飲み慣れた薬の負担はどう変わる？ 「OTC類似薬」の動きを読み解く

森まどかさん

医療ジャーナリスト。日本医学ジャーナリスト協会正会員。健康経営エキスパートアドバイザー。医療専門放送局キャスターを経て独立。くらしにおける医療課題等を取材しメディア出演や執筆で発信

飲み慣れた薬の負担はどう変わる？「OTC類似薬」の動きを読み解く

飲み慣れた薬の自己負担が増えるかもしれない―。「OTC類似薬」という言葉がメディアで何度も取り上げられ、公的医療保険での扱いがどうなるか不安に感じた人もいると思います。

ドラッグストアなどで購入できる市販薬は「OTC医薬品」と呼ばれます。成分や効果が市販薬とほぼ同じ、あるいは似ていても医師の処方箋が必要な薬は「OTC類似薬」とされています。医療用として使われてきた薬の効果や安全性が確認され市販化されるものもあります。例えば、頭痛や生理痛、発熱の際に用いられる「ロキソニン」は医療用として処方されますが、ほぼ同様の市販薬も販売されています。

こうしたOTC類似薬を保険適用から外してはどうかという議論は、増え続ける国民医療費が働く人の社会保険料を押し上げ、家計への負担が重くなっているという指摘を背景に、医療費を抑える方法の一つとして検討が始まりました。

その結果、鼻炎、胃痛、胸やけ、便秘、発熱、痛み、風邪症状、乾燥肌など日常的な症状にも用いられる77成分1,100品目程度を対象に、2027年3月から新たな仕組みを導入する方針が示されました。対象となる薬では、薬剤費の4分の1を特別料金として追加で患者が負担し、残りの4分の3は保険適用として1～3割の自己負担分を支払うことになります。

子ども、がんや難病などで長期的な治療が必要な人、低所得者などには追加負担を求めない方向で配慮が検討されていますが、今後、処方薬の費用が上がる場合があることを知っておきましょう。

今後の動向を注視しよう ※写真はイメージ