過去には改名や裁判沙汰も…事務所を離れても“グループ名”を使える韓国アイドルが増えている理由

自分たちのグループ名を名乗ることができないK-POPグループは、歴史の中に消えるのだろうか。

所属事務所と決別する過程で、紛争なしに商標権を手に入れるアイドルグループが増加傾向にある。

最近、K-POP界はボーイズグループBTOBの事例に注目している。BTOBは前所属事務所CUBEエンターテインメントと商標権で合意を成し遂げ、「BTOB」という名前を守った。 

去る2月21日、総合エンターテインメント社DODは、BTOBメンバーのソ・ウングァン、イ・ミンヒョク、イム・ヒョンシク、プニエルのためのレーベル「BTOBカンパニー」を設立したと明らかにした。4人はBTOBカンパニーで新たに活動を始める予定だ。

2012年3月にCUBEエンターテインメントを通じてデビューしたBTOBは、優れた歌唱力でK-POP第3世代を代表するグループとなった。ただ彼らは2023年10月の専属契約終了で、11年間所属していたCUBEエンターテインメントと決別した。

その後、メンバーのイ・チャンソプが芸能事務所ファンタジオとの専属契約を発表し、ユク・ソンジェはI WILLメディアと契約した。残る4人、ソ・ウングァン、イ・ミンヒョク、イム・ヒョンシク、プニエルは新生会社であるDODと手を組むことにした。

それでもBTOBは商標権の使用に合意したことで、今後のグループ活動に対する制約から自由になった。来る3月には完全体で新曲をリリースし、ファンのためのイベントを準備中だという。

無償で譲渡する芸能事務所が増加

BTOBに先立って、ボーイズグループINFINITEとGOT7も前所属事務所から商標権を譲り受け、自分たちの名を名乗り、完全体での活動を繰り広げている。

INFINITEは2023年5月、完全体活動の意思を集め、リーダーのキム・ソンギュを代表とする「INFINITEカンパニー」を設立。当時、Woollimエンターテインメントのイ・ジュンヨプ代表がINFINITEメンバーに対する愛情から商標権を無償譲渡した事実が、本紙『スポーツソウル』の独自報道で伝えられ、大きな話題を集めた。

イ代表は4月のキム・ソンギュの誕生日に合わせ、グループ名であるINFINITEの商標権の無償譲渡はもちろん、INFINITEファン名「INSPIRIT」、INFINITEのファンミーティングブランドである「無限大集会」と関連した商標権まで、条件なしに譲ってK-POP界の温かいお手本になった。

INFINITEは昨年7月、5年ぶりにミニアルバム『13egin』で完全体カムバックし、華麗な第2章に入った。彼らはカムバックにとどまらず、7年ぶりに完全体コンサートを開催するなど、活動に拍車をかけた。

JYPエンターテインメントとの専属契約が終了したボーイズグループGOT7も商標権を譲り受け、自分たちの本来の名前で活動している。

JYPエンターテインメントは2014年にGOT7関連の商標権を獲得したが、2022年5月の専属契約終了後、条件なしにメンバーに返した。

GOT7のベンベンは自身が進行するウェブバラエティ「ベムジプ」にJYPエンターテインメントの首長、J.Y. Parkことパク・ジニョンを招待し、「GOT7として活動できるよう名前を与えてくれて感謝している」と伝えたりもした。

過去には改名や訴訟したグループも

前所属事務所とメンバーの円満な商標権合意は、グループだけでなく、ファンにもこの上なくうれしいニュースだ。過去にはアイドルグループの商標権をめぐって、所属事務所とアーティストが激しく葛藤し、最終的に訴訟や改名の道に進んだりもした。

BTOBに商標権を与えたCUBEエンターテインメントは2016年、BEASTとこの問題で葛藤を経験した。メンバーたちは新しい事務所に移籍後、グループ名を「HIGHLIGHT」に変えた。

“元祖アイドル”であるH.O.T.とSHINHWAは、長い商標権訴訟を通じてグループ名を守った事例に挙げられる。しかし訴訟期間中、メンバーたちはH.O.T.やSHINHWAという名前をしばらく使うことができなかった。

標準契約書の商標権条項によると、メンバーの再契約が実現しなかった場合、原論的にはアーティストに商標権を移転しなければならない。しかし商標開発に企画会社の寄与が大きい場合、アーティストに代価を要求することができる。したがって、アイドルグループを結成して活動を支援する企画会社が商標権で有利な立場に置かれるケースが多い。

しかし最近になって、紛争よりは大局的な次元で商標権の問題を解決しようとする事例が増えている。

K-POP界もやはり「魔の7年ジンクス」（契約が切れるデビュー7年でメンバー脱退やグループ解散が相次ぐジンクス）後、所属事務所と別れても解散ではなく、「別々に、ときに一緒に」活動し、グループの寿命が長くなっただけに、商標権について適切な合意点を探すことがお互いにとって合理的な決定だと口をそろえる。

とあるK-POP企画会社の関係者は、「商標権紛争が法的紛争まで行くことになれば、結局はメンバーも会社もそのグループとして活動しにくくなるだけでなく、ファンの不満を集めることにもなる。全体的に円満な合意のために努力する雰囲気」と話した。

自分たちのグループ名を名乗ることができないK-POPグループの悲劇は、これ以上は生まれないのかもしれない。