ママ友「日中でもカーテンを閉めがち」日当たり抜群の一戸建てを購入→わずか3年で景色を一変させた“盲点”

こんにちは、元注文住宅営業マンのホリカワです。

10月に入り、日が低くなってきました。南の窓から部屋の奥まで光が差し込みやすくなり、南側が開けた家のよさを感じやすい季節です。

ただ、その開けた南側が、ずっと続くとは限りません。あるご家族の話から、家を選ぶ段階で確かめておきたいことをまとめました。

南側の畑に、アパートが建ったご家族の話

2～3年ほど前に、妻がママ友から聞いてきた話です。

そのご家族が買った一戸建ての南側には、畑が広がっていました。「風や太陽の光が入るし、窓からの景色も開けていていい」と気に入って購入を決めたそうです。

ところが、買ってから約3年後、その畑に3階建てのアパートが建ちました。日当たりと眺望が遮られただけでなく、アパートの階段や共用廊下から、リビングが見下ろされる形になったといいます。

夜は、帰宅した車のドアの開け閉めやエンジンの音で、目が覚めることもあるそうです。「ドアのキーレスロック音（ピピッという音）も地味にうるさい」とのこと。

日当たりと眺望を理由に高額な土地を買ったのに、それが数年で失われたことにも、ショックを受けているといいます。今は、日中でもカーテンを閉めがちになっているそうです。

南側の景色と、隣の土地の「今の使い方」

南側の開けた景色や日当たりは、じつは隣の土地がつくっています。

畑や空き地は、持ち主にとっての「今の使い方」。持ち主の事情しだいで、使い方は変わりうるものです。

隣地の使い方が変わるとき

変わるきっかけは、売却・相続・相続対策と、いくつも考えられます。

たとえば、アパートを建てて人に貸している土地は、相続税の計算で評価が低くなる仕組みがあります。そのため、節税策としてアパート建築が選ばれることも。

また、隣にアパートが建つ影響は、単に日当たりが遮られるだけにとどまらない場合があります。

外に面した共用廊下や階段は、住む人が毎日通る場所です。建物の向きや距離によっては、わが家のリビングや庭が外からの視線にさらされてしまう懸念も生じます。

隣の土地の将来は、重要事項説明に入るのか

では、隣の土地の将来像について、不動産会社は説明してくれないのでしょうか。

法律（宅地建物取引業法35条）が義務づける「重要事項説明」には、買う土地の用途地域（建てられる建物の種類や、高さなどの決まり）などが含まれます。

一方、隣の土地の将来的な活用予定は含まれていません。他人の土地がこの先どうなるかまでは、持ち主から話がない限り、不動産会社にも分からないのです。

ただし不動産会社が、買う人の判断に重要な影響を及ぼす事実（具体的な建築計画など）を知りながら、わざと告げないことは禁じられています（同法47条）。

購入前に、買う側からできること

隣の土地がどう変わるかは、買う側からは読み切れません。

それでも、担当者の選び方と南側の見方で、備えることはできます。

担当者を見極め、希望条件を伝える

法的な説明義務はなくても、周辺の用途地域から「将来どのような建物が建ちうるか」まで伝えてくれる不動産会社の担当者もいます。

こうした姿勢は、担当者を選ぶうえで、ひとつの目安となるでしょう。

同時に、買い手側から働きかけることもできます。たとえば「南側からの日当たりと眺めの良さが譲れない条件です」と、事前に伝えておく方法があります。

都道府県が監修し、不動産適正取引推進機構が発行する『不動産売買の手引』も、購入の目的や条件を不動産会社に伝えておくことをすすめています。

買い手がこだわりを明示すると、多くの場合、不動産会社側もその点を説明するべきとされるためです。

変化を想像し、多角的にリスクを検証する

南側が畑や空き地なら、そこに建物が建った姿を想像しておきたいところ。南側がふさがれた場合に別の窓から光を取り込めるか、リビングの窓は外からのぞかれないか、といった視点が大切です。

ちなみに、公園や河川などは景観が変わりにくい一方で、騒音や水害などに留意が必要なこともあります。

なお、水害ハザードマップ上の物件の位置は、重要事項説明の義務項目（宅地建物取引業法施行規則）に入っています。自治体のハザードマップで、自分で確かめることも可能です。

完璧な土地はなかなかありません。しかし、こうした多角的な視点を持っておけば、選択肢の中から納得のいく土地を選びやすくなるのではないでしょうか。

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変わるかもしれないと知って、土地を選ぶ

隣地が田畑や空き地なら、眺望が変わることも、アパートが建つこともあります。

隣地の使い方はこちらでコントロールできないので、これから土地を選ぶなら、眺望が変わらない前提で家を買うのは避けたいところです。

ただ、変わるかもしれないと知って選べば、リスクは減らせます。検討時は担当者に「南側の土地の用途地域だと、どんな高さや種類の建物が建てられますか？」と具体的に質問してみましょう。

検討の段階から「南の景色は譲れない」と明確に伝えたいものです。そうすれば、プロの視点から変化リスクの説明を受けやすくなり、家探しはより失敗しにくくなるはずです。

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参考：
No.4614 貸家建付地の評価（国税庁）
宅地建物取引業法（e-Gov法令検索）
不動産売買の手引 令和8年度版（不動産適正取引推進機構）
宅地建物取引業法施行規則（e-Gov法令検索）

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ライター：ホリカワ ダット
注文住宅の建築会社に営業職として従事したあと、SEOライターとして独立。500組以上の家づくり相談に携わった経験をもとに、「マイホーム取得を少しでもラクに」をテーマに、住宅ジャンルの記事を幅広く執筆中。インテリアコーディネーター／1級カラーコーディネーター（商品色彩）資格保有。

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