「いつも私が捨ててるから！」「気づく人が負け」SNSで共感《ゴミ箱問題》あなたは6割派？10割派？それとも見て見ぬふり派？

「気づく人」が負け、「気づかない人」が得をする構造

職場のゴミ箱、ティッシュ、コーヒーの補充……。気づいたら、いつも動いているのは“私”だけになっていませんか？ SNSで今、「気づいた人がやる文化は、真面目な人を疲弊させる」という投稿から、《ゴミ箱論争》が勃発中。この構造は、実は家庭内の家事にも全く同じ形で当てはまります。真面目な人ほど損をするこの問題から解放される方法はあるのでしょうか。

今回の議論の発端は、元々「品質文化」について投稿された、とあるユーザーの鋭い指摘でした。

「気づく人はいつも同じで、気づかない人は何をやっても気づけない」「『気づく力』を持つ人が疲弊し、『気づかない人』がのうのうと残る組織は、いずれ品質問題を見逃す」

この指摘が、ゴミ箱を例にすることでさらなる共感を呼びました。その核心は、「気づいた人がやる文化は、結局、気づく人が損をするだけ」という構造です。真面目で、気が利き、気配りができる人ほど、この「名もなき仕事」のコストを払い続けることになります。

職場だけじゃない！家庭の家事にも当てはまる「ゴミ箱の法則」

この「気づいた人がやる」問題は、会社だけでなく、パートナーや家族との生活でも全く同じ現象として表れています。

・職場のゴミ箱 ＝ 家庭のゴミ出し、洗剤・トイレットペーパーの補充・職場のシュレッダーのゴミ ＝ 使用後の食器のシンクへの運び方、洗濯物のたたみ方

職場だけでなく、家庭内でも「名もなき家事」に代表されるの「気づき疲れ」が、職場と家庭の両方で蓄積され、大きなストレス源になっているのです。

人は大きく3タイプ…なぜ「6割派」に不満が集中するのか？

SNSで意見が真っ二つに分かれているのが、「ゴミが何割たまったら捨てるべきか」という行動の基準です。中でも、最も疲弊し、不満をためやすいのが「6割派」のようです。

●6割派（余裕をもって動きたい派）

ゴミ箱にまだ余裕があっても、見た目が気になるため、先回りして動くのがこの派です。「誰かがやらねばならず、イライラするよりは、自分が先に動くほうが穏やかでいられる」という声に代表されます。しかし、真面目さゆえに最初に動くことが習慣化し、「私がやらなくても誰もやらない」という強い不公平感と損をしている感覚を抱きがちです。

●10割派（ギリギリまで待つ合理派）

ゴミがパンパンになり、もう入らないと判断してからようやく動くのがこの派です。「ルールがないなら、私には責任がない」といった合理的かつ線引きを重視する考え方を持つ人に多く見られます。動かないことで利益を得ますが、周囲から「気配りがない」と見なされているのでは、という不安を抱くこともあります。

●見て見ぬふり派（気づかないフリ派）

ゴミがたまっていることに「気づいている」が、あえてスルーするのがこの派です。「みんな気づいているけれど、ただ面倒だ、ってスルーしている」というコメントにあるように、疲弊を避けるための防御策としてこの行動をとります。自分を守っていますが、他の人に負担を押し付けているという罪悪感を抱きがちです。

「気づく人」が報われる！疲弊から卒業する方法は？

この問題の解決策は、「誰でも気づける仕組み」、つまりルールを作ることです。優しすぎるあなたが「呪いの言葉」から卒業し、自分を守るために、職場と家庭の両方で使える具体的なステップをご紹介します。

●優しさの「ブレーキ」をかける

「あ、やらないと」と手が伸びそうになったら、一度立ち止まり、「これは私の責任範囲ではない」と心の中で線を引く勇気を持ちましょう。時には、あえて動かないことで、他の人が動くきっかけを作ることも大切です。

●曖昧な作業を「可視化と担当決め」に変える

「気づいた人がやる」という曖昧さを排除し、明確なタスクに変えてしまいましょう。特に「6割派」の不満を解消するためには、「担当者」と「実行ライン（基準）」を決めることが重要です。

「この備品、7割以下になったら〇〇さんが担当で補充する、というルールにしませんか？」「洗剤の残量が半分になったら、気づいた人が買うのではなく、担当の曜日に買う」といった具合にルール化します。

●感情的にならず、タスクとして「依頼」する

もし、自分が担当ではない作業をやらなければならない状況になったら、冷静にタスクとして割り振ることを提案しましょう。

「この作業、誰が担当か決まっていませんか？決まっていないなら、タスクとして割り振りたいのですが。」

その一言が「なんで私ばっかり」という感情的な疲れを抑え、公平な環境を求める一歩になるでしょう。ゴミ箱の残量や家事の負担で心が疲れる前に、あなたの職場で、そして家庭で「誰がやるか」という新しい基準を提案してみるのが、自分自身を守るための一歩になるはずです。

（LASISA編集部）