20～60代男女519人にアンケート調査
多くの大人にとって、1日の多くの時間を過ごす職場。働く人はその居心地をどのように感じているのでしょうか。JTBコミュニケーションデザインのワーク・モチベーション研究所が、「職場における『心理的居場所感』に関する調査」を行い、その結果を発表しました。
調査は、筑波大学働く人への心理支援開発研究センターの中村准子准教授と共同で行ったもの。2024年11～12月、従業員100人以上の会社に勤務する20～69歳の男女519人を対象にウェブ上で実施されました。
心理的居場所感の3つの要因――（1）人から頼りにされている、役に立っているという「役割感」（2）居心地の良さを感じる、落ち着いた気持ちでいられる「安心感」（3）いつもの自分を見失わない、いつでも揺るがない自分を持っている「本来感」に関する回答を集計したところ、5点満点中、役割感が3.6点、安心感が3.5点、本来感が3.4点となり、役割感が他の2要因よりも統計的に有意に高いことが分かりました。
一般社員より課長など役職に就いている立場の方が役割感の平均値が高く、また勤続年数が長いほど役割感が高くなる傾向。一方、男女別・年代別では30～40代女性は役割感と本来感が明らかに低い結果が出ています。
また、自分が職場で何を期待されているかが分かっている人、自分の仕事が会社の業績に貢献していると感じている人ほど、役割感の数値が高いことなどが明らかになりました。
同社は調査のまとめとして、
・「心理的居場所感」はワーク・エンゲージメントや職場内でのモチベーション伝播に関わる・一般社員や勤続年数の短い社員、30代女性一般社員などへの対策が必要・役割の明確化や従業員一人一人の存在価値を認めることで「役割感」醸成を支援する・職場の多様性や一人一人を大切にする包摂の風土、会社の価値観と自身の価値観との共通点を見出すこと、また上司との十分なコミュニケーションで、「安心感」醸成を支援する・一人一人が能力を発揮して成果を出し、包摂の風土を作り、会社と従業員の価値観の一致を実感してもらうことで「本来感」醸成を支援する・働きやすい制度の整備によって「心理的居場所感」を高める・女性を優先的に対象とする制度で女性社員の「心理的居場所感」を高める
としています。
（LASISA編集部）