両家への挨拶目前で…43歳男性「先に知りたかった…」→6回目のデートで、40歳婚活女性から明かされた“予想外の事実”に唖然

2026.9.24

皆さま、こんにちは。婚活アドバイザー・恋愛コンサルタントの望月椏栖華です。

結婚後の家計について話すとき、多くの人がまず確認するのは家賃や生活費、貯蓄の方法ではないでしょうか。

ただ、独身時代から続いている支出の中には、結婚後もそのまま続けたいものがあります。特に親への仕送りは、本人にとっては長年続けてきた家族への支援でも、結婚相手から見ると毎月発生する固定費の一つです。

今回取り上げる二人は、すでに両家への挨拶まで考えていました。
ところが家計を具体的に確認していく中で、男性はそれまで一度も聞いていなかった「毎月5万円」という支出を知ることになります。

両家への挨拶も見えていた二人に、大きなお金の問題はなかった

43歳のAさんは、40歳の女性と真剣交際に入り、結婚へ向けた話を具体的に進めていました。

女性は会社員として安定した収入があり、結婚後も仕事を続ける予定です。
Aさんも共働きを希望していたため、「二人で働けば無理なく生活できそう」という点では意見が一致していました。

これまでのデートでは、家賃をどの程度にするか、生活費をどう分けるか、毎月いくら貯蓄したいかといった話もしています。

どちらか一方がお金に極端に細かいわけでもなく、大きな浪費癖がある様子もありません。

Aさんは、金銭感覚についても比較的近い相手だと感じていたそうです。

真剣交際後には両家への挨拶の日程も話題に上がり、入籍後の生活を想定する段階へ進んでいました。

そのためAさんには、「今さら大きな前提が変わることはないだろう」という安心感もあったといいます。

「結婚しても5万円の仕送りは続けたい」で話が止まった

真剣交際後の6回目のデートで、二人は個室のある和食店を訪れました。

その日は、毎月の手取りから生活費や貯蓄をどう振り分けるかについて話していました。

お互いの負担額を確認している途中で、女性が思い出したように口にします。

「ちなみに、結婚しても親への5万円の仕送りは今まで通り続けたい」

Aさんは意味を確認するように、「毎月5万円？ずっと？」と聞き返しました。

女性によると、数年前から実家へ毎月5万円を送っているとのことでした。
親の生活費を補助する目的で始めたもので、今後も当面は継続したいと考えていたそうです。

Aさんは、親を援助していること自体を責めませんでした。

ただ、毎月5万円なら年間では60万円になります。

それまで二人で年間の貯蓄額や住居費について話していたにもかかわらず、この支出について一度も聞いていなかったことが気になりました。

Aさんが「それ、今までのお金の話では出てこなかったよね」と伝えると、女性は「自分のお金から出してるから、家計とは別だと思ってた」と答えました。

女性には“家族への責任”、男性には“夫婦の固定支出”だった

女性にとって、仕送りは結婚を機に始める新しい支出ではありませんでした。

独身時代から自分の収入の中で続けており、そのうえで生活や貯蓄も成り立っています。
そのため、「結婚したから相手に負担してもらう」という感覚はありません。

むしろ、自分が働いて得た収入の一部を家族へ送ることは、これまで通り自分で責任を持つ領域だと考えていました。

一方、Aさんの見方は少し違いました。

結婚後も女性が仕事を続け、その収入から5万円を出すこと自体には理解を示しています。
ただ、年間60万円の支出が何年も続けば、住宅購入や夫婦の貯蓄にも影響する可能性があります。

「自分のお金だから関係ない」と完全に分けられる金額なのか、Aさんには疑問が残りました。

さらに気になったのは、いつまで続く予定なのかも決まっていなかったことです。

現在は5万円でも、親の状況が変われば金額が増える可能性はあるのか。
反対に、一定の時期で終了する予定なのか。

Aさんには、仕送りの是非よりも、結婚後にも続く支出の全体像が見えていないことのほうが不安でした。

「やめてほしい」ではなく、今後の条件を確認することにした

Aさんは女性へ、「仕送りをやめてほしいわけじゃない。でも、結婚後のお金の話なら先に知っておきたかった」と伝えました。
女性もそこで初めて、自分では個人的な支出だと思っていた仕送りが、Aさんには家計に関わる情報として映っていると分かります。

二人は入籍時期の話をいったん止め、仕送りについて具体的に整理することにしました。

まず確認したのは、現在の5万円が何に使われているのかです。
次に、今後どれくらいの期間を想定しているのか、金額が増える可能性はあるのかも話しました。

女性自身も、「親が必要としている間は続けたい」という考えはあったものの、終わりの条件までは明確にしていません。そこで、結婚後も5万円は女性の収入から継続しつつ、家計全体の貯蓄目標を圧迫する状況になれば二人で見直すことにしました。

また、今後仕送り額を増やす必要が出た場合には、女性だけで決めず、事前にAさんへ相談するという方向でも一致しています。Aさんにとって大切だったのは、親への援助を止めることではありませんでした。

夫婦の将来に影響する可能性がある支出だからこそ、存在と見通しを共有しておきたかったのです。女性もその点を理解し、二人は仕送りを含めた状態でも無理のない家計になるかを改めて計算することになりました。

結婚前から続く支出ほど、早めに共有しておく

親への仕送りには、家庭ごとに異なる事情があります。
長年支えてもらった親へ恩返しをしたい人もいれば、生活上の事情から継続的な援助が必要な場合もあるでしょう。

そのため、「仕送りをしているから問題」「結婚したらやめるべき」と一律に考えることはできません。

ただし、毎月一定額が出ていくのであれば、結婚後の生活設計に影響する可能性はあります。
確認したいのは金額だけではありません。

いつ頃まで続く予定なのか、将来増額する可能性があるのか、夫婦の貯蓄が厳しくなった場合にはどうするのか。

こうした点まで共有できれば、相手も具体的な条件として考えやすくなります。

また、「自分の収入から出すから問題ない」と考える場合でも、結婚後に住宅購入や老後資金などの共通目標を持てば、完全に切り離せないことがあります。

反対に、相手の仕送りを知った側も、金額だけを見てすぐに否定するのではなく、背景や継続期間を聞くことが大切です。
結婚前から続いている支出は、本人にとって当たり前になっているぶん、話題に上がりにくいことがあります。

だからこそ、家計について話すときは、生活費や貯蓄だけでなく、今後も継続する固定支出がないかまで確認しておくとよいでしょう。

※掲載しているエピソードは、プライバシー保護のため一部内容を改変・再構成しています。

執筆：望月椏栖華
婚活アドバイザー・恋愛コンサルタント。結婚相談所での会員サポートや、お見合い・仮交際・真剣交際に関する相談対応を経験。婚活中の男女に向けて、交際の進め方やコミュニケーションに関するアドバイスを行っている。