最悪の新生活に!? いわくつきの“事故物件”を見分けるコツ5つ

もうすぐ4月。新しく迎える環境に期待と緊張を抱えている人も多いのではないでしょうか。

仕事の都合や子どもの事情などでこの時期に引っ越しをする人は少なくありませんが、そんなときに気をつけたいのが“事故物件”。

不動産屋とじっくり話し合いながら決めたお目当ての住居が、実はいわくつきの事故物件だった……なんて最悪ですよね。

そこで今回は、事故物件の簡単な見分け方について紹介します！

●事故物件の定義

そもそも、事故物件とはどういう物件のことを言うのでしょうか。

一般的には建物内および敷地内で自殺・他殺・自然死・不審死・事故死などが起こったことのある物件のことを指します。

簡単に言うと、過去に人が死んだことのある物件ですね。

このような物件は『心理的瑕疵物件』と呼ばれることもあり、住人にとって心理的な欠点・傷を与える可能性のある物件として、宅建業法35条で不動産業者に告知義務が課せられています 。

そのため、何も知らずに事故物件を借りようとしても、不動産業者から「ここは以前○○がありまして……」と前もって告知されます。

なお、周辺に火葬場があったり、暴力団事務所などがあったりする場合も心理的瑕疵物件として扱われることがあります。

●事故物件の告知義務を守らない業者も

不動産業者にとって、なかなか入居者の決まらない事故物件は悩みの種です。どんなにその物件の良いところをアピールしても、過去に人が死んだというだけで誰も借りようとしないからです。

そのため、経営がうまくいっていない業者の場合、事故物件であることを隠して 売ったり貸したりすることもあるようです。

また、事故があった後に誰か一人でも住めば、その後は告知義務がなくなるため、わざと短期間だけ知り合いに住ませる等の手段を使って普通の物件扱いするケースもあるようです。

法律では告知が義務付けられている事故物件ですが、業者が悪徳であれば知らず知らずのうちに事故物件に住んでいた、なんてことも大いにあり得るのです。

●事故物件の見分け方5つ

告知義務を守らない悪徳業者がいる以上、私たちは自分で自分の身を守る必要があります。

そのためには、事故物件を見分ける力をつけておくことが大切です。

●（1）他の同じような物件と比べて格段に家賃が安い

部屋を探すとき、なるべく家賃の安いところに住みたいと思うのは皆同じだと思います。

しかし、家賃の安い部屋というのは、大抵バストイレが一緒だったり、1Rだったりと何かしらの妥協ポイントがあるものです。

ただし、中には設備も部屋の間取りもそれなりに充実しているのに、なぜか他の同じような物件と比べて家賃が格段に安いものがあります。

これには半地下で湿気が溜まりやすかったり、周囲の騒音がひどかったりといった条件がいろいろ考えられますが、悪い要因が何一つないのに家賃が安い場合は要注意 です。

そこは過去に事件があった事故物件かもしれません。家賃の安さに違和感を抱いたら、必ず業者にその理由を訊ねるようにしましょう。

●（2）事故物件検索サイトを活用する

インターネット上では、事故物件を検索できるサービスが存在します。自分が住んでいる地域、あるいはこれから住もうとしている地域に絞り込んで事故物件を検索することができます。

こうしたサービスを使ってみると実感するのですが、事故物件というのは予想以上に多い ものです。

私自身、自分が住んでいる地域の事故物件を検索したら二軒隣の物件が過去に殺人が起こった物件だったことが分かってゾッとした経験があります。

これから部屋を探すという人は事前に周辺地域を検索しておくようにしましょう。

すでに長く入居しているという方は、知らない方が幸せということもあるかもしれませんのでオススメできませんが……。

●（3）一部分だけ不自然にリフォームされている

部屋の一部だけ不自然にリフォームされている物件も要注意です。

一部のフローリングだけ妙に新しかったり、部屋の中全体は古いのにお風呂だけ妙にキレイだったり……。もしかしたら、そこは人が死んでいた場所かもしれません。

一部分だけ不自然にリフォームされていると感じたら、なぜ一部分だけなのか をきちんと業者に聞くようにしましょう。

●（4）定期借家として出している

借りて住める期間が前もって決められている“定期借家”にも注意が必要です。

上述したように、事故物件はその後一人でも入居者がいれば告知義務が発生しません。

そのため、定期借家として貸し出して、短期間で普通の物件に戻す というやり方を狙っている場合があります。

●（5）不動産屋に直接聞く

これは一番手っ取り早い方法ですが、部屋を探しているときに「告知事項などありますか？」と業者の人に聞きましょう。

わざと事故物件ということを隠していた業者でも、直接聞かれてそれを否定すれば「嘘をついた」ことになりますから、後々もめたときに圧倒的に不利になります。

●すでに住んでいる部屋が事故物件だったら……

事故物件検索サイトなどでもし自分が住んでいる部屋が事故物件だと知ってしまったら、迷わず大家と不動産会社に電話しましょう。

告知義務を果たさずに契約されていた場合、その部屋から引っ越す代金を負担してもらえるだけでなく、仲介手数料や礼金なども取り戻せる可能性があります。

もし相手がはぐらかしたり、開き直ったりするようなら、宅建協会に相談するか、弁護士に相談して訴訟の準備をしましょう。

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いかがでしたか？

部屋を借りて新生活を頑張ろうと思っていたのに、実は住んでいるところが事故物件だったらやる気が一気になくなりますよね。

事故物件の見分け方を知り、疑問に思うことがあれば必ず不動産会社に質問するようにしましょう。

あなたの新生活がより良いものになるよう祈っています。

【参考リンク】
・不動産相談所 | 東京都宅建協会（http://www.tokyo-takken.or.jp/consult/index.html）
・入居者が物件内で死亡した場合の対応 | 法律事務所オーセンス（http://tateake.authense.jp/article/yanushi_07.html）

●文／パピマミ編集部
●モデル／ゆみ