「共働きなら大丈夫」“6,000万円のペアローン”を組んだ30代夫婦→3年後、待ち受けていた予想外の事態に“血の気が引いたワケ”

2026.10.26

皆さん、こんにちは。現役銀行員ライターの加藤隆二です。

結婚して世帯収入が増えると「ペアローン」が非常に魅力的な選択肢に見えますよね。夫婦二人のフルタイム収入を合わせれば、単独では届かないような理想の住まいも手に入ります。しかし、その「今の収入」がずっと続くという前提こそが危険なのです。

今回は、タワーマンションを購入するために高額なローンを組んだあるご夫婦が、数年後に大きな危機に直面してしまったエピソードをご紹介します。果たして、何が彼らを追い詰めたのでしょうか。

※事例は、個人が特定されないよう内容を一部変更しています。

不動産営業の言葉と6,000万円の決断

数年前、銀行窓口に30代前半の共働きご夫婦、Aさんご夫妻（仮名）がご相談にいらっしゃいました。

お二人は不動産会社の言葉に後押しされ、「共働きなら大丈夫」と都内のマンション購入のため、夫婦それぞれで3,000万円ずつ、計6,000万円のペアローンを組む決断をされました。

当時の審査基準やご年収からすれば、たしかに「借りられる額」ではありました。

産休・育休で一変した家計。引き落とし口座を見て絶句

順風満帆に見えたお二人の生活ですが、数年後のライフステージの変化によって、家計の状況は一変してしまいます。

購入から3年後、妻が第一子を出産し、産休・育休に入ることになりました。当然、妻の収入は育児休業給付金などに切り替わり、手取り額は以前より大きく減少します。しかし、ペアローンによる返済額は容赦なく引き落とし続けられます。

ある日、妻が何気なく引き落とし口座の残高を確認すると、あれだけあった貯金がみるみる減っており、「このままでは数ヶ月後にローンが払えなくなる！」と顔面蒼白になったそうです。

慌てて銀行へ相談に駆け込んでこられたときの、血の気の引いたお顔を今でも覚えています。

安全なローン計画は「天候を読む」のと同じ

ローン審査や資金計画は、海釣りにおいて急な潮目の変化や天候の崩れを事前に予測して備えるのと同じです。

晴れている「今」だけを見て出航するのは非常に危険です。マイホーム購入は人生最大の買い物だからこそ、万が一の事態にも耐えられる計画が不可欠です。

この例では、夫婦どちらかの収入が減少した事態、つまり「産休・育休時のシミュレーション」を契約前にしっかりとしておくべきだったのです。

こういった場合は、片方の収入だけでも無理なく返済できる額をベースに安全基準を設定するか、世帯収入の変動に耐えられるよう頭金を十分に用意することに注意すべきです。

もし、すでにAさんご夫妻のような状態になってしまったら、すぐに借入先の金融機関へ相談し、一時的な「返済条件の変更（リスケジュール）」などを申し出ることで解決（改善）できる可能性があります。決して一人で抱え込まず、早めに私たち銀行員にご相談ください。大切なマイホームを手放さないためにも、余裕を持った資金計画を立てていきましょう。

執筆者：加藤隆二

現役銀行員ライター。保有資格：FP2級（個人資産相談業務）
銀行勤続30年以上の豊富な融資・預金業務の現場経験を活かし、生活に直結するお金のリアルな事情を発信し続けています。