東宝・松岡宏泰社長×米アカデミー賞CEOビル・クレイマーが語り合う、映画と配信作品の共存と映画のグローバル展開

現在開催中の第39回東京国際映画祭(TIFF)で、米アカデミー賞を主催する映画芸術科学アカデミーとの特別企画「アカデミー・イン・東京」が10月29日に東京ミッドタウン日比谷ホールで開催された。東宝株式会社代表取締役社長の松岡宏泰と、映画芸術科学アカデミーのCEOビル・クレイマーが、映画などの映像コンテンツのグローバル展開や、日本映画のいまについて語り合った。MCは東京国際映画祭フェスティバル・ディレクターの久松猛朗が務めた。

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久松がまず、映画産業を取り巻くグローバルな環境について、「2025年の世界の興行収入は、336億ドル、日本円にすると5兆3000億円と言われています。コロナ前の2019年に比べると、全世界で言うと79%、全米は76%、中国は80%回復しているものの、まだコロナ前には戻っていないんですね。この状況についてどう捉えていますか？」と質問。

クレイマーは「今年2026年は間違いなく映画館への回帰が見られ、大変嬉しく思っています。そしてミレニアル世代とZ世代は共有体験を愛しており、映画製作者が意図した通りの適切な上映や音響とともに、映画をスクリーンで観る体験を分かち合うことを好んでいるのです。パンデミックやアメリカでの組合のストライキが数年間にわたって状況を停滞させていましたが、現在は興行収入も映画館の観客動員数も大きく増加していて、非常に期待を持っています」といまの状況をポジティブに受け止めていると言う。

松岡も「『鬼滅の刃』や『国宝』のようなすばらしい作品があったことも大きいと思いますが、私の持論でいくと、コロナの時に日本では映画館にお客さんに戻ってもらおうと、いろいろなアクションを起こしました。映画館は換気が行き届いていることをアピールしたり、いろいろな作品をかけたり、コロナの最中にも映画館の熱を冷めさせないよう、業界全体で取り組んだことも功を奏したと思います。もちろん、まだ課題はたくさんありますが、日本の映画業界は良い状態に戻ってるんじゃないかなと私は思います」と手応えを口にする。

また、コロナ禍を経て、グローバルストリーマーと言われる配信事業の台頭も大きかったと話す久松。劇場公開と配信の共存について、クレイマーは「まず、アカデミーは劇場体験を極めて重視しています」としたうえで「最近、アカデミー賞作品賞の選考対象となるための要件を拡大し、作品賞の対象となるにはより幅広い劇場公開を必須としました。同時に、配信サービスはこの5〜7年、特にパンデミックの時期において、映画を鑑賞するための確固たる手段となりました。両者は共存可能です」と捉えている。

続けて「劇場体験に代わるものはありません。しかし、配信各社によって、新進の映画製作者や多様な声、国際的な映画が世界中のより幅広い観客に届くようにもなっています。そのため、劇場体験と配信がどのように共存できるかを常に模索しており、アカデミー内でも共存しています」と語った。

松岡もクレイマーの考えを支持し「配信やプラットフォームというのは、テクノロジーの進化によって起きたことです。テレビやビデオ、ブルーレイもそう。コロナ禍で、外出はダメ、映画館でみんなで映画を観てはいけないとなった時、これはものすごく大きな勢いをつけました。でも、映画館の経営者や映画を作る人たちは思ったでしょう。果たして、それでいいんだろうか？と」と問いかける。松岡は「少なくとも我々は、配信だからということで、作り方を変えているつもりはないです。観客はどちらかというとSNSなど口コミの広がり方とか、この作品を観るか観ないかの判断基準が大きく変わってきているのではないかと」とコメント。

また、邦画、洋画のシェアがかつてと逆転したいまの映画マーケットについての話題へ。日本はかつて洋画が興行シェアの7～8割を占めていたが、いまは逆に邦画が7割くらいを占める。2025年は中国も自国のシェアが74%、インドでは90%となっていることについても触れられた。

松岡は「健全なマーケットは、自国映画と、海外、ほかの国の映画のバランスが取れていることかなと。また、日本の場合は、アニメと実写のバランスだけではなく、ブロックバスター的なものとミニシアターなどでかけられる独立系のエッジが切った面白い作品などのバランスも取れているのが理想形だと思います。いま、日本は自国の映画が75%くらいと言われていて、邦画の配給会社としては嬉しいと思うかもしれないけど、業界全体を観た時には、これ実はあまり健康的ではないんじゃないかな」と述べる。

ただ、コロナ禍で、配信により世界のさまざまな作品を字幕で観る機会が増えたことと、『ゴジラ-1.0』(23)の全米での大ヒットは大いに関係していると言う。「ビルさんもおっしゃってましたが、アメリカでは字幕を見る文化が、ほとんどなかったのです。だから、『ゴジラ-1.0』をアメリカで劇場公開する際に『今回、吹替版は作りません』と言われたとき、みんなびっくりしました。それで、字幕のみで公開したのに、あれだけの数字になったので、その変化を肌で感じました。また、ひと昔前なら、アジア映画はほとんど観られませんでしたが、『パラサイト 半地下の家族』が本家のアカデミー賞を獲ったことでも状況は変わりましたよね」とうなずく。

クレイマーも「『パラサイト 半地下の家族』がアカデミー作品賞を受賞したことは、まさに1つの転換点でした。ポン・ジュノ監督も『人々は、もはや字幕を恐れていない』といった趣旨のことを語っていましたが、本当にその通りです。つまり、映画の作られ方、宣伝のされ方、配給のされ方において、業界が真の意味でグローバル化してきました。これは映画ファンにとっても、共感を育むコミュニティにとっても非常に健全なことで、世界がより身近に、小さく感じられるようにもなっており、非常に喜ばしく思っています」とうれしそうに語った。

その後、質疑応答コーナーでは、アカデミー国際長編映画賞と作品賞の変化についての質問もあがる。クレイマーは「ここ数年、国際長編映画賞へのエントリー機会を拡大してきました。数年前には、母国を離れて暮らす難民の映画製作者が、受け入れ国の選考委員会を通じて作品を出品できるように規定を改定しました。これは亡命先で活動する製作者にとって大きな意味があり、そうした声や作品をすくい上げることは私たちにとって非常に重要です」とし、さらに「昨年は、提携する6つの映画祭の審査員賞などの受賞作が国際長編映画賞の対象となる規定を設けました。提携映画祭の数をさらに増やす予定ですので、続報をお待ちください。現時点では、国際長編映画賞を廃止する計画はありません。実際に非英語作品や国際映画がさまざまな部門でノミネートされるケースが増えており、各部門との融合がますます進んでいます」といまの状況を述べた。

最後に日本映画市場への見解を問われたクレイマーは「日本には映画製作における深く長い歴史があり、日本とアカデミーには何十年にもわたる深い結びつきがあります。日本は数年前にも国際長編映画賞を受賞し、これまでに2度受賞、15回ノミネートされています。私たちは日本映画の大ファンで、アニメーションにとどまらず、日本映画に対する需要や期待は非常に高く、私たちは日本からのすばらしいコンテンツをさらに求めています。ですから、日本の映画産業には大いに期待しています」と笑顔で語った。

フォトセッションでは、3人が熱い握手を交わし、笑顔で会見を締めくくった。

取材・文/山崎伸子