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専門医に聞く卵子凍結のリアルとは。卵子は何個必要? 通院や費用は? クリニック選びの注意点も【いつか子どもが欲しい34歳 vol.2】

  • 2026.11.18
RunPhoto / Getty Images

「いつか子どもが欲しい」と思いながらも、具体的な予定は何もない34歳独身の筆者。前回の記事ではプレコンセプションチェック(プレコン)を受け、AMH(卵巣予備能)など自分の体の状態を調べた。次に考えたいのは「卵子凍結」という選択肢。そもそも卵子は何個凍らせればいいのか、通院や費用はどれくらいかかるのか。失敗しないクリニック選びの基準とともに、浅田レディースクリニック理事長の浅田義正医師に話を聞いた。

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話を聞いたのは……
浅田義正(あさだ よしまさ)医師
:医療法人浅田レディースクリニック理事長。医学博士。米国の体外受精専門施設で顕微授精を研究し、帰国後は生殖医療の臨床に従事。2008年頃から日本におけるAMH検査の普及に取り組む。日本生殖医学会認定生殖医療専門医・指導医、日本産科婦人科学会認定産婦人科指導医。

1人授かるのに15個? 年齢別の確率と運要素

Carlos Duarte / Getty Images

卵子凍結を検討するにあたり、いったい何個の卵子を凍らせておくべきなのか、全く想像がつかなかった。もちろん多いほうがいいだろうとは想像できたが、実際の数値は予想以上にシビア。

「『何個あれば絶対に安心』とは言えませんが、平均的な目安はあります」と浅田理事長。

「体外受精のデータから見たときに、1人の赤ちゃんを授かるために必要な卵子の数は、37歳くらいまでなら12〜16個程度です。これが38〜39歳になると倍の20数個、41〜42歳では約40個と、年齢とともに必要数も増えていきます」

つまり、ひとりの赤ちゃんに出会うため、30代半ばであれば15個前後の卵子を想定したいということだ。

しかし、20個、30個の卵子を凍結しても、100%妊娠・出産ができるわけではない。数個ですぐ出産に至る人もいれば、すべてうまくいかない人もいる。

仮に20個の卵子を凍結できた場合の出産の見通しは、38歳未満で約8割、40歳前後で約6割、41〜42歳で約4割だという。

「パートナーの遺伝子との相性によっても変わってきます。カップルによってバラバラなので、数は多いほうがいいというのが現実です」

この不確実性は自然妊娠も同じ。できれば安心をお金で買いたいところだが、卵子を凍結しておくのに1個いくらの世界、どれほど投じるべきなのか。必死だったはずなのに、その熱が引いていくのを感じた。まだ現実を甘く見ているのか、あるいは単に懐事情がそうさせるのか。ある女性芸能人が、卵子凍結に約100万円投じたと言っていた話を思い出した。

通院は何回必要? 自己注射から採卵までは約2週間

Mariyariya / Getty Images

不妊治療と仕事の両立は難しい、とよく聞く。採卵も月経周期や卵子の状態に左右されるため、あらかじめ予定を組むことができないのは不安材料のひとつだった。

とはいえ全体的なスパンは想像より短く、受診から採卵までの期間は2週間強。

「月経が来たタイミングで受診し、そこから自宅で自己注射を始めます。その後、3回ほど通院して卵子の育ち具合を見て、5回目の受診で採卵となるのが一般的です」

成熟した“使える卵子”をタイミング良く採取することが重要となるが、そのベストなタイミングは医師が経験とデータから判断する。そのため、採卵日ばかりは体の状態に合わせる必要がある(1日程度なら調整できることもあるそう)。

「採卵の手術自体は10〜15分程度、数が少なければ5分ほどで終わります。当院では静脈麻酔をかけて眠っている間に採卵を行うため、術後に2時間ほど休んでから帰宅してもらいます。所要時間は半日と考えておくとよいでしょう」

検査・通院はどうにかなるにせよ、採卵のタイミングだけは何とかして都合をつける心づもりが必要になりそうだ。

東京都の助成金:2026年度の卵子凍結なら最大24万円

費用面では、卵子凍結は原則として自費診療。診察・採卵費用のほか、卵巣刺激の薬代、卵子の保管料などがかかる。これを複数回行えば、その分の費用も必要に。 金額は施設や採卵数によって異なるが、東京都の2023年の医療機関調査によると、合計で30万円から60万円ほどのケースが多いようだ。

この負担を軽減するため、東京都などでは助成制度を実施している。東京都の2026年度の制度では、採卵時に18〜39歳で、定められた条件を満たす都民女性を対象に、凍結を実施した年度に上限20万円を助成。そのほか翌年度以降のサポートもある。

助成金を受け取るための主なステップ(東京都の場合)

  1. 東京都の「卵子凍結に係る費用の助成」対象者向け説明会に申し込み、参加する。
  2. 説明会参加後、住民票や誓約書などを添えて調査事業への協力申請を行う。
  3. 東京都の指定医療機関を選び、卵子凍結を実施する
  4. 費用を一旦クリニックの窓口で支払い、後日、都に助成金を申請する(償還払い)

助成を受けるには説明会への参加が必要となるため、卵子凍結を検討し始めたら、まずは説明会日程の確認を。

東京都以外でも、独自の卵子凍結助成制度を設けている自治体があるほか、2026年度からは国によるモデル事業も始まった。対象地域や年齢、申請条件などは制度によって異なるため、居住地で利用できる助成制度を確認しておきたい。

クリニック選びで失敗しないための3つのポイント

Ted Horowitz Photography / Getty Images

助成金の対象となる登録医療機関のリストを見ても、都内だけでかなりの数がある。その技術や体制をどう見極めればよいのか。浅田理事長の話から、クリニック選びの参考になる3つの基準が見えてきた。

1. 無痛採卵に対応しているか

採卵は、腟から卵巣に針を刺して卵子を吸引する手術で、痛みを伴う。クリニックによって方針が異なり、無麻酔で行うところや、麻酔が追加料金のオプションとなる場合も。ひとつの判断基準として、浅田理事長は麻酔の重要性を強調する。

「針を刺す手術である以上、麻酔をかけるのは本来当たり前だと当院は考えます。痛みがトラウマになって通院自体が怖くなってしまっては本末転倒です」

無痛(麻酔下)でできる環境がある今、筆者が選ぶのはこちらだ。

しかし健康な女性が行う卵子凍結では、健康な体への麻酔リスクを考慮して無麻酔を基本とする施設もある。

2. 生存率に関わる胚培養士の技術

将来、凍結した卵子を融解した際、採卵時と同じ状態を保てるのか。浅田理事長によると、かつての手法(緩慢凍結法)では融解後の生存率は約6割だったが、液体窒素で瞬時に凍らせる「ガラス化法(ビトリフィケーション)」が確立された現在、卵子の生存率は年齢に関係なく95%以上に達しているという。

ただし、これには“熟練した胚培養士が行えば”という条件がつく。

「人間の卵子は直径約0.1ミリ(120ミクロン)という極小の世界です。凍結液の量をミクロン単位で調整する手作業であり、液体窒素に入れた際の温度の下がり方ひとつで生存率に差が出ます。当院では新卒から3〜5年かけて胚培養士を養成していますが、ラボの技術力はクリニックによって全く異なります」

3. 自院で一貫管理しているかどうか

近年、クリニックと提携した外部の卵子保管サービスが増えている。転居や転院をした際に卵子を移送できる点や費用面などを考慮し、利用する人も増えているが、浅田理事長は慎重な姿勢。

「10年、20年と液体窒素タンクで保管するうえで最も重要なのはリスクマネジメントです。地震や停電などの災害時に対応できるのか。移送すること自体が卵子にとってリスクになりますし、取り違えが起きた際の責任の所在も曖昧に。採卵から凍結、保管、そして将来治療に使う時まで、専門家が自院で一貫して責任を持つ医療機関を選ぶべきだと思います」

いよいよ、卵子凍結へ?

「将来、卵子が不足してから海外での卵子提供などを考えるよりも、若いうちに自分の卵子を残しておく方がずっと現実的な選択ではないでしょうか」と浅田理事長は語る。

費用感と不確実性にひるんだが、確かに今日が残りの人生で一番若い日だ。ある日突然閉経してしまったらどうしよう、と気を揉むくらいなら、そのエネルギーで自己注射の壁を乗り越えるほうがいいのかもしれない。悩んだ末、結局「やるか」という気になってきた。

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