スクールに通わず独学で狙える「国家資格」3選！仕事や転職にも活かせる実用資格を紹介

 

「国家資格に興味はあるけれど、スクールや資格講座に通う時間や費用が気になる」という人もいるのではないでしょうか。

国家資格のなかには、学校やスクールへの通学を前提とせず、独学で試験合格を目指せるものもあります。

今回は、IT・金融・不動産と異なる分野から、仕事や転職にも活かせる国家資格を3つ紹介します。

ITエンジニアを目指すなら「基本情報技術者試験」

 

基本情報技術者試験は、ITエンジニアとして必要な基礎知識や技能を問う国家試験です。

試験は科目Aと科目Bに分かれ、科目Aは90分で60問、科目Bは100分で20問。

IT全般の基礎知識に加え、システムの設計・開発・運用やプログラミングなどに関する知識・技能が問われます。

IPA（独立行政法人情報処理推進機構）が「ITエンジニアの登竜門」と位置づけている試験で、IT業界への就職・転職を考えている人はもちろん、エンジニアとして基礎力を身につけたい人にも選択肢となる資格です。

参考：IPA「基本情報技術者試験」

金融業界で活かせる「貸金業務取扱主任者」

 

貸金業務取扱主任者は、貸金業務に関する法令や実務などの知識を問う国家資格です。

受験に学歴・年齢・性別・国籍などの制限はありません。

試験は50問の4肢択一方式で、試験時間は2時間。貸金業に関する法令や実務、資金需要者等の保護、財務・会計など幅広い分野から出題されます。

貸金業者は営業所や事務所ごとに、一定数の貸金業務取扱主任者を置く必要があります。

なお、貸金業務取扱主任者になるには、資格試験の合格後に主任者登録が必要です。

2025年度試験の合格率は32.5％。決して簡単に取得できる資格ではありませんが、貸金業界や金融分野で働く際に専門知識を活かせます。

参考：日本貸金業協会「貸金業務取扱主任者」

不動産業界の定番国家資格「宅地建物取引士」

 

「宅建」の略称で知られる宅地建物取引士は、不動産取引に関する専門知識が問われる国家資格です。

試験は50問の4肢択一方式で、宅地・建物についての権利や法令上の制限、税、宅地建物取引業法などが出題されます。

2025年度試験の合格率は18.7％でした。

宅地建物取引業者には、事務所などに一定数の専任の宅地建物取引士を置くことが求められています。

また、重要事項の説明など、宅地建物取引士が行う必要のある業務もあるため、不動産業界への就職・転職でも活かしやすい資格です。

なお、試験に合格しただけでは宅地建物取引士として業務を行うことはできません。

宅地建物取引士になるには、試験合格後に資格登録を受け、宅地建物取引士証の交付を受ける必要があります。

参考：一般財団法人 不動産適正取引推進機構「宅建試験の概要」

まとめ

国家資格というと専門学校やスクールに通うイメージもありますが、独学で試験合格を目指せる資格もあります。

ただし、独学で挑戦できることと、簡単に取得できることは別。

出題範囲や試験の難易度を確認し、自分の仕事や今後のキャリアに合った資格から検討してみてはいかがでしょうか。