マネーの専門家に聞いた！将来のお金にまつわる不安を解消するヒント

将来を考えたら、お金は少しでも多いほうが良い。貯金も増やしたいけれど、そのために今の生活が節約だけになるのは息苦しい…。そこで、生きていく上で欠かせない「お金」に関する不安を解消できるよう、今からできる準備について探っていきます。

高山 一恵さん

Money＆You取締役。ファイナンシャル・プランニング技能士1級。女性向けWEBメディア「Mocha」や「Money＆You TV」などでお金に関する知識を発信中。新聞・雑誌での執筆、講演活動、個別のマネー相談に加え、「日曜討論」「クローズアップ現代」（共にNHK）などのテレビにも出演

将来のお金、不安を解消するヒント

自分や夫が退職した先の生活を考えたとき、「教育や住宅でお金がかかるし、このままでお金は足りる？」と心配になること、ありますよね。アンケートでも一番不安なことは「将来のコト」があがります。そこで今回は、将来の見通しや資金計画について、高山一恵さんに話を聞きました。

今、お金にまつわることで一番不安なことは？

※アンケートはシティ共働きメンバーズを対象に2024/10/23～10/28実施。有効回答数388

老後の生活費、いくらかかる？

政府の家計調査報告や総務省の統計データから見えるのは、高齢期の生活費は現役時代のおおむね7割程度になるということです。例えば、現役時代に40万円で生活していた場合、老後は28万円程度での生活を想定できます。その額を基準に考えてみると現実的な数字が見えてくると思います。

年金だけでは、不足する場合の対応策

年金だけでは不足するという試算が出ても、悲観的になる必要はありません。実際、現代では70代や80代の高齢者もパートで収入を得ているケースが少なくないからです。年金が少なくても、健康で、働ける状態であれば、年齢に関係なく収入を確保できる機会はあります。収入が確保できれば生計も立てやすくなりますね。

いくら貯金しておくべき？

「老後2,000万円問題」で知られた年金不足問題は、2017年のデータが基準になっていました。当時は年金だけでまかなえない生活費が月5万5,000円と見込まれていたため、30年間で2,000万円不足するとの試算でした。しかし最近では、この不足額が月3万円前後とやや軽減しています。大きな理由としては、「生活費の節約」や近年、女性も厚生年金に加入して働く世帯が増え、世帯全体での年金額が増加傾向にあること。夫婦共働きであれば、年金収入は26 ～ 27万円程度に達し、生活のゆとりが生まれるケースも少なくありません。 今後、年金の所得代替率がどうなるかについても注目が集まっていますが、女性が働く割合が増え、厚生年金への加入が進むことで、年金額もある程度安定していく見通しです。今後は少子高齢化の影響もあり年金制度の調整が求められる可能性もありますが、長期的に働き続ける意欲があれば、高齢者も無理なく生活を支えることができるという希望も感じられます。

20～30代の場合

まずは貯金の習慣をつけること。投資の前に現金の確保が大事です。投資をするなら、運用する時間も、失敗しても取り返せる時間もどちらもありますが、少額からでもできるネット証券や、投資信託などから始めるのがいいと思います。あとは、20代や30代は結婚や出産などライフプランが変更しやすい時期でもあるので、売却しやすい新NISAもおすすめです。また、生活費6カ月分の現金を確保しておくことで、経済変動への対応力も高まります。

40～50代の場合

40代や50代に差し掛かると、老後が視野に入ってくる時期だと思うので、ここはぜひiDeCoや職場に制度があれば企業型DCを優先してほしいなと思います。iDeCoは掛け金5,000円から始められますし、掛け金が全額所得控除になるんですよ。40代や50代は収入が増えてくるので所得控除の効果は大きいと思います。投資商品は、教育費や住宅ローンなどの負担が増すことから、リスクを抑えた「バランスファンド」も良いと思います。バランスファンドは、国内外の株式や債券に分散投資を行い、比較的安定した4％程度の利回りが期待されるものです。毎月3万円を20年間積み立てれば、約1,100万円になる見込みです。

将来のお金を確保する3大ポイント

計画的な貯蓄

定期的に貯金をする習慣を身につけましょう。収入の一部を自動的に貯蓄口座に振り分けることで、無理なく貯蓄を増やすことができます。

投資の活用

貯蓄だけでなく、資産を増やすために投資を考えましょう。株式や投資信託、不動産など、リスクを分散しながら長期的な視点で資産を運用することが重要です。

健康管理

健康はお金に直結します。定期的な運動やバランスの取れた食事を心がけ、将来的な医療費を抑えることで、経済的な負担を軽減できます。