『一生お金に困らない人』が４０代で始めていた、お金の使い方の“５つのルール”とは？【FPが解説】

2025.6.28

平均寿命が男女ともに80歳を超えている昨今において、40代は人生の折り返し地点です。この時期にお金の使い方を見直すことで、老後に安心して暮らせる資産を築くことができます。

今回は、ファイナンシャルプランナーの視点から、『一生お金に困らない人』が実践している「お金の使い方ルール」を、5つのポイントに分けて詳しく解説します。

お金を増やすために意識すべきルール

40代は収入が増える時期である一方、支出にも意識を向けなければなりません。子育て費用や住宅ローンの返済だけでなく、老後資金の準備に着手する必要があります。

40代の時期に正しいお金の使い方を身につけて、着実に資産形成を進めましょう。

1.固定費の見直しを最優先にする

固定費は一度見直せば継続的に効果が続くため、真っ先に見直すべき支出です。「満足度が低い支出はできるだけ抑える」「満足度がほとんど同じサービスなら、安いサービスを使う」と考えましょう。

特に、40代になると家族構成も安定し本当に必要なサービスが明確になるため、無駄な支出を発見しやすくなります。例えば、以下の固定費削減を実現できた場合で考えてみましょう。

保険の見直し：月1万円
通信費の最適化：月5,000円
サブスクリプションサービスの解約：月2,000円
電気・ガス会社の変更：月1,000円

これだけでも、毎月1万8,000円の節約です。1年間で18万円、リタイアまでの期間を20年間とすると、総額で360万円の節約となります。

2.「投資」と「浪費」を明確に区別する

「投資」と考えていても、実際には「浪費だった」というケースは少なくありません。お金を使う前に「将来の自分にプラスになるか」を必ず考える習慣をつけましょう。

長期的な視点で支出の価値を見極められれば、「収入を増やすための投資」「人生の満足度を高めるための浪費」を明確に区別できます。

例えば、スキルアップのためのセミナー参加費や資格取得費用は「投資」で、将来の収入増につながる可能性があります。健康管理のためのジム会費や良質な食材購入も、長期的には医療費削減につながる「投資」と考えられます。

一方で、趣味の時間や家族旅行は「浪費」です。浪費は人生を楽しむために欠かせない支出ですが、予算を設けないと際限なくお金が出て行ってしまう点に注意しましょう。

3.「先取り貯蓄」を自動化して確実に実行する

手取り収入の20～25%を先取り貯蓄し、残りの金額で生活する仕組みを作りましょう。

40代は収入が安定している一方で、支出も増加しやすい時期です。意識的に貯蓄しなければ、収入が増えても資産は増えません。財形貯蓄や自動振替定期預金などを活用し、自動化することで意志力に頼らず確実に貯蓄できます。

iDeCoやNISAのつみたて投資枠を活用すれば、税制優遇も受けながら資産形成を進められます。貯蓄だけでなく将来に向けた投資をしたい方は、これらの制度を有効活用しましょう。

4.時間に投資する

時間への投資は、長期的に見て最も価値の高い投資です。時間を生み出すことで、より価値の高い活動に集中でき、結果的に収入アップや生活の質向上につながります。

例えば、家事代行サービスや食材宅配サービス、時短家電を購入すれば自由に使える時間が増えます。増えた時間を副業に充てたり、リフレッシュする時間に充てたりすれば、金銭的・精神的なリターンが期待できます。

5.スキルを資産化する自己投資をする

自分のスキルアップや知識向上への支出は、将来のリターンが大きい投資です。特に、40代は豊富な社会人経験があり、経験と判断力が備わっています。新しい知識やスキルを習得すれば、自分の人的資本を高められ、昇給や転職などを通じて収入をアップできます。

身につけた知識やスキルは、誰にも奪われることのない一生の資産です。資格取得やセミナー参加、オンライン学習に投資し、自分の人材価値を高めていきましょう。

まとめ

固定費を抑えれば支出を最適化でき、先取り貯蓄を徹底すれば自然と貯蓄が貯まります。また、時間や自分自身への投資を通じて人的資本を高められれば、稼ぐための知識やスキルを習得できます。

このように、「無駄な支出を抑える」「世の中に価値を提供して稼ぐ」という点は、金融リテラシーを高めるうえでも効果的です。金融リテラシーを高めれば、一生お金に困らない人生を歩めるでしょう。

監修者：柴田充輝
厚生労働省や保険業界・不動産業界での勤務を通じて、社会保険や保険、不動産投資の実務を担当。FP1級と社会保険労務士資格を活かして、多くの家庭の家計見直しや資産運用に関するアドバイスを行っている。金融メディアを中心に、これまで1000記事以上の執筆実績あり。保有資格は1級ファイナンシャル・プランニング技能士（FP1級）、社会保険労務士、行政書士、宅地建物取引主任士など。