ディズニー、今年3度目の大規模リストラ実施へ数百人を追加削減

ディズニーが、2026年に入って3度目となる大規模な人員削減を実施することが明らかになりました。今回の対象は数百人規模とされ、映画やテレビ、動画配信サービス（Disney+）などを担当するエンターテインメント部門を中心に組織の見直しが進められると報じられています。

ディズニーが再び大規模な人員削減へ

今回の人員削減では、映画やドラマの制作部門のほか、マーケティング、広報、キャスティングなど幅広い部署が対象になる見込みです。一方で、ディズニーランドやディズニー・クルーズなどの体験型事業への影響は限定的とされています。

ディズニーは近年、動画配信サービスを巡る競争の激化や制作費の高騰を受け、事業の効率化を進めています。ボブ・アイガーCEOは利益率の改善を重要な経営課題に掲げており、収益性の低い部分を見直す一方で、成長が期待できる分野への投資を続ける方針を示しています。

なお、日本のディズニーファンへの影響は限定的とみられます。東京ディズニーリゾートは株式会社オリエンタルランドが運営しているため、今回のリストラの対象ではありません。そのため、パークの運営やキャストへの直接的な影響はないと考えられています。

一方で、映画やDisney+で配信される作品については、制作体制の変更や作品数に影響が出る可能性があります。

その一方で、ディズニーはテーマパーク事業への投資は継続しています。今後10年間で約600億ドル（約9兆円）を投資し、世界各地のパークで新エリアや新アトラクションの建設を進める計画を発表しており、エンターテインメント部門の効率化と体験型事業への積極投資という「選択と集中」を進めていく方針です。

Photo：Aflo

注目コンテンツ