QUEEN（クイーン）をトリビュートし続けて34年！日本国内のトリビュートバンドとしては最大規模の動員を誇り、その演奏力もピカイチの“GUEEN（グイーン）”。 2023年の春と秋の定例リサイタルはソールドアウト。多くの...

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商品開発のトータルな企画・デザイン・コンサルティングと食品・包装資材等の販売を手掛けるTP東京は、紀ノ國屋と共同開発したアップサイクルの新商品「コーヒーかりんとう」349円(税込)を、紀ノ国屋の各店舗(一部店舗を除く)にて12月13日(水)より販売している。 紀ノ国屋では初のアップサイクル商品 アップサイクル商品とは、これまで廃棄されていたものに手を加えて、新たな価値を生み出し別の製品として生まれ変わらせること。 「コーヒーかりんとう」は、紀ノ国屋で人気の「紀ノ国屋 アイスコーヒーブラック」を製造する過程で出る抽出後のコーヒー豆かす(コーヒーグラウンズ)をアップサイクルした商品。この共同開発プロジェクトは、美味しさを追求しながら食品ロスの削減を目指した紀ノ国屋では初めてのアップサイクル商品となる。 甘いものが苦手な人も楽しめる 「紀ノ国屋 アイスコーヒーブラック」は、宮城県仙台市の服部コーヒーフーズで製造されている。コーヒー豆のブレンドにこだわり、アラビカ種、カネフォラ種をブレンドすることで、アイスコーヒーに適した苦みに特徴があり、さらにネルドリップ製法で雑味をろ過することで、すっきりとした後味に仕上げた人気商品だ。 この商品の製造過程で排出されたコーヒーグラウンズは、通常は廃棄されているが、コーヒーグラウンズに熱をかけながら細かく粉末状にしたことで、かりんとうの原料としての再利用が可能となり、食品ロス削減を実現した。 コーヒーグラウンズパウダーを原料としたかりんとうは、コーヒーのほろ苦さと香り、風味をいかした味わいに仕上がっており、甘いものが苦手な人も楽しめる商品に仕上がっている。 かりんとうの原料にもこだわり 「コーヒーかりんとう」の製造元は、北海道旭川市で「北かり」の愛称で親しまれている、昭和6年創業の老舗メーカーの三葉製菓。北海道産だけにこだわったオリジナルブレンドの小麦粉と、すっきりした甘さが特徴の北海道産てんさい糖を使用している。 原材料の配合を工夫し、かりんとうを仕上げることで、コーヒーの風味とほろ苦さを保ったまま、さくさくの食感と美味しさを生み出した。 美味しさを追求しながら食品ロスの削減を目指した、紀ノ国屋初のアップサイクル商品「コーヒーかりんとう」を味わってみては。 商品詳細：https://tp-tokyo.jp/article/works/2569/ (江崎貴子)

ストレートプレス

この連載は、少子化対策を主テーマとするものではありません。女性（そして男性も）が、窮屈な思いをせず生きていくためには、どうしたら良いかを考えています。「私は一生独身で通し、そのための貯蓄も万全だ」 「将来、老後は施設に入って過ごす。なんの心配もない」もちろん、そんな主義・信条も認めるべきでしょう。

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本連載では、少子化にまつわる「心の問題」を書いてきました。最後は、多くの日本人がアレルギー反応を示すため、議論の俎上そじょうに上りにくい問題を考えていきたいと思います。取り上げるのは、婚外子、養子、LGBTカップルの出産、精子・卵子提供というナーバスなテーマ。政治主導では、結婚に関する価値観など「議論に長い時間がかかるもの」や今回取り上げる「タブーとされてきた分野」は脇に置かれる傾向があります。一般民衆の投票で選ばれる議員は、任期中に成果が出しづらいことや、反対派から返り血を浴びるテーマは忌避するからです。

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「女性は男性に、自分以上の学歴・地位・収入を望む」という昭和の結婚観は、現在でも根強く残ります。しかし、学歴も職歴もどんどん平等化していけば、当然女性は、「自分より上」の男性を見つけにくくなっていきます。少子化→未婚・晩婚化問題を考える上で、一番厄介になりそうなのが、この問題ではないでしょうか。

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前回は、子育て世代の育児負担が減り、自由時間が増えるような変革を考えました。こんな方向に社会が変われば、「結婚してもいいな」「子どもも欲しい」と考える人が増えていくでしょう。ただ、それでも大きな問題が一つ残ります。それは、「ふさわしい相手が見つかるか否か」という切実な話です。この時に、大きな障害となっているのが「昭和の結婚観」だと第10回目に書きました。

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少子化は、お金や出会いの確率の話だけではなく、「心」の問題が大きい。その解決のために何をすべきか、引き続き考えていきます。前回は、「30歳女性の重荷」を軽くする方法を書きました。今回は、かなり直接的な話です。出産・育児の負担をどのように減らすか、を考えていくことにしましょう。

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なぜ少子化対策はうまくいかないのか。大きな理由の一つとして、対策のほとんどが経済的な部分に傾き、「心」の部分に無頓着であることではないでしょうか。ともすると、女性は子どもが産むのが当たり前、それが生きがいと考えがちです。が、過去の歴史を振り返れば、女性が家に入って子を産み、育ててきたのは、「そうするしか」生きるすべがなかったから、という側面があります。そのことがえてして忘れられがちです。

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※本稿は、牛窪恵『恋愛結婚の終焉』（光文社新書）の一部を再編集したものです。いまや、結婚後もなんらかの仕事を続ける女性が、約8割存在します。また近年は第一子出産後も、既婚女性の4割強しか仕事を辞めません（「第16回出生動向基本調査」）。そんななか、男性の5割弱が未来の妻に「経済力」を求めるようになりました。ゆえに令和のいまは、男性に限らず女性自身も、未婚段階から「年収200万円にも満たない自分は、きっとこの先も結婚できない」や「非正規（雇用）だから、どうせ異性との出会いもない」など、結婚に後ろ向きなケースが目立つのです。

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不妊治療の歴史はまだたった40年――その間、技術は大きく進化を遂げ、その勢いは近年ますます増しています。今、夢のように思っていることが、10年後には当たり前になっている可能性も高いといえるでしょう。その一端をここでお見せし、将来を考えていくことにします。女性の不妊症治療の話ばかりをしてきたので、男性側にも目を向けてみましょう。実際、不妊の原因は、3分の1が女性にのみ責任があり、3分の1が男性にのみ責任があり、残りの3分の1は両方に責任があると言われています。男性側の不妊症はかなり大きな問題なのです。

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2回にわたり、40代でどれだけ産めるのか、という話を書いてきました。要約すれば、自然妊娠でも7割以上の女性が出産可能であり、加えて高度医療を使えば、その確率は9割に届くというところです。本稿では、日に日に進化する不妊治療の技術に迫ろうと思います。さんざん「早く嫁げ」「早く産め」と言われてきた女性たちにとって、「40歳、産めます」という話は、心地よさを通り過ぎて、どこか胡散臭く感じられるのではないでしょうか。

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女性は30歳になると、出産適齢期という重石が心に軋み出すと、前回書きました。ただ、よく調べると、言われるほど40代の妊孕力（子どもを産む力）は下がっていないということは、お分かりいただけたでしょう。この話を書くのに、私もためらいがありました。世の中で言われる通り、若いうちのほうが出産確率は高い。出産後の体調なども交えて考えれば、間違いなく出産は若いうちにしたほうが良いでしょう。だから、相手がいて産む余裕もある女性に、いたずらに出産を後ろ倒しすることを私は勧めていません。

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当たり前ですが、女性は、子どもを産むために生まれてくるわけではありません。女性は、結婚するため、キャリアを磨くために生まれて来るわけでもありません。結婚も出産もキャリアもみな、生きていく過程の一選択肢にすぎないはずです。それが、いつのまにか主客転倒し、結婚、家庭、子ども、キャリア、ともすれば夫の人生や国家、社会、経済が主語になってしまいます。

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1990年台の不況により「お嫁さん輩出」社会に綻びが生じ、そこから女性活躍の芽が息吹きました。20余年かけて、ようやく女性活躍が花咲きだした頃に、未婚・晩婚問題があだ花のように燃え盛っています。その理由は、意外なところにあります。それは、未婚者の心に残る「昭和」。

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1980年代から連綿と女性のライフサイクルの変化を振り返ると、それは以下のような流れになることが、前回（「『職場から“いい男”が消えた』自分と同格かともすれば自分以下…結婚しない女性が急増した本当の理由」）わかりました。端的に言えば、不況と少子化により、社会は女性に「お嫁さん」になることよりも、「働くこと」を要望するようになり、女性たちがそれに応えた結果、晩婚・未婚化が高進し、少子化に輪をかけたということでしょう。

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さて、いよいよ本丸の晩婚・未婚化の原因探求に移ります。それを探るカギとして、初婚年齢と、出会った年齢、交際期間それぞれの平均値をプロットしたのが、図表1です。女性の場合、結婚年齢は上がり続けていますが、出会いの年齢は、1997年までは、一貫して22歳代でした。結婚相手との出会いは決して遅れていなかった。とすると、その間の晩婚化は、交際期間の長期化により起きていたことになります。この「交際期間が長期化」の理由が、「見合い結婚の減少」と「恋愛結婚の増加」なのです（図表2）。

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社会はまことに勝手なものです。世代人口が多くて、男性だけで仕事を賄えた昭和期には、女性たちは「働かない」ことを要請されました。同時に、産業界・教育界は足並みをそろえて、女性が「お嫁さん」になるよう水をももらさぬ体制が確立されていきます。ところが、不況により企業経営に暗雲が漂い、事務職採用を閉じると、短大卒→一般職という道が閉ざされ、女性は4大に進学し、総合職として働くようになりました。。こうして2000年台初頭に、女性総合職のボリュームゾーンが生まれます。この「フロンティア」女性たちは、何の準備もないままに、男社会の荒波に放り込まれたといっても相違ないでしょう。

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前回は、欧米で第2次世界大戦後に、急激に女性の社会進出が広がった理由を、各国の事情に合わせて説明しました。北欧、アメリカ、フランス、オランダのケースからわかるのは、経済要因や人口構成の変化、社会問題などが重なり、女性が働くことへの要望が高まったときに社会変化が起きていることがお分かりいただけたでしょう。

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