40歳男性「お互いの貯金額までは知らなくていいと思う」6回目のデートで住宅購入の話をすると…36歳女性が交際終了を決めたワケ

2026.10.26

皆さま、こんにちは。婚活アドバイザー・恋愛コンサルタントの望月椏栖華です。

結婚後のお金について話すとき、生活費をどう分担するかまでは決めても、「それぞれが持っている貯金額まで共有するのか」は意外と意見が分かれるものです。

自分で働いて貯めたお金なのだから、結婚後も個人で管理したいと考える人もいるでしょう。

一方で、住宅購入や老後の生活を二人で考えるなら、お互いの資産状況をある程度は知っておきたいという人もいます。

今回ご紹介するのは、真剣交際を意識していた二人が、貯金額をどこまで共有するかという話をきっかけに、交際終了を選んだケースです。

生活費を二人で負担することには、最初から意見が一致していた

36歳の女性と40歳のAさんは、約2か月半で6回デートを重ねていました。
二人とも安定した収入があり、結婚後も仕事を続ける予定でした。

そのため、生活費についてはどちらか一方に負担を任せず、それぞれが出すという考えで一致していたのです。

女性も、結婚したからといってAさんの収入をすべて家計に入れてほしいとは考えていません。

自分自身も働き続けるつもりで、共通の生活費と将来の貯蓄を二人で負担し、それ以外のお金についてはある程度自由に管理できればよいと思っていました。

Aさんも同じように、夫婦になっても個人のお金をすべて一つにまとめる必要はないと考えていました。

ここまでは大きな違いがなかったため、女性も家計について深刻な問題が起きるとは思っていなかったそうです。

しかし、6回目のデートで将来の貯蓄について詳しく話してみると、「個人で管理する」という言葉の意味が二人でかなり違っていることが分かりました。

「貯金額までは知らなくていい」で女性の考えが止まった

6回目のデートでは、将来的に住宅を購入するならどのくらいの資金を準備したいかという話になりました。

女性が「結婚したら毎月いくらくらい貯めようか」と尋ねた流れで

Aさんは

「生活費さえちゃんと出せば、お互いの貯金額までは知らなくていいと思う」

と話しました。

女性は少し意外に感じ「住宅を買うときも？」と確認しました。
するとAさんは「必要になったときに、自分がいくら出せるかだけ言えばよくない？」と答えます。

Aさんとしては、結婚後も独身時代に築いた資産まで細かく見せ合う必要はないという考えでした。
相手のお金を当てにしたくないですし、自分の貯金についても管理されたくない。

毎月決めた生活費や共同貯蓄をきちんと負担するのであれば、それ以外は個人の領域として残しておきたいと思っていたのです。

女性も、その考え自体をすべて否定したわけではありません。

ただ、「相手がどのくらいの資産を持っているのか、結婚後も基本的には分からない」という状態まで想定していたわけではありませんでした。

女性が知りたかったのは、通帳の中身ではなく“二人の現在地”だった

女性は、Aさんの口座を自由に見たいわけではありませんでした。
何にいくら使ったのかを毎月確認したり、独身時代に貯めたお金の使い道を管理したりするつもりもありません。

それでも、住宅購入や老後資金などを二人で考えるなら、世帯としてどのくらいの資産があるのかは把握しておきたいと感じていました。

たとえば数年後に住宅を購入するとして、二人で頭金を用意する場合、相手がどの程度まで出せるのかによって物件予算も変わります。

将来どのくらい貯蓄する必要があるのかを考える際にも、現在の資産状況がまったく分からなければ計画を立てにくくなります。

女性はAさんへ

「私は全部管理したいわけじゃない。でも何も知らない状態で将来設計はできないと思う」

と伝えました。

しかしAさんは

「自分のお金まで見せる必要はないと思う」

という考えを変えませんでした。

Aさんには隠れて浪費したい意図があったわけではありません。
むしろ、お互いが自立しているからこそ、自分のお金は自分で管理するという感覚が強かったのです。

女性もその考え方は理解できましたが、「共有しない範囲」が自分の想像よりかなり広いことに不安を覚えました。

“全部見せるか、何も見せないか”ではない話ができなかった

女性が求めていたのは、通帳を見せ合ったり、口座のパスワードを共有したりすることではありませんでした。
たとえば「貯金はおおよそ○百万円ある」「住宅購入には最大○百万円まで出せる」といった形で、必要な範囲だけ共有できれば十分だと考えていました。

一方、Aさんは貯金額そのものを個人的な情報として捉えていたため、必要になる前から伝える理由を感じていませんでした。

女性は話を続ける中で、問題は貯金額の多い少ないではないと気づいたのです。

どこまでなら共有できるのかを二人で探すのではなく、「そこは自分のお金だから」と最初から線を引かれてしまうことが気になっていました。

結婚後には住宅だけでなく、病気や転職、家族の事情など、予定外のお金が必要になる可能性もあります。

そうしたときにも互いの資産状況を知らないまま、それぞれが自分の判断でお金を管理する生活を続けられるのか。

女性はそこまで考えた結果、真剣交際へ進むことに迷いを感じるようになりました。
最終的に女性は6回目のデート後、真剣交際へ進まず交際終了を選びました。

夫婦のお金は、“共有する金額”より“共有する範囲”を決めておく

結婚したからといって、すべてのお金を一つにまとめる必要はありません。

独身時代に築いた資産を各自で管理したり、個人の自由に使えるお金を残したりする方法もあります。
一方で、夫婦として大きな支出を考えるのであれば、何も知らない状態では計画を立てにくくなることもあります。

重要なのは、「すべて見せるか」「完全に秘密にするか」という二択にしないことです。

現在の資産額は大まかな数字だけ共有する
共同生活に影響する負債は伝える
住宅購入など大きな支出を決めるときには、出せる金額を事前に確認する
個人の口座の細かな入出金までは互いに干渉しない

このように、共有する情報と個人で管理する情報を分ける方法もあります。
今回の女性も、Aさんの貯金を管理したかったわけではありませんでした。

不安になったのは、結婚後の将来設計に必要な情報まで「自分のお金だから」と共有しない姿勢です。

夫婦のお金について大切なのは、何円持っているかだけではありません。

二人で生活していくうえで、どこまでを共有事項として扱うのかという基準をすり合わせられるかどうかも、結婚前に確認しておきたいポイントです。

プロフィール

望月椏栖華
婚活アドバイザー・恋愛コンサルタント。結婚相談所での会員サポートや、お見合い・仮交際・真剣交際に関する相談対応を経験。婚活中の男女に向けて、交際の進め方やコミュニケーションに関するアドバイスを行っている。