台風のたびに「計画運休」を実施する鉄道会社…賛否が分かれた2014年の“前例なき決断”

蒸し暑い風が吹き抜ける夏の夕方のターミナル駅。電光掲示板には、見慣れない赤い文字が点滅しています。「台風接近に伴い、本日は17時以降のすべての列車の運行を取りやめます」と、構内には緊迫したアナウンスが響き渡ります。

「まもなく発車する電車が○○方面への本日の最終電車となります。お乗り遅れのないようお急ぎください」

アナウンスに急かされるように、家路を急ぐ乗客たちが小走りで電車へと乗り込んでいく……。ここ10年ほどで台風接近時にすっかり見慣れた「計画運休」の光景です。

ただし、列車を止めるということは鉄道会社にとって大きな決断で、鉄道各社は毎回のように対応に苦慮しています。今回はそんな「計画運休」の裏側に迫っていきます。

2014年、前例のない一斉運休の決断

「計画運休」という言葉が世間に広く認知されるようになったのは2014年10月のことです。この時、台風の接近に伴いJR西日本が関西エリアの各路線で一斉に運休を実施しました。

それまでの鉄道業界では、実際に降雨量や風速が基準値を上回ってから運転を見合わせるのが一般的でした。しかし、この時にJR西日本は本格的な影響が出る前にあらかじめ運転を取りやめることを大々的に発表したのです。前例のないこの決断は「計画運休」という言葉とともに社会に大きな衝撃を与えました。

「缶詰」を防ぐメリットと、実施への苦悩

その後、この計画運休の動きは他の鉄道会社や首都圏にも広まりました。

その最大のメリットは最悪の事態を未然に防げる点にあります。ひとたび異常事態が起きて駅と駅の間に電車が立ち往生してしまえば、乗客に長時間、車内に「缶詰」になるという苦痛を強いることになります。また、車両や乗務員が本来の目的地ではない場所に取り残されてしまうと天候が回復した後の運行再開に時間がかかってしまいます。

これらをあらかじめ避けられるのが計画運休の強みです。

一方で、社会インフラである電車の運行を取りやめることは都市機能に大きな影響を及ぼすため、鉄道会社にとってその実施判断は常に困難を極めるのが実情です。

賛否が分かれた導入初期

実際、2014年10月にJR西日本が初めて大規模な計画運休を実施した際も、利用者の反応は複雑でした。JR各線が早々に運休を決定して駅のシャッターを下ろしたのに対し、並行して走る私鉄各社は運行を続けていた路線が多かったためです。

「安全第一で素晴らしい」という声があった一方で、「私鉄が動いているのになぜJRは止まるのか」といった意見も寄せられ、賛否が大きく分かれる結果となりました。

広がるガイドラインと「止める勇気」への理解

このように影響の大きさと判断の難しさが伴う計画運休ですが、激甚化する災害への対応や乗客の絶対的な安全確保、そして、現場で働く鉄道会社社員の働き方や安全を考慮すると、鉄道会社として向き合っていかなくてはならない取り組みです。

現在では国土交通省などが主導し、鉄道会社が計画運休を実施しやすいようにタイムラインの「モデルケース」を策定しています。運休を決定するタイミングや、利用者へ周知を行うタイミングのマニュアルが整備され、鉄道各社はその基準に沿って客観的な判断を下し、計画運休を実施するケースが増えています。

台風や大雨などの深刻な災害時、どのように行動すべきかは鉄道会社にとっても、利用者にとっても非常に難しい課題です。しかし、鉄道会社が安全のために事前の運休を決断した際には、利用者も冷静な判断と早めの行動を心掛け、悪天候の中、無理して出かけることは控えるなど、共に安全を守る意識を持っていたいものです。

---

参考：
計画運休のオペレーションと情報提供について（東京大学情報学環総合防災情報研究センター）
鉄道の計画運休の取組について（内閣府）
計画運休・運転再開時における情報提供タイムラインのモデルケース（国土交通省）

---

ライター：福本明文
大学卒業後、鉄道会社に総合職として入社し、鉄道業界を15年以上経験。鉄道部門だけでなく、関連事業部門のタクシーやバス、小売りなどを幅広く経験。現在はWebライターとしても活動し、広報を担当した経験からコラム記事の執筆からSNSへのコンテンツ提供まで多岐にわたって活動中。

---

【エピソード募集】日常のちょっとした体験、TRILLでシェアしませんか？【2分で完了・匿名】