10人に1人が体外受精で誕生。不妊治療と仕事の両立支援に期待

森まどかさん

医療ジャーナリスト。日本医学ジャーナリスト協会正会員。医療専門放送局キャスターを経て独立。くらしにおける医療課題等を取材しメディア出演や執筆で発信

2024年8月公表の日本産科婦人科学会の調査報告によれば、2022年に実施の体外受精で誕生した子は約7万7000人でこれまでで最多、10人に1人が体外受精で生まれたことになります。22年4月から不妊治療が保険適用*になり、費用負担のハードルが下がった影響が大きいようです。

一般的に、性交渉をおこなっても妊娠しない期間が1年続いた場合に「不妊」と考えますが、年齢や原因等によっては早い段階から治療を開始するケースもあります。

厚生労働省の資料によれば、不妊を心配したことがあるカップルは約2.6組に1組、検査や治療を受けた（受けている）のは約4.4組に1組で、身近な問題であることが数字からも見て取れます。

とくに40代、30代で治療を受ける人が多く、頻繁な通院にかかる時間の確保や日程調整の難しさ、体力的・心理的な負担から、仕事と不妊治療の両立に悩んだり、キャリアアップを諦めたりする女性も少なくありません。厚生労働省の調査では約11％が両立困難で離職したと答えています。

こうした実態を見ると、職場全体の理解や配慮と制度面での支援は大きな課題。プライバシーが保護された上で、突発的な休暇やスケジュール変更など起こりうることを情報共有し、必要な場合は業務量や内容の調整をするなど、本人、上司、同僚間でのコミュニケーションが重要です。

不妊に悩む割合は増えています。不妊治療は費用面では受けやすくなりました。今後は妊娠を望む人が治療を続けやすい環境の整備が期待されます。

*保険診療では年齢制限（治療開始時に女性の年齢が43歳未満）、回数制限があります

不妊治療には周囲の理解と協力が必要に ※写真はイメージ