“陰キャ表明”は「リスク回避」の心理から。陽キャ認定されると「こんなデメリット」も

第一生命グループの第一スマート少額短期保険株式会社調べによると、Ｚ世代の約７割が“自称陰キャ”だという調査が出ています。なぜ陰キャを自称するのか。その心理と、陽キャ認定されることによるデメリットとは。

Z世代の約7割が“陰キャ”を自称している

『自認する性格と、他人から見た性格』について伺ったところ、69.2％が自称する性格を「陰キャ」と回答。

陰キャを自称する人のうち、他人からは陽キャと見られているが陰キャを自称する層（＝ファッション陰キャ層）が10.8％ほど存在することも明らかになりました。

さらに全体の半数に迫る49.0％が「自身を陽キャと明言することはリスク」と回答しています。

他人からの”安易な陽キャ認定”はリスクである

Ｚ世代は他人からの”安易な陽キャ認定”にリスクを感じており、『陰キャを自称することで回避できるリスク』を伺ったところ、以下の回答が上位となりました。

「幹事やリーダー役をやらされる（仕事：22.8％／プライベート：15.6％）」

「飲み会に誘われる（仕事：18.8％／プライベート：12.6％）」

ほか、以下の理由も。

「期待をされすぎてプレッシャーを感じる(仕事:30.6%/プライベート:16.0%)」

「無理に社交的な行動を求められる(仕事:21.6%/プライベート:18.2%)」

「交流がふえることでプライベートな時間や空間が侵害される(仕事:19.6%/プライベート:18.6%)」

自身の性格を周囲の評価以上に陰キャとする“ファッション陰キャ”層の存在など、全体的に陰キャでいることを好む傾向にあることが伺えました。

陰キャ認定によるデメリットはもちろんある

一方で、陰キャと判断されることにもネガティブな意見はあります。

『陰キャであることで損をすること』を伺ったところ、「人脈が広がりにくい(30.0%)」「コミュニケーション能力が低く見られる(26.8%)」「社交的な場に誘われづらい(21.4%)」などの懸念を感じていることも分かりました。

自称陽キャ/陰キャでは、友人との接点に差がない一方、職場の交流人数は3倍もの開きが発生。各種SNSでのフォロワー数や利用状況においても、陰キャの方が少ない傾向に。

次：陰キャ、陽キャで年収にも違いが

陰キャ、陽キャで年収にも違いが

30代での個人年収とパートナーに求める年収の理想は、男女共に陽キャの方が高い一方、陰キャの堅実志向が明らかに。両者間で最大265万円もの開きがあることが明らかに。

『30代になった時に目標とする個人年収およびパートナーに求める年収』を伺ったところ、個人年収は「陽キャ:平均612万円/陰キャ:平均463万円」、パートナーに求める

年収は「陽キャ:平均620万円/陰キャ:465万円」となりました。

陽キャの方が、自他ともに求める理想額が高い

また、同結果を男女別に見ると、全ての項目において陽キャの方が自他ともに求める理想額が高い結果となりました。

一方で、陰キャは堅実な年収額を目標としていることが伺え、国税庁が発表している給与実態の「平均年収458万円」※と比べても同水準の年収を目指していることが判明しました。

※出典:「令和4年分 民間給与実態統計調査」国税庁

次：陽キャは「出世意欲」、陰キャは「フリーランス意向」が強い傾向

陽キャは「出世意欲」、陰キャは「フリーランス意向」が強い傾向

Z世代の理想キャリアパスは、ワークライフバランスを保ちつつ確実な給与アップを目指すなど、陽キャと陰キャ共に堅実な選択肢が支持されました。

1位「ワークライフバランスが整った環境(陽キャ:35.1%/陰キャ:46.5%)」

2位「現在より収入や給与が確実に上がる(陽キャ:27.9%/陰キャ:26.9%)」

ただ、3位以降の回答についてはキャラクター別で差が開き、陽キャは「現在より収入や給与が下がらないこと(23.4%)」、陰キャは「興味をもてる業界や職種であること(24.9%)」の選択肢に票が集まりました。

両者における「理想の給与額を貰っている人」とは

また、『将来的な給与所得の理想像』も伺ったところ、陽キャ/陰キャ共に「親(共に15.6%)」が1位となりました。

次いで、陽キャは「所属する会社の上司(10.4%)」「所属する会社の役員・幹部などの上層部(9.7%)」となりました。

一方、陰キャは「所属する会社の上司(9.5%)」に次いで「フリーランスで仕事をしている人(8.4%)」が続く結果となり、陽キャは給与重視で出世意欲が高い一方、Z世代の約7割を占める陰キャは、自身の内面（やりがい）重視でフリーランス意向が強い傾向が垣間見える結果となりました。

実施概要(Z世代のキャラクター別チャレンジ意識調査)

調査期間

2024年8月9日 ~ 2024年8月10日

調査方法

インターネット調査

調査地域

全国

調査対象

Z世代(15~27歳)男女・500名

＜Edit：編集部＞