災害支援の在り方を問う、建築家の責任【建築家、坂 茂のヴィジョン—未来をつくる建築 vol.3】

人々の記憶に残る建築を数々手掛け、世界的評価を獲得してきた坂 茂さんは、30年以上、自然災害や紛争の地の緊急支援として、住環境を改善する活動を無償で続けています。今回は、直近の支援住宅について、世界の現場で得た知見と共にお話を伺います。

＜Profile＞
坂 茂（ばんしげる）／建築家
建築家、NPO「ボランタリー・アーキテクツ・ネットワーク（VAN）」代表、芝浦工業大学特別招聘教授。1957年東京生まれ。フランス芸術文化勲章コマンドゥール、プリツカー建築賞、高松宮殿下記念世界文化賞、紫綬褒章、米建築家協会ゴールドメダルなどを受章および受賞。文化功労者。

仮設にも木造の心地よさを。建築家としての被災地支援

阪神・淡路大震災の際、仮設住宅「紙のログハウス」と交流の場になる「紙の教会」を建てた。後者は現在、移築先の台湾で活用され、先頃メンテナンスの相談を受けたところだ。震災が起きた1995年、私は神戸での活動を事由に毎日デザイン賞を受けた。倉俣史朗、三宅一生といった尊敬するデザイナーが若くして受賞した賞だ。当時、災害支援のあまりの大変さにくじけていた私にとって、背中を押してくれるうれしい出来事だった。

最初の災害支援活動として、ルワンダの難民キャンプで「紙のシェルター」を建てて32年が過ぎた。紙管と布でできる避難所用間仕切り「PPS」などの開発や国内外有志たちとの連携が拡充し、われわれの活動への認知も広がった。今や災害発生直後から、世界各地で稼働できるほどだ。「DLT恒久仮設木造住宅」は、能登半島の輪島市と珠洲市に建てた仮設住宅で、後々恒久的な復興住宅として居住できる仕様だ。仮設にも木造の心地よさをと、東日本大震災後から研究していた工法でもある。普段、私は緊急支援に特化し、復興の有償事業は地元の事業者が担うものだと考えているが、珠洲市の場合は以前からのつながりがあり、復興にも携わっている。現在、大阪・関西万博の「大屋根リング」の木材を再利用した復興住宅を建設中だ。

建築家は元来、政治力や財力のある特権階級のためのモニュメンタルな建物を作る職業である。しかし同時に、被災して家を失った一般大衆のための建物を作ることもその役割だと私は思う。現代は特権階級にあたるクライアント企業も災害支援に積極的で、財政的な援助を受けることが増えた。2つの仕事が、両立しやすくなった時代だと感じている。ただ、日本の緊急支援システムはいまだ改善の余地が大きい。例えば震災発生時、地元の役所職員が避難所の設営や運営を担うが、経験がない上に被災者でもある彼らには負担が大きい。これがイタリアでは、市民保護局が統括し、訓練を受けたボランティアが有給休暇を取って被災地に派遣される。避難所では3食温かい食事を提供できる環境も整備。彼らはこのシステムを、1980年に起きた一度の地震から作り上げた。このことは、防災庁の準備委員をしていた際に提言もしている。

医者は戦地に行けば、敵味方の別なくけが人を無償で治療するだろう。建築家が被災地の住環境の問題を改善するのは、当然の責任なのだ。私自身、かけるエネルギーも興味も満足感も、災害支援と他の仕事に違いはない。今も熊本、珠洲、ウクライナ、ベネズエラなどで活動中だ。そこに次世代の建築家たちが多数いることを、心から頼もしく思っている。

初出：リシェスNo.57 2026年9月28日発売
EDITING：YUKO KAMIYAMA