妻「信じられない…」日当たりに惹かれて購入した新築一戸建て→3年後の秋、夫婦が絶句した“異変”

皆さま、こんにちは。大手不動産会社に入社以降10年以上の現場経験があり、宅地建物取引士の資格を持つライターのT.Sです。住まいを探す際、リビングの日当たりや窓から広がる開放感を重視する方は多いのではないでしょうか。

特に南側が畑になっている物件は、土煙などが気になるものの、遮るものがないため光や風がたっぷりと入ります。今回は、南側に広がる畑の環境に惹かれて新築一戸建てを購入した結果、思わぬ変化に直面したエピソードを紹介します。

入居から3年目の秋に届いた隣地の宅地開発の案内

会社員のCさん（38歳）は4年前、妻と幼い子ども2人の4人で暮らすため、郊外の新築建売住宅を購入しました。敷地の南側には遮るもののない広大な畑があり、窓からのどかな風景を眺められる環境を夫婦とも気に入っていました。

真冬でも1階にあるリビングの奥深くまで暖かい陽光が届き、家族で明るく過ごせる理想的な住環境だったのです。契約前の案内で、不動産会社の担当者からは、南側の農地が「生産緑地」に指定されていると説明を受けていました。

生産緑地とは市街地の農地を保全するため自治体が指定した区域で、建物の建築や宅地への転用が制限されています。購入時は実際に農地として維持される前提の土地だったため、Cさんも目の前にすぐ家が建つ心配はないと安心していました。

ところが入居から3年目の秋、畑の一角に開発を知らせる看板が立ち、郵便受けに住民説明会の案内状が投函されました。案内状を取り出した妻は顔を曇らせ、「信じられない…。南の畑に家が建つんですって」とCさんに声をかけます。

20戸の分譲住宅で冬の日差しが午後2時間になったリビング

後日開かれた説明会へ足を運んだCさんは、畑を耕していた地主が他界し、親族が農地を売却した事情を聞かされました。生産緑地は、主に農業を営んでいた人が亡くなった場合、相続人が自治体へ土地の「買取りの申出」をできる制度になっています。

申出から3か月以内に自治体や他の農家への所有権の移転が行われなければ、規制が解除され、宅地として開発できるようになるのです。今回のケースでも自治体は取得を見送り、規制が外れた敷地は開発会社へ渡って、2階建てが20戸並ぶ分譲地になる計画でした。

会場で配られた図面を確認すると、南側の新しい住戸は境界線から約1mの位置に建ち、リビングの窓から約6m先に壁が迫る設計です。昨年の夏には全20戸の工事が完了し、その後に迎えた最初の冬、1階のリビングへ日が差す時間は午後の2時間程度に減りました。

薄暗くなった冬のリビングで、Cさんは「畑のころはこたつまで日が届いていたのにね」と妻に語りかけます。さらに南の新しい家の窓からの視線も気になり始め、視線を遮るフェンスの設置とリビングの照明を増設するために15万円かかりました。

都市計画図の確認と将来の建築を見越した間取り選び

Cさんの事例のように、購入時は建築が制限されている農地であっても、将来にわたってそのまま維持されるとは限りません。南側が畑になっている家を検討する際は、まずその畑が生産緑地に指定されているかを、自治体の都市計画図で確かめましょう。

生産緑地でない畑は、所有者が売ると決めれば、すぐに宅地として開発されることがあるためです。ただし生産緑地であっても、所有者の死去などに伴って制限が解除され、のちに住宅が建ち並ぶことがあります。

そのため、南側の畑がもたらす日当たりや眺めはずっと続くものとは考えず、それがなくなっても住み続けたいと思える家を選ぶことをおすすめします。

参考：
生産緑地の買取りの申出の制度（浜松市）

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ライター：T.S（宅地建物取引士・2級ファイナンシャルプランニング技能士）
大学卒業後、大手不動産会社に入社。10年以上にわたり、都心のタワーマンションから郊外の築古戸建てまで、数多くの現場経験を積む。現在は不動産ライターとして「業界の不都合な真実」や、消費者が陥りやすいマネーの罠について、実体験に基づく記事を執筆している。

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