勤務先の定期健康診断受診は義務。健康管理につなげるために再確認を

森まどかさん

医療ジャーナリスト。日本医学ジャーナリスト協会正会員。健康経営エキスパートアドバイザー。医療専門放送局キャスターを経て独立。くらしにおける医療課題等を取材しメディア出演や執筆で発信

勤務先の定期健康診断受診は義務

健康管理につなげるために再確認を

新年度がスタートし勤務先の制度や行事を再確認する良いタイミングです。毎年実施される定期健康診断についても改めて知り、健康のためにできることを始めましょう。

健康診断は「労働安全衛生法」によって1年以内ごとに1回の実施と受診が義務づけられています。働くみなさんが健康診断を受けることも義務ですが、実際には多忙などを理由に受けていない人が2割程度いることが課題です。

働く上で健康状態に問題がないかどうかを確認することと、個々の健康管理につなげることが健康診断の目的で、身体測定、視力、聴力、血圧、貧血、肝機能、血中脂質、血糖、尿蛋白、心電図、胸部Ｘ線などを検査します。正常範囲からはずれた場合は病気が疑われることがありますし、生活を見直す必要があることもあります。女性に多い立ちくらみやめまいなどの原因が低血圧や貧血からきていることもあるので、健康状態を知る上で大切な機会です。

知っておきたいのは、「がん検診」は法定上の項目には含まれていないという点です。乳がん検診や子宮頸がん検診をオプションで選択できる企業が増えましたが、あくまでも任意であるため、自分の受ける項目に含まれるかどうかを確認する必要があります。乳がんに次いで女性に多い大腸がんの検診（便潜血検査）も法定上の項目には含まれていません。

がんのリスクを認識し、オプションが用意されていなければ、自治体が実施するがん検診の機会を利用しましょう。住んでいる市区町村のホームページなどで確認できます。

定められた検査以外にも自分の性別・年代に必要な検査は積極的に取り入れよう ※写真はイメージ