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学校でスマホを禁止すると成績が伸びる?ハーバード大学の研究で判明

  • 2026.11.19

登校時にスマートフォンを鍵付きのポーチに入れ、放課後まで取り出せないようにする――。こうした厳格なスマホ使用禁止措置を導入したアメリカの学校で、生徒たちの数学と読解の成績がわずかながら向上していることが、米ハーバード大学などの大規模な研究で明らかになった。(フロントロウ編集部)

鍵付きポーチで「年間1〜2週間分」の学習効果

研究をまとめたのは、ハーバード大学教育大学院の教育政策研究センターと、米ダートマス大学、学力評価を専門とする非営利団体NWEAの研究チーム。現地時間11月17日に発表された。

研究チームは、2021〜2022年度から2025〜2026年度までの5年間にわたる、全米約4,600校の小学3年生から高校1年生までの約330万人の学力テストの成績を分析。スマホを鍵付きのポーチ「Yondr(ヨンダー)」に収納する学校と、条件の似た別の学校を比較した。

このポーチは、登校時に生徒がスマホを入れてロックし、下校時に専用の磁気装置でロックを解除するまで取り出せない仕組み。2019〜2020年度から2025〜2026年度までに、全米で3,300校以上が導入している。

分析の結果、スマホの使用禁止措置を導入した学校では、数学と読解の学力の伸びが、年間1〜2週間分の授業に相当するほど大きくなっていた。数字にすれば小さな差だが、研究チームは、この効果が導入の翌年以降も持続していた点を重視している。

2013年から続く緩やかな学力低下

アメリカでは、スマホが急速に普及した2013年ごろから、子どもたちの数学と読解の学力が徐々に低下してきた。研究に参加したハーバード大学のトーマス・ケイン教授は米NPRに対し、「2013年ごろから、アメリカの子どもたちは毎年2〜3週間分の学習成果を失ってきました。少しずつ低下が積み重なり、今の中学2年生はほぼ1学年分の遅れを取っています。厳格なスマホの使用禁止によって、その学力低下の約半分を補える可能性があります」と語った。

また、もともとの学力の高低にかかわらず、1年間で読解力が大幅に低下する生徒が一定数おり、スマホの使用禁止措置によって、こうした学力低下が抑えられていたことも明らかになった。ケイン教授は、注意が散漫になりやすい生徒ほど、スマホを手元から遠ざける効果が大きいのではないかとみている。

ポーチの導入費用は1教室あたり約425ドル。ケイン教授は、年間1〜2週間分の授業に相当する学習効果が得られるのであれば、費用に見合う価値があると考えている。

「効果はほぼゼロ」という研究も

ただし、今回の研究はまだ専門家による査読を受けていない。今年4月には、米スタンフォード大学やミシガン大学などの研究チームが、同じポーチを導入した学校を調査し、学力テストの成績に対する全体的な効果は「ほぼゼロ」だったとする査読済みの研究を発表している。高校では数学の成績が向上した一方、中学校では低下が見られたという。

ケイン教授自身も、成績が振るわない子どもたちは学校外、とりわけ夜間にSNSを長時間利用している可能性があり、校内でのスマホの使用禁止だけでは学力低下の問題を解決できないと認めている。そのうえで、すべての学校に厳格なスマホの使用禁止措置の導入を勧めるとともに、SNS運営企業に子どもたちの学校外での利用状況に関するデータの提供を求め、さらなる研究を進めるべきだと訴えた。

日本では、文部科学省が2009年の通知で、小中学校への携帯電話の持ち込みを原則禁止とした。2020年7月31日付の通知では、原則禁止の方針を維持しつつ、中学校については一定の条件を満たせば、学校や教育委員会を単位として持ち込みを認めることも可能とした。

今回のアメリカの研究では、スマホの使用禁止措置を導入してから3〜4年が経過した学校はまだ少なく、長期的な効果についてはさらなる検証が必要だ。ケイン教授は「年を追うごとに、効果が持続するのか、大きくなるのか、それとも薄れていくのかを判断するための証拠が増えていきます」と語っている。

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