【MLB】ドジャースの“独り勝ち”を問題視か　オ軍オーナー「サラリーキャップ制を導入すべき」と提言　年俸抑制と戦力均衡化を求める

オリオールズのデービッド・ルーベンスタイン・オーナーが米メディア『Yahoo Finance』のインタビューに応じ、「野球界もサラリーキャップ制を導入すべき」と訴えた。

ドジャースをはじめ財政規模の大きな球団と、予算の少ない球団の間で格差が広がりつつあることを念頭に提言した形だ。

■「NBAやNFLに近い制度」

サラリーキャップ制とは、チームが選手に支払う年俸総額の上限を決めるもの。米国プロスポーツ界ではNBAやNFLなどがすでに導入。戦力均衡化や年俸抑制につながる制度とされている。
スイスのダボスで行われた世界経済フォーラムに出席したルーベンスタイン・オーナーは、選手の年俸高騰を懸念。「他のスポーツと同じく、野球界もサラリーキャップ制を導入すればいいと思う。いずれ採用されるかもしれないが、現状はない。NBAやNFLに近い制度になると思うが、そうなる確証はない」と主張した。
近年は大谷翔平投手（ドジャース）、フアン・ソト外野手（メッツ）が7億ドル超の契約を交わしたように年俸が高騰。特にドジャースは今オフも大型補強を続け、今季のチーム総年俸は現時点で3億7000万ドルを超えており、ヤンキースやフィリーズなど強豪球団も寄せ付けない状況となっている。
同オーナーが率いるオリオールズの今季チーム総年俸は、現在のところ1億5000万ドル。ドジャースの半分以下で、全30球団中15位となっている。財政面で球団格差が生まれる要因として、同オーナーは本拠地の市場規模があると信じているようだ。

■「大都市のチームは優位」

「大都市にあるチームにはいくつかの優位性がある。そして現在、ロサンゼルスのチームはさらなるアドバンテージを持っている。それは日本人選手たち、例えばショウヘイ・オオタニのような選手がいることだ。日本の人々はドジャースの試合を観るのが好きで、ドジャースの選手たちのグッズも日本でかなり売れている」とし、ドジャースが手にした経済効果にも言及した。

現在の労使協定は2026年で終了。その後、MLBと選手会は新たな労使契約締結を目指し、話し合いを進めることになる。そこではサラリーキャップ制の導入やドジャースが多用する年俸の後払いを制限することも議題にのぼるとされている。

ただ、選手サイドからすれば、給与の抑制につながる案に賛成することはできない。そのため、交渉は決裂し、ストライキの実施やロックアウト突入となる可能性が高いと予想されている。