75歳…後期高齢者からの“健康戦略”　病院に頼らない生き方とは

2025年に「団塊世代」とよばれる1947～1950年生まれの人たちが75歳を迎え、後期高齢者となりました。医療を必要とする人の数が増えると予想される中、同年、国民健康保険料と後期高齢者医療制度の見直しも行われました。そこで、介護福祉士の鹿見勇輔さんが、「高齢化」や「医療費の上昇」などが取り沙汰される昨今、高齢者が通院を控えるようになる可能性などについて見解を語ってくれました。

「健康をお金で買う」時代へ

実のところ、介護現場では高齢者の受診控えなどの意識を感じることはあるのでしょうか……。鹿見さんは「現場では、高齢者が受診を控えることは、現状少ないように感じます。介護サービスを利用していない高齢者であっても、定期的に受診をしている方であれば同様です」とコメントしつつ、「ただ、かかりつけの病院がない高齢者の場合、受診をする習慣がなかったり、どの病院に行ったらいいかわからず、結局受診をしないというケースがあります。健康第一とはいえ、病院の窓口で医療費を払うこと自体が生活を苦しめてしまう場合もあるでしょう。少しずつ、健康をお金で買うようになっていると感じます」と明かします。

そのような状況が続けば、近い将来、高齢者が病院などに頼らず、自宅で病気や加齢現象に向き合わなければならないときがくる可能性も考えられます。

鹿見さんは、このような問題について「すでに厚生労働省は『ときどき入院、ほぼ在宅』とうたっています。今後は、例え医療が必要であっても通院が中心で、そう簡単には入院できなくなるようになります」と前置き。

続けて、「そのために、各市町村では在宅医療・在宅介護を推進し、地域でのサービスの充実を図ろうとしています。しかし、労働者人口の減少や病院・介護事業所の閉鎖・倒産件数が増えており、現時点ですでに十分なサービス提供が理想通りにはいかなくなっています。そんな現状を踏まえると、『将来的に心身機能が低下しても病院や介護事業所がどうにかしてくれる』と考えるのは、楽観的すぎるといえます。自分の健康は自分で守るという意識を持っておくことが大切です」と訴えます。

もちろん、加齢による心身の衰えや危機を、病院にかからずに放置することは、病気や事故につながるリスクもあります。しかし、受診控えは悪いことばかりではないようです。

鹿見さんは「病院を受診したからといって、健康になる訳ではありません。医師の診断を受け、体の悪い部分を認識して、対処するプロセスを踏むためリスクが減ります」と話します。

さらに、「そういった意味では、『健康的な生活を送ろう』と考えて行動するだけでも、生活習慣が改善されて、健康上のトラブルを回避できる可能性もあります。健康を意識するためには、同世代の人たちと自身の心身機能を比較することが一つの指標です」とアドバイスもしてくれました。

病院以外にも、地域にはたくさんの同世代が集まるコミュニティーがあるはず。自分では「病気かも」と思っていた症状でも、同世代の中では通院するほどではない、ただの加齢症状という可能性もあります。

自分の心身をよく観察しながら、病院にかかる必要性について考えていくことが重要かもしれません。

オトナンサー編集部