iDeCoで“月2.3万”積み立てた30代男性→「手続きは転職先に任せておけば大丈夫」と放置したら…6ヶ月後、届いた“1通の通知”に絶句

こんにちは！金融ライターの佐々木修です。

転職や退職の際、健康保険や年金の手続きは意識していても、個人のiDeCo（個人型確定拠出年金）の手続きまで頭が回る人は少ないかもしれません。しかし、これを放置すると、せっかく築いた資産が目減りしてしまう落とし穴があります。

今回ご紹介するのは、転職時の手続き漏れによって資産が「自動移換」されてしまった32歳の会社員、Gさんの事例です。Gさんは前職で5年間、約138万円の資産を築いていましたが、2023年の転職時に「会社の総務がやってくれるだろう」と思い込み、自身での手続きを行いませんでした。

その結果、運用のチャンスを逃しただけでなく、毎月手数料が引かれ続ける事態に陥ってしまったのです。元銀行員の視点からも注意したい、iDeCoの盲点について解説します。

「総務任せ」が招いた、突然の自動移換通知

32歳男性・Gさん（仮名）は、前職在職中にiDeCo（個人型確定拠出年金）で毎月2万3,000円を積み立て、5年間でおよそ138万円の資産を築いていらっしゃいました。

しかし、2023年6月に転職された際、「iDeCoの手続きは転職先の総務に任せておけば大丈夫だろう」と考え、ご自身での移換手続きを行われませんでした。

ところが、転職から6ヶ月が経過した頃、「国民年金基金連合会」から一通の通知が届きます。内容は、Gさんの年金資産が「自動移換」され、運用がストップした状態になっているというものでした。

転職・退職時にiDeCoの加入者資格の切り替え手続きを6ヶ月以内に行わなかった場合、資産は強制的に自動移換され、以後は運用されないまま置かれてしまう仕組みになっているのです。

さらに深刻だったのは手数料です。自動移換された資産からは、管理手数料として毎月52円（年間624円）が差し引かれ続けており、6ヶ月放置していた期間だけで312円が目減りしていました。（※また、自動移換の手続き自体にも移換手数料が別途発生する場合があります。）

加えて、自動移換されている期間は「掛金拠出期間」としてもカウントされません。そのため、将来年金を受け取る際の退職所得控除などの非課税枠の計算にも、悪影響を及ぼすことが判明したのです。

慌てて金融機関に問い合わせたGさんは、あらためて移換手続きを行い、138万円の資産を新しいiDeCo口座に戻されました。しかし、手続きが完了するまでには申請から約2ヶ月を要し、その間も運用は停止したままのシビアな状態が続きました。

「iDeCoは自分で入ったのに、辞めるときの手続きまでは意識していなかった」とGさんはお話しされています。

転職や退職の際は、健康保険や厚生年金の手続きだけでなく、iDeCoの資産移換も必ず“自分ごと”として自ら手続きを行う必要があります。地味ではありますが、絶対に見過ごしてはならない大切な落とし穴です。

ライター：佐々木修
証券会社勤務。個人の資産形成・確定拠出年金まわりの相談対応経験を活かし、現在はフリーランスの金融ライターとしても活動中。