「知らないうちに引かれている」1,000万円貯めた女性が明かす、“気づかずに支払っているお金”に「大切」「給与明細を確認」

節約や暮らしの工夫について発信しているYouTubeチャンネル「トトのゆる節約とミニマル暮らし」。

2026年9月6日に公開された『【要注意】節約しても貯まらない本当の理由｜知らないうちに引かれているお金6選』では、手取り30万円台・ボーナスなしの4人家族で、4年間で1,000万円を貯めたというトトさんが、普段の生活のなかで気づかずに支払っているお金について紹介しています。

動画では、税金や社会保険料などの負担の大きさを示す「国民負担率」についても取り上げています。トトさんは、こうした数字をきっかけに、生活費を節約するだけでなく「自分たちが何にお金を支払っているのか」を知ることも大切だと話していました。

今回は、動画で紹介された内容の中から、いくつか見ていきましょう。

電気代に含まれる「再エネ賦課金」

まず紹介するのは、毎月の電気料金に含まれている「再生可能エネルギー発電促進賦課金」です。

これは、太陽光や風力発電された電気を買い取るために、電気を利用する人が負担しているものです。トトさんの家庭では、夏の電気代1万1,413円のうち、1割以上の1,408円が再生可能エネルギー発電促進賦課金だったといいます。

普段は電気料金の合計金額だけを確認している人も多いかもしれません。どのようなお金が含まれているのか、一度内訳まで確認してみると新たな発見がありそうです。

続いては、「子ども・子育て支援金」です。

子ども・子育て支援金制度は、子育てに関するさまざまな施策の財源に充てるため、2026年度から始まった制度です。

会社員などが加入する被用者保険では、2026年4月分から支援金の負担が始まり、原則として5月の給与から天引きされています。

また、会社員だけではなく、国民健康保険などの加入者も対象となります。

トトさんは、まずは給与明細などの控除欄を確認して、どのようなお金が引かれているのかを見てみることをすすめていました。

続いて紹介されたのは、「住民税」です。

トトさん自身、会社を辞めてフリーランスになった翌年、住民税の納付書が届いたときに金額の大きさに驚いたといいます。

住民税は前年の所得をもとに計算されるため、退職や独立によって現在の収入が減っていても、前年の所得に応じた住民税を納めることになります。

会社員のときは給与から天引きされているため、あまり意識していない人もいるかもしれません。

トトさんは、転職や独立を考えている人に向けて、退職後に支払う住民税を見越して、その分のお金をあらかじめ確保しておくと安心だと話していました。

最後は、「医療費控除」です。

医療費控除は、自分や生計を一にする家族のために支払った医療費が一定額を超えた場合に受けられる所得控除です。

控除額は、実際に支払った医療費から保険金などで補てんされた金額を差し引き、さらに原則として10万円を差し引いて計算します。

ただし、総所得金額等が200万円未満の場合は、10万円ではなく総所得金額等の5%が基準となります。

また、一定の要件を満たせば、通院にかかった電車やバスなどの交通費も対象になります。

トトさんは、「引かれるものは自動で引かれる一方、戻ってくるものは自分から申請しないと戻ってこない」と話し、まずは医療費のお知らせや領収書を確認することをすすめていました。

今回は、トトさんが紹介していた、普段の暮らしのなかで負担しているお金や知っておきたい制度を紹介しました。

節約というと、食費や日用品などの支出を減らすことに目が向きがちです。しかし、毎月の電気料金や給与明細を確認し、自分が何にどれくらいのお金を支払っているのかを知ることも、家計を考えるうえでは大切です。

トトさんは動画の最後に、お金がどのように引かれ、何に使われているのかを知ることの大切さについても話していました。

まずは身近な明細を確認するところから、自分が支払っているお金について知ることを始めてみてはいかがでしょうか。

※本記事は動画の権利者に許諾を得た上で制作・公開しています。
※本記事は一般的な制度の概要を解説したものです。実際の控除額や適用条件については、国税庁や自治体、専門家（税理士等）にご確認ください。