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「謝罪が遅い」「パフォーマンスだろ?」 田原氏「死んでしまえばいい」暴言問題の収まらぬ炎上…!『激論!クロスファイア』打ち切りへ

  • 2025.10.25

今週の話題をピックアップ!

ジャーナリストの田原総一朗氏(撮影:2023年6月)
ジャーナリストの田原総一朗氏(撮影:2023年6月)

LASISA編集部が、10月18日~25日までに公開された記事のなかで話題になった話題をピックアップします。今回は「田原総一朗氏の暴言問題」について。

炎上は収まらず…田原氏の「謝罪」と番組「打ち切り」へのSNSの反応

2025年10月19日に放送されたBS朝日『激論!クロスファイア』での田原総一朗氏による、高市早苗氏を念頭に置いた「あんな奴は死んでしまえ」発言。選択的夫婦別姓を巡る議論中の発言であり、録画放送にもかかわらず編集されずにそのまま放送されたこの暴言は、放送倫理を問う大規模な炎上を招きました。

問題発生から数日後の10月23日、田原氏はX(旧Twitter)での謝罪に追い込まれ、さらにBS朝日は看板番組であった『激論!クロスファイア』の終了(打ち切り)を決定。前回の記事では、この暴言が招いた初期の論点をまとめましたが、本稿では、田原氏の「謝罪」と番組の「打ち切り」という二つの節目に対して、SNSがさまざまな反応を見せており、事態の収束を許さない世論の厳しさを報じます。

「誠意が見えない」田原氏のSNS謝罪は火に油

問題の放送から4日後の10月23日、田原氏は自身のXアカウントを通じて謝罪文を公開しました。しかし、この「Xでの謝罪」に対する世間の反応は極めて冷ややかで、数百件のコメントのうち9割以上が批判的なトーンで占められました。

批判殺到「遅い、場所が違う、過去と同じ」

特に多数を占めた批判的な意見は、謝罪のタイミングと形式を問うものでした。「謝罪が遅いし、Xだけというのは誠意がない」「なぜ高市氏に直接謝罪しないのか」「番組内で謝罪せず、ネットの片隅で済ませようとした」といった声が多く見られました。ある批判的な投稿は9000件以上のいいねを集めるなど、批判投稿が圧倒的多数を占めています。

また、「高齢で判断力が低下しているのでは?」という擁護論に対しては、「どうせ野党応援の意図が透ける。謝罪はポーズに過ぎない」と、謝罪の動機そのものを疑う厳しい意見も目立ちました。さらに、過去にも公明党や中国ハーフに関する発言で物議を醸した経緯から、「過去の謝罪も薄かった。同じ過ちの繰り返しではないか」と、氏の言論人としての姿勢そのものを問う指摘もありました。

一方、「91歳の失言は仕方ない」「謝罪しただけでもマシ」といった擁護や中立的な意見も一部に存在しましたが、田原氏の謝罪は「不十分なパフォーマンス」として受け止められ、世論の趨勢を変えるには至りませんでした。

番組打ち切りは「当然の判断」しかし批判の矛先はBS朝日へ

田原氏の謝罪翌日の10月24日、BS朝日は『激論!クロスファイア』の番組終了(打ち切り)を発表しました。暴言を収録した録画をそのまま放送したという重大なミスを受け、当然の帰結とされましたが、この打ち切りへの反応もまた、テレビ局への厳しい責任追及が中心となりました。

「打ち切りは責任逃れ」テレビ局の姿勢に怒りの声

番組打ち切りという最も重い処分に対するSNSの反応は、二極化しつつも「テレビ局批判」という点で共通しました。

打ち切り判断自体には「暴言を垂れ流した時点で当然の打ち切り」「テレ朝のモラル崩壊だ」と、妥当とする声が多数派でした。しかし、批判の矛先は「なぜ録画で編集しなかったのか」という放送した側の意図に向けられました。「打ち切りは責任逃れであり、編成局長をけん責処分で幕引きなどふざけるな」と、BS朝日が局としての謝罪を表明していない姿勢に対する強い怒りが噴出しています。

また、「クロスファイアは良番組だったのに残念だ」と番組終了を惜しむ声も一部にありましたが、それ以上に「田原氏が降板しないなら視聴をやめる」「朝まで生テレビも終われ」といった、田原氏が関わる他の番組への波及効果を懸念する声や、テレビ朝日全体の報道姿勢を問う意見にまで発展しました。

問題は個人から「テレビメディアの信頼」へ

今回の暴言問題は、田原氏個人の失言にとどまらず、SNS世論によって「録画を放送したテレビ局のモラルと、その後の謝罪の誠意」を問う問題へと昇華されました。特に、若年層を中心としたユーザーの間で、テレビ局に対する不信感と怒りが目立ちます。

番組は打ち切りとなりましたが、世論は収束どころか「社長の謝罪なし」「電波返上要求」など、さらなるレベルの責任追及を求めています。

今後、田原氏が長期にわたりキャスターを務める『朝まで生テレビ!』に継続出演するのか否かが、世論の新たな議論の焦点となることは必至であり、テレビ朝日(BS朝日)の今後の対応が注視されます。

(LASISA編集部)

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