治療と仕事の両立には職場の理解と支援が不可欠

森まどかさん

医療ジャーナリスト。日本医学ジャーナリスト協会正会員。健康経営エキスパートアドバイザー。医療専門放送局キャスターを経て独立。くらしにおける医療課題等を取材しメディア出演や執筆で発信

病気治療と仕事の両立をめざして努力義務化が後押しする環境整備

健康だった人でも、病気をきっかけにこれまで通り働けなくなったり、治療に専念するため仕事を離れる場合があります。しかし近年では、治療と仕事の両立を希望する人が増えました。働きながら通院を継続できる制度の整備や、心身の状態に配慮した職場配置など、仕事と治療の両立を支援する環境づくりが求められ、2026年4月からは企業の努力義務となります。

特に、治療と仕事の両立に悩む女性に多い病気のひとつが「がん」です。20代から50代前半までにがんと診断される女性は男性よりも多く、子宮頸がんは20代後半から30代、乳がんは40代で多く診断されています*1。

また、「うつ病」も女性に多い病気です。30代から50代に多く*2、仕事や家庭でのさまざまな役割を果たそうと頑張りすぎて心のバランスを崩してしまうことがあります。出産後のホルモンバランスの変化や子育ての不安、授乳による睡眠不足などが原因でうつ病になる場合もあります。

がんもうつ病も、治療が長期に及んだり再発することがあり、安心して働き続けるためには職場の理解と支援が不可欠です。

同時に、治療と仕事の両立支援は本人の申し出から始まることも理解しておきましょう。治療や治療後の経過が仕事にどの程度影響するかを主治医に確認し、職場の上司や担当者と社内制度の利用や復職の流れなどについて相談することが重要。病気のことをどこまで伝えるかは悩ましいですが、仕事への影響や必要な配慮、引き継ぎについては、本人と職場で情報共有することが大切です。

*1 出典: 国立がん研究センター がん情報サービス

*2 出典: 厚生労働省「患者調査」男女別・年代別気分障害総患者数（2020年）

治療と仕事の両立には職場の理解と支援が不可欠 ※写真はイメージ