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帰化戦略のインドネシア、65歳の日本人と3年契約 会長がその理由を説明

  • 2024.12.8
帰化戦略のインドネシア、65歳の日本人と3年契約 会長がその理由を説明
帰化戦略のインドネシア、65歳の日本人と3年契約 会長がその理由を説明

Text by 井上大輔(編集部)

2026年W杯に向けたアジア最終予選で日本代表と同グループを戦っているインドネシア。近年は多くの帰化選手でチームを強化してきた。

そうしたなか、インドネシアサッカー協会のエリック・トヒル会長は、「契約締結!小川佳実氏は、インドネシアサッカー協会と今後3年間の契約を正式に締結した。これは国内サッカー大会の審判の質を継続的に向上させるという我々のコミットメントだ。クリーンなサッカー大会を実現するために、審判の能力と誠実さを継続的に向上させていく」とのメッセージをSNSに投稿した。

また、小川氏との2ショットも添えられている。65歳の小川氏は、日本サッカー協会の審判委員長やアジアサッカー連盟の審判部長を務めた人物。

『tempo.co』は、インドネシアサッカー協会が小川氏との契約を延長した理由について伝えている。それによれば、小川氏本人が、審判インストラクターの数を増やすことが主な焦点のひとつだと述べたそう。

「インストラクターに関しては、現時点で100~200人のインストラクターを集めるのは不可能。しかし、インストラクター向けのコースを開始しており、15人のナショナルインストラクターがいる。

地方レベルの審判員指導者にカリキュラムを送り、そこで審判員向けの講習会を開催してもらう予定。現在、地方の状況や現状を調査している。その後、問題を解決するための計画を提示できる。だからこそ、段階的に進めていく必要がある」

2025年1月~2月に審判員育成のためのワークショップを行う予定だそう。

4~5年後には地方にも優秀な審判員指導者や審判員が誕生すると考えているものの、その実現するには時間と忍耐が必要だとも感じているようだ。

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