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妻「隣の駐車場なくなるんだって…」戸建て購入から3年後、車通勤の40代夫婦を襲った“予想外の悲劇”

  • 2026.10.14
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出典:photoAC(※画像はイメージです)

皆さま、こんにちは。現役の不動産会社社長として、日々さまざまな土地や建物のご相談に向き合っている岩井です。

地方では、通勤や買い物のために車を2台以上使う家庭も珍しくありません。自宅の敷地内に停めきれず、近くの月極駐車場を借りている方もいるでしょう。

しかし、その駐車場をずっと使い続けられるとは限りません。

今日は、隣の月極駐車場を頼りに戸建てを購入した40代夫婦が、3年後に届いたお知らせをきっかけに、暮らしの見直しを迫られたエピソードをご紹介します。

「2台目は隣に停めればいい」立地と間取りを気に入り、購入を決断

5年前、私が戸建ての購入をお手伝いした40代のAさん夫婦のお話です。

夫婦はそれぞれ通勤に車を使い、休日の買い物や家族の送迎にも利用していました。車2台が欠かせない暮らしだったのです。

家探しで気に入ったのは、駐車スペースが1台分の戸建て。立地や間取りは希望に合っていましたが、妻は車を2台停められないことが気になっていました。

しかし、隣の月極駐車場には空きがあり、借りられることも確認できました。自宅のすぐ隣なら、毎日の通勤にも不便はなさそうです。住宅ローンの返済に月1万円の駐車場代を加えても、家計はやりくりできる。夫婦はそう判断し、この家の購入を決めました。

購入から3年後。「駐車場を閉鎖します」というお知らせが

入居後は、1台を自宅に、もう1台を隣の駐車場に停める生活が続いていました。ところが、購入から3年後、駐車場の管理会社から閉鎖のお知らせが届きます。土地に建物を建てることになり、月極駐車場としての利用を終了するという内容でした。

「隣の駐車場、なくなるんだって」

妻から知らせを見せられたAさんは、驚きました。

「えっ。じゃあ、もう1台はどこに停めるの?」

閉鎖までには、契約で定められた予告期間が設けられていました。突然、翌日から使えなくなるわけではありません。それでも、夫婦にとっては想定していなかった事態です。家を購入したときは、隣の駐車場がなくなる場合まで考えていませんでした。

近くはどこも満車。見つかったのは徒歩12分の駐車場

夫婦は周辺の月極駐車場を探し始めました。しかし、近い場所はどこも満車。問い合わせても、空きが出る時期は分からないと言われます。

「すぐ見つかると思っていたのに…」

候補が見つからないまま、駐車場閉鎖の日が近づいていきました。

車を1台に減らすことも話し合いましたが、夫婦の勤務先や出勤時間を考えると、どちらかが車を手放すのは難しい状況です。ようやく確保できたのは、自宅から徒歩12分、月額2万円の駐車場でした。

「車に乗る前に、12分も歩くのか…」

「でも、今はほかに空きがないんだよ」

夫婦は近くの空きを探し続けながら、その駐車場を契約することになりました。

年間12万円の負担増。「家を買うときに考えておけばよかった」

駐車場代は月1万円から2万円へ。差額は月1万円、年間では12万円です。住宅ローンの返済に加えて、毎月の固定費が増えることになりました。

負担はお金だけではありません。出勤前には車を取りに歩き、帰宅後も駐車場から自宅まで歩く必要があります。雨の日や荷物の多い日は、以前との違いを強く感じたそうです。

「隣に停められるから、この家でも大丈夫って言っていたよね…」

妻の言葉に、Aさんは返す言葉がありませんでした。

家そのものを気に入っていても、毎日の通勤と家計には不満が残る。隣の駐車場を使えることが、夫婦の暮らしを支える大きな条件だったのです。

家を買う前に「2台目の駐車場所」も確認する

車を複数台使う家庭では、購入する住宅の敷地内に必要な台数を停められるか確認しましょう。月極駐車場を利用する場合は、「今は借りられる」だけで判断しないことが大切です。

借りる側を保護する借地借家法(建物の所有を目的とする土地の賃貸借や、建物の賃貸借において借りる人を保護する法律)が適用される住宅などと違い、一般的な屋外の月極駐車場には、原則として同法が適用されません。契約条件によっては、貸主から1ヶ月前に予告されて解約となる場合もあります。料金だけでなく、契約期間や貸主からの解約条件にも目を通しておきましょう。

ただし、購入者だけが注意すればよいという話でもありません。仲介会社が購入判断に影響する閉鎖予定を把握している場合には、説明が必要になることがあります。予定を知らなくても、買主がその駐車場を使う前提なら、継続利用が保証されていないことを伝え、契約条件の確認を促す配慮が求められます。

周辺の別の駐車場の距離や料金、空き状況も調べ、借り替えで費用や通勤の負担が増えても対応できるか、購入前に考えておきましょう。



筆者:合同会社ゆう不動産 代表 岩井佑樹

不動産売買の専門家として仲介・査定・買取に携わりながら、不動産Webライターとして1,000記事以上を執筆。「売る力×伝える力」を軸に、情報発信と販売の両面から不動産の価値を高めている。派手さよりも誠実さを大切にし、地域に寄り添う姿勢で「早く・高く・安心」の取引を支える不動産の専門家。


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