41歳男性「親の介護を君に任せるつもりはない」思わず安心した女性…直後、男性の発言に不安を感じたワケ

皆さま、こんにちは。婚活アドバイザー・恋愛コンサルタントの望月椏栖華です。

「親の介護を君に任せるつもりはないよ」

41歳のAさんからそう言われたとき、37歳の女性はむしろ安心したそうです。
Aさんの両親は現在元気でしたが、年齢を考えれば将来的に介護が必要になる可能性はあります。

女性自身も、結婚後に義両親の介護を当然のように任されることには不安がありました。

ところがAさんには、その代わりとして別の考えがありました。

親が施設へ入ることになった場合、月10万〜15万円程度なら自分が負担するつもりだったのです。

「介護は任せない」と聞いたとき、女性は安心していた

二人は真剣交際に入り、結婚後の生活費や貯蓄だけでなく、少し先の将来についても話すようになっていました。
その中で出てきたのが、親の老後です。

Aさんの母親は以前から、「もし介護が必要になったら、自宅ではなく有料老人ホームのような施設へ入りたい」と話していました。

Aさんもその考えには賛成していました。

自分たち夫婦が同居して介護するより、必要なサービスを受けられる施設を利用したほうがいい。
さらに、結婚相手へ介護の負担を背負わせるつもりもないと女性へ伝えていました。

女性にとっては、その考え方は安心材料でした。

義両親を大切にしたい気持ちはあっても、自分が主な介護者になる生活までは想定していなかったからです。
ただ、そこで女性が「施設のお金はどうするの？」と聞いたことで、別の問題が見えてきました。

Aさんは、月10万〜15万円なら自分で出すつもりだった

Aさんは、親の年金だけで施設費を賄えない場合、自分が不足分を負担するつもりでした。
目安として考えていたのは、月10万〜15万円程度です。

女性はその金額を聞いて驚きました。

月15万円なら、年間では180万円になります。
数年続けば、かなり大きな金額です。

Aさんは現在安定した収入があり、その程度なら自分の給与から出せると考えていました。

また、妻に介護の時間を求めるより、自分が金銭面を引き受けたほうが負担は少ないという思いもあります。

Aさんにとっては、「妻に介護させないための方法」でもあったのです。
一方、女性はその気遣い自体には理解を示しました。

しかし、毎月10万〜15万円が長期間家計から出ていくことになれば、それも夫婦生活への大きな影響になります。

介護の負担がなくなる代わりに、金銭負担が固定されることになるからです。

女性が気になったのは、“誰が払うか”をもう決めていたこと

女性は、Aさんが親のためにお金を出すこと自体へ反対したわけではありません。
親の年金や貯蓄で足りなければ、子どもが支援する場面もあるでしょう。

ただ、まだ何も起きていない段階で「不足分は自分が払う」と決めていることには不安を感じました。

Aさんは、親がどの程度の年金を受け取る予定なのかを詳しく知りませんでした。

老後資金がいくら残っているのかも把握していません。

さらに父親にも将来介護が必要になった場合、同じように費用を負担するのかまでは考えていませんでした。
もし両親二人に支援が必要になれば、負担額が想定以上になる可能性もあります。

女性が知りたかったのは、親を助ける気持ちの強さではありません。

実際に支援が必要になったとき、まず何を確認して、どの範囲まで夫婦の家計から出すのかという順番でした。

まず親のお金を確認してから考えることにした

二人は、親の施設費をAさんが最初から全額負担するという前提を外すことにしました。

実際に介護が必要になった場合は、まず状況を確認します。

• 親自身の年金や貯蓄でどの程度負担できるのか
• 希望する施設に実際いくらかかるのか
• 兄弟姉妹がいる場合、どのように負担するのか
• 夫婦の家計から無理なく出せる金額はいくらか

こうした内容を確認したうえで、不足する部分をどうするか考える形です。

Aさんにとっても、親を支える意思そのものが変わったわけではありません。
ただ、「自分が全部出すこと」と「親を支えること」は同じではないと考えるようになりました。

親自身の資産で賄えるなら、それを使う方法もあります。

兄弟姉妹と負担を分けられる可能性もあります。
夫婦の住宅購入や子どもの教育費など、大きな支出が重なる時期であれば、負担方法を変える必要もあるでしょう。

最初から月15万円を出すと決めず、その時点の状況を見て判断する。

二人はそこで折り合いました。

介護を任せないことと、家計に影響しないことは別

介護について話すとき、「誰が世話をするか」に意識が向きやすくなります。
しかし施設を利用する場合でも、費用という別の問題があります。

今回のAさんは、女性に介護の負担を背負わせたくないからこそ、自分がお金を出したいと考えていました。

その点では、女性への配慮もありました。

ただ、結婚後に毎月10万〜15万円を出すのであれば、Aさんだけの問題では済まない可能性があります。
世帯として貯められる金額が減れば、住宅や老後資金にも影響するからです。

最終的に二人は、親を助けることそのものには反対せず、「必要になったらAさんが全額出す」という決め方だけをやめました。

親自身の資産や年金、家族の状況、夫婦の家計を確認してから負担方法を決める。

その形なら女性も納得でき、二人は結婚準備を続けています。
将来の介護について結婚前に正確な金額まで決めることは難しいものです。

だからこそ、「誰が全部負担するか」を先に決めるより、実際に必要になったとき何を確認して決めるのかを共有しておくほうが、現実的な備えになる場合があります。

プロフィール

望月椏栖華
婚活アドバイザー・恋愛コンサルタント。結婚相談所での会員サポートや、お見合い・仮交際・真剣交際に関する相談対応を経験。婚活中の男女に向けて、交際の進め方やコミュニケーションに関するアドバイスを行っている。