『年金だけで暮らせる人』には“退職前から共通点”があった…老後破産を防ぐ“たった３つの備え”とは？【銀行員が解説】

2025.7.31

「年金だけで暮らせる人」は一見するとごく一部の恵まれた人だけのように思えますが、実は彼らには“退職前からの共通点”があります。

老後の生活費や医療費、予期せぬ支出が増える中、年金だけで暮らせるかどうかは誰もが気になる問題。

そこで今回は、老後破産を防ぐために必要な“たった３つの備え”と、年金だけで安定した老後を過ごす人たちがどんな準備をしてきたのか、その秘密に迫ってみました。

年金だけで暮らせる人に共通する「生活設計」と「心構え」

まずは、現在の日本の年金制度について簡単に振り返ってみましょう。

日本の公的年金は、主に「国民年金」と「厚生年金」によって成り立っており、退職後の生活資金の柱となります。しかし、年金受給額は決して高くありません。

とはいえ年金だけで生活できている人は確かにいます。その共通点の1つ目は「長期的な収支計画の作成」と「退職前からの節約習慣」です。無駄遣いを避けて堅実に生活し、固定費や変動費の見直しを繰り返してきた人は、退職後も生活水準を大きく落とさずにやりくりできています。

2つ目は「老後を見据えた資産運用や貯蓄の積み立て」です。株式投資や投資信託、iDeCo（個人型確定拠出年金）など、公的年金だけで足りない分を自助努力で補う形が主流になりつつあります。これらを取り入れることで、資産形成の多様化を図っているのです。

実践者に学ぶ！老後破産を防ぐ“たった3つの備え”とは？

では、具体的にどのように備えておくことが老後破産のリスクを下げるのでしょうか。ファイナンシャルプランナーのような専門家が推奨する3つのポイントをご紹介します。

1. 退職前から「生活費の見直し」と「貯蓄計画」をしっかり立てる

まずは現状の支出を把握し、老後の収入に合わせた生活費の目安を立てることが肝心です。たとえば、家賃やローンの見直し、車の維持費の削減、日常の光熱費の節約など、日々の小さな工夫が大きな効果を生みます。

2. 公的年金だけに頼らず「自身の資産形成」をすすめる

退職後の収入は年金だけでなく、退職金、貯蓄、投資など多様な収入や貯蓄によって老後生活の不安を解消しておくことが理想です。iDeCoや新NISA（少額投資非課税制度）の活用により、税制優遇を受けながら老後資金を増やす方法も広がっています。これらは退職後も運用できるため、退職前から始めることが効果的。

3. 健康管理と情報収集を怠らない

医療費の負担は年を重ねるほど大きくなるため、健康維持は「最大の節約」とも言えます。加えて、制度変更や新たな社会保障制度についての情報を常にアップデートし、活用することで無駄な出費を防げます。

これら3つはどれも決して難しいわけではありません。一日でも早く実行に移すことで老後の不安は大きく軽減します。大切なのは「早めに」「計画的に」動き出すことです。

年金だけで暮らせるかは“退職前の備え”にかかっている

年金だけで暮らせる人は、決して特別な才能や運に恵まれているわけではありません。彼らには退職前からの計画的な生活費の見直しによる計画的な貯蓄や資産形成、健康維持などの共通点があります。この3つの備えを実践すれば、老後破産のリスクを大幅に減らせます。

老後を安心して過ごすためには、「年金だけに頼るのではなく、自分自身でできる準備を早く始めること」が何より大切です。ぜひこの記事をきっかけに、退職後の生活設計を見直し、豊かなセカンドライフを実現してくださいね。

監修者：ヤトー（https://www.business-yatou.site/yatos-portfolio/）
金融機関で約20年の実務経験を持つ元銀行員として、個人・法人営業、融資管理、投資信託販売、保険アドバイスなど幅広い金融業務に従事。現在はコンサルタントとして金融機関への営業や事業再生コンサルティングを行いながら、副業ライターとして活動中。
これまでに資産形成の相談・会社の経営相談を累計1,200件以上対応し、某オンラインサロンではお金の専任講師も務める。執筆分野は新NISA・投資信託などの資産運用、住宅ローン・カードローンなどの融資商品、税制・相続・贈与、不動産関連、経営・会計・補助金まで多岐にわたる。
AFP、日商簿記3級を保有。銀行員時代の実務経験と専門知識を活かし、複雑な金融商品や制度をわかりやすく解説することを得意とする。