「心から後悔しました…」“退職金1,500万円”で自宅をリフォームした60代夫婦→数年後、二人を待ち受けていた“想定外の窮地”

皆さん、こんにちは。現役銀行員ライターの加藤隆二です。

「借金」と聞くと、「できればしたくない」「手元の現金で払ってスッキリしたい」と考える方が多いのではないでしょうか。
特に、退職金というまとまったお金を手にすると、定年後の生活を快適にするために思い切った出費をする方は珍しくありません。

今回は、手元資金のゆとりから「ローンは組まずに現金で払う」という選択をしたことで、数年後に思わぬ窮地に立たされてしまったあるご夫婦のエピソードをご紹介します。

「借金は嫌」と退職金で1,500万円をリフォームに一括払いした60代夫婦

退職を機に、古くなった自宅を綺麗にして夫婦で新たな生活をスタートさせたいと考える方は少なくありません。

私が以前、窓口で対応した60代のAさんご夫婦もそうでした。Aさんは長年勤め上げた会社を定年退職し、約2,000万円の退職金を受け取りました。築30年になる自宅の水回りや外壁など、気になっていた箇所をすべてリフォームすることになり、その見積もり金額は約1,500万円。

私たち銀行員はリフォームローンをご案内することもあるのですが、Aさんは「年金生活で返済に追われるのは嫌だ」「一括でスッキリ払いたい」と強く希望されました。お気持ちはよくわかります。結果、Aさんは1,500万円を現金で支払い、残りの500万円を老後の蓄えとして残す決断をされました。ピカピカになった自宅で、ご夫婦の穏やかな老後が始まるはずでした。

数年後に訪れた医療費の負担と、銀行窓口での「残酷な現実」

人生は何が起こるか分かりません。年齢を重ねるにつれて、予期せぬ出費、とりわけ健康に関するリスクは確実に高まっていきます。

リフォームから3年後、Aさんご夫婦の生活は一変しました。ご主人が大病を患い、長期の入院と手術が必要になってしまったのです。さらに退院後も自宅での介護や通院が続き、想定外の医療費が毎月家計を圧迫していきました。

高額療養費制度があるものの、保険適用外の先進医療費や差額ベッド代、バリアフリー化の住宅改修費用などが重なり、手元にあった500万円の現金は底をつきかけ、奥様が青ざめた顔で銀行窓口へご相談にいらっしゃいました。「治療費と生活費のためにお金を貸してほしい」という切実な願いです。

しかし、ここで残酷な現実が立ちはだかります。ご夫婦は年金生活であり、ご主人は闘病中で働けません。使い道が自由なフリーローン等は無担保である分、審査が厳しく金利も高めです。収入と健康状態の観点から、数百万円単位の新たな融資を引くことは非常に困難だったのです。「あの時、退職金を残しておけば……心から後悔しました」と肩を落とす奥様のお姿に、私も胸が締め付けられる思いでした。

銀行員が窓口で実感した「お金を借りるべき本当のタイミング」

こうした事態を防ぐためには、手元の現金をいかに減らさないかという「流動性の確保」が非常に重要になります。

この例では、Aさんご夫婦は「リフォームローンを活用して、退職金を手元に残す」という選択をすべきでした。
「借金は悪」と考えがちですが、住宅関連のローンは金利が低く設定されていることが多いのが特徴です。1,500万円のリフォーム代を全額現金で払うのではなく、一部を年利2〜3%前後・最長10〜15年等の有担保型リフォームローンでまかない、手元現金を一定額残すという方法です。

シニア世代の生活防衛資金として、最低でも生活費1年分にあたる300万円程度は手元に残すべきでした。
現金さえあれば、今回のような急な医療費にもすぐに対応できます。もし健康なまま数年が経過し、「やはりローンの利息がもったいない」「現金にも余裕がある」と感じたなら、その時点で手元の資金から「繰り上げ返済」をして一括で返してしまえばよいのです。

お金は「借りられる時に借りておく」というのも、リスク管理のひとつの正解です。いざ病気になってから、あるいは手元資金が底をついてからでは、銀行の融資を受けるのは大変難しくなります。

皆さんにも、今後のライフイベントで大きな出費を検討される機会があると思います。大きな出費を予定している方は、まず「最低限手元に残すべき生活防衛資金」を計算することから始めてみてください。

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執筆：加藤隆二
現役銀行員ライター。保有資格：FP2級（個人資産相談業務）。銀行勤続30年以上の豊富な融資・預金業務の現場経験を活かし、生活に直結するお金のリアルな事情を発信し続けています。

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