は18万円のつもりだった塾関連費は、気づけば34万円前後までふくらんでいました。

それでもAさん夫婦は、「ここまで来たら仕方ない」と考えたそうです。しかし、夏休みは教育費以外の支出も増えます。長男が家にいる時間が増えたことで電気代が上がり、下の子の部活動費、日帰りの外出費、お盆の帰省費も重なりました。

8月後半、家計アプリや明細を確認すると、塾関連費に加え、夏休みに増えた支出も重なり、夏休み関連の支出は50万円近くになっていました。教育費用として取り分けていたお金はほとんど残らず、秋以降の模試代や受験料、入学準備費用に不安が残りました。

Aさん夫婦はそこで初めて、「夏期講習の金額だけを見て判断してはいけなかった」と感じたのです。

見落としていたのは「講習費」ではなく「夏休み全体の支出」

Aさん夫婦の問題は、夏期講習にお金をかけたこと自体ではありません。最初に見た18万円だけで判断してしまったことです。

受験学年の夏期講習では、基本講座に加えて、苦手科目対策、志望校別講座、直前演習、模試などが追加されることがあります。案内されるたびに申し込むと、最終的な金額が見えにくくなります。

また、夏休みは教育費以外の支出も増えやすい時期です。昼食代、交通費、光熱費、レジャー費、帰省費などが重なるため、講習費だけを見て「払える」と判断すると、あとで家計が苦しくなることがあります。

特に教育費は、「子どものため」と考えるほど断りにくい支出です。ただ、ここで無理をすると、秋以降の模試代、受験料、入学金、制服代などに影響する可能性もあります。

夏期講習は「総額」と「次の支払い」まで見る

夏期講習を申し込むときは、最初に見た金額だけで判断しないことが大切です。基本講座が18万円でも、追加講座、教材費、模試代、交通費、昼食代まで入れると、30万円台までふくらむこともあります。

申し込む前に塾へ「この夏、追加でかかる可能性がある費用はどれくらいですか」と確認することをおすすめしたいです。金額を聞くことは、子どもの勉強を軽く見ているということではありません。秋以降の受験料や入学準備費まで含めて、最後まで無理なく支えるために必要な確認です。

追加講座も、すすめられたものをすべて受ける必要があるとは限りません。苦手科目の克服に直結するのか、志望校対策として本当に必要なのか、家庭学習で補える部分はないのかを整理してから決めたいところです。

夏期講習は単体で見るのではなく、夏休み全体の支出と、秋以降に控える支払いまで並べて判断することが大切です。

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執筆・監修：石坂貴史
証券会社IFA（独立系ファイナンシャルアドバイザー・証券外務員）、マネーシップス代表。累計1,200件以上の相談対応に加え、金融記事の制作・校正・監修の対応を行っています。専門は「金融・経済、不動産、保険、相続、税制」。資産運用やライフプラン設計では、分散投資の考え方と人の心理を踏まえた行動設計をもとにサポートしています。
保有資格：証券外務員一種、2級FP技能士、AFP、NISA取引アドバイザー、日本証券アナリスト協会認定 資産形成コンサルタント、金融リテラシー検定