食べ残しのパスタを持ち帰るだけで950円？米飲食店に批判殺到

アメリカ・ノースカロライナ州シャーロットのスポーツバー「STATS」で、食べきれなかったパスタを持ち帰ろうとした客の会計に6ドル（約950円）が上乗せされ、SNSで批判が集まっている。店側は「容器代ではない」と説明したものの、かえって混乱を招いている。（フロントロウ編集部）

レシートに記された「6ドル」

発端は、この店の常連だという女性がThreadsに投稿した1枚のレシートだった。そこにはケイジャン・アルフレードパスタの代金28ドル（約4,500円）、サービス料、チップ、税金に加え、持ち帰り用の容器代として6ドルが記されていた。女性は「警察を呼ぶわ…こんなの犯罪にするべき！」と書き込み、投稿の表示回数は86万8,000回を超えた。

女性によると、店員からは「パスタは割引価格で提供しているので、持ち帰るなら追加料金がかかる」と言われたという。女性はグループで来店し、ボトル入りの酒やショット、水たばこまで注文しており、食べきれなかったパスタを持ち帰るために容器を頼んだだけだった。

女性は、金額そのものに怒っているわけではないと強調する。「この店のパスタが普段30ドルくらいなのは知っています。問題は持ち帰り用の容器に料金を請求されたこと」と説明し、「お腹いっぱいになっちゃいけないってこと？」とこぼした。

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店側は「通常価格に戻しただけ」と説明

批判が広がると、STATSは公式Instagramで声明を発表した。毎週水曜日はパスタを半額で提供しているが、これは店内での飲食を対象としたキャンペーンで、持ち帰る場合は通常価格が適用されるという。店側は、6ドルは容器代ではなく、通常価格に戻すために会計システム上で調整した差額だと説明している。

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一方、店のメニューによると、このパスタは14ドル（約2,200円）から提供されており、具材を追加すると価格が変わる仕組みになっている。米New York Postは、女性がどの具材を選び、実際にいくら割り引かれていたのかは不明だと伝えた。SNSには「店内で食べているのに、デリバリーアプリ並みの料金を請求されるなんて」といった声も寄せられ、店側の説明に疑問を抱く人も出ている。

日本では食べ残しの持ち帰りを後押しする指針も

食べ残しの持ち帰りは、日本でも身近な話題だ。消費者庁と厚生労働省は2024年12月25日に「食べ残し持ち帰り促進ガイドライン」を公表。消費者の自己責任を前提に、食品ロスの削減に向けた食べ残しの持ち帰りに関する基本的な考え方や、食品衛生上の注意点をまとめている。

今回の騒動を受け、STATSは今後、価格調整の内容がレシートの明細に正確に反映されるよう、会計システムを見直すとしている。